【解説】
［徹底検証］マイクロソフトのユニファイド・コミュニケーション戦略

サーバ・ソフト、クライアント・アプリ、Webカメラで構成されるUCプラットフォーム＆エコシステムとは

（2008年05月14日）

昨今のユニファイド・コミュニケーション（UC）を語るうえで外せないのが、マイクロソフトの動向である。同社は2007年10月に、“世界同時”という形でUC製品群を一挙に発表し、UC分野に本格参入することを（あらためて）表明した。通信関連ベンダーが幅を利かせていたUC分野において、OS／オフィス・アプリケーション・ベンダーの雄であるマイクロソフトは、どのような戦略を展開しているのだろうか。

山口学

UCの“源流”は2000年。以後コンスタントに製品をリリース

　実のところ、マイクロソフトの“UC史”は古い。同社が2000年にリリースした「Exchange 2000 Server」には、ユニファイド・メッセージング、リアルタイム・カンファレンシング、インスタント・メッセージング（IM）、ボイス・メール連携といった機能がすでに備わっていた。ユーザーは電子メールやグループウェアのウィンドウから、これらの機能を利用できていたのである。

　また同社はビデオ会議用の「Exchange 2000 Conferencing Server」も、Exchange 2000 Serverとほぼ同時期にリリースしている。しかし当時、国内において、これらのサーバに備わる機能を活用し、UCを実現しようとするユーザー企業は少なかった。

　同社はその後も「Office Live Communications Server 2003/2005」、「Office Communicator 2005」といった後継製品や、ホステッド型Web会議サービスの「Office Live Meeting」などをコンスタントにリリースしている。しかし、一部の製品（機能）を部分的に導入する企業は存在したものの、これらの製品／サービスを他社が提供するUCツールと連携させ、「企業規模でUCを実現する」というところは、この時点でも少数派だった。

　このような段階を経て、マイクロソフトは2007年10月17日、UCの中核となるサーバ・ソフトウェアの「Office Communications Server（OCS） 2007」、OCS 2007のクライアント・ソフトウェア「Office Communicator 2007」、Office Live Meetingの後継となる「Office Live Meeting 2007」、Web会議用パノラマ・カメラの「RoundTable」を一挙に発表し、UC分野にあらためて本格的に注力していくことを明言した。これら製品群の発表会は、日本を含む全世界で開催された。同社会長のビル・ゲイツ氏も、「（今回発表した製品群は）ビジネス・コミュニケーションを飛躍的に進化させるものだ」と強くアピールしている。

　現在、マイクロソフトが提供するUCツールは、電子メール、IM、ボイス・メール、 IP電話、音声会議、PC会議（ビデオ／Web会議）、モバイル連携である。同社のUC戦略は、これらのUCツールを水平型の共通プラットフォームに統合し、単一の共通データベースとして管理／活用しようというものだ（図1）。なお、それぞれのツールは、ユーザー企業の利用目的に合わせて柔軟に導入できるというのが同社のセールス・ポイントだ。

図1：マイクロソフトのUCは水平統合型の共通プラットフォームとして、メッセージング、プレゼンス、Web会議などのコミュニケーション手段をカバーする