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【解説】
サンは在宅／リモート・ワークの“大規模・先進ユーザー”

オフィス／在宅勤務の消費エネルギー量を測定し、テレワーク効果を数値化

（2008年07月07日）

テレワークの実績豊富なSunが
どうしても見いだせなかった答えとは

　Sunはこれまでの経験から、どのような仕事がテレワークに適しているか、どのような技術がテレワークに効果的か、自宅で働く従業員やそのマネジャーの研修をどのように行うかなど、実践的ノウハウを豊富に蓄積してきた。

　しかし、同社が答えを見いだせなかった問題が1つある。それは、「テレワークは本当に省エネルギーにつながるのか。あるいはテレワークでは、エネルギーを消費し、そのコストを負担する主体が、企業から従業員に変わるだけなのか」というものだ。

　「当社は二酸化炭素（CO₂）の排出削減に貢献する省電力サーバを販売しているが、従業員の働き方に関しても同じことを言える自信はなかった。われわれは、本当に従業員のCO₂排出量を減らし、エネルギー・コストを削減しているのか。あるいは、家で働く従業員にコストを転嫁しているだけなのか。われわれはこの問題に答えを出そうとしてきた」と、SunのOpen Workサービス・グループのシニア・ディレクター、クリスティ・マギー（Kristi McGee）氏は語る。

比較調査でテレワーク効果を数値化

　この問題に答えを出すべくSunは、従業員がオフィスと自宅それぞれで業務を行う際、および通勤の際に消費するエネルギー量の測定調査を行った。調査参加者には、コンセントにつなぐだけで機器の電力消費量を測定できる米国P3 Internationalの「Kill A Watt」メータが支給された。

米国P3 Internationalの電力消費量測定機「Kill A Watt」

　この調査の結果、従業員がSunのオフィスの事務関連機器で消費する電力は、自宅の事務関連機器で消費する電力の2倍に達することがわかった。調査参加者の自宅での消費電力は、1時間当たり約64ワットだったの対し、Sunのオフィスでは130ワットに上った。

　また、この調査では、各従業員の仕事に関連するCO₂排出量のうち、98％強が通勤によるものであり、事務関連機器の電力利用に伴うCO₂排出量の割合は、1.7％弱にすぎないことも判明した。

　Sunでは、1人の従業員が通勤日数を週当たり2.5日減らすことで、年間5,400キロワット時相当のエネルギー消費が削減されると推計している。「われわれの調査では、オフィスで働くときのエネルギー消費が、家で働くときの約2倍に上ることがわかっただけでなく、仕事に関連するエネルギー消費では、通勤時のエネルギー消費の比重がきわめて大きいことも明らかになった」（McGee氏）

　また、通勤を減らすことは、環境対策に役立つだけではない。自宅で週当たり2.5日勤務すれば、従業員は年間平均1,700ドル強に相当するガソリン代と車の損傷の修理代を減らせる計算になるという。

　これらの調査結果は、Open Workプログラムへの従業員の関心を高めるのに一役買っている、とMcGee氏は語る。このプログラムはかねてから従業員の間で好評だったが、最近はその主だった理由が変わってきているという。

　「このプログラムは以前から、従業員の大きな支持を得てきた。フレキシブルに働くことができ、ワークライフ・バランスという点でメリットがあるためだ。だが今では、ガソリン代を節約できることが、プログラムが支持される理由として目立ってきた」（McGee氏）

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