ビジネス・インテリジェンス

機密データのセキュリティ確保と分析への活用を両立

米国オクラホマ州立大学のテクノロジー・ビジネス・アセスメント・グループは先ごろ、「データ・シャッフリング」の研究プロジェクトに資金を提供すると発表した。データ・シャッフリングとはデータ・マスキング技術の1つであり、同大学経営科学・情報システム学部のラシンドラ・サラシー（Rathindra Sarathy）教授が中心となって開発を進めている。以下、データ・シャッフリングについて同氏に話を聞いた。（2008年06月23日）

Wikipedia創設者のウェールズ氏、Powersetのセマンティック検索エンジンに辛口評価

Googleを超える検索エンジンを目指して、ベンチャーから大手に至る多数のベンダーが開発にしのぎを削っている。各社の取り組みにおけるコンセプトの違いが浮き彫りとなって興味深い。本稿では、フリーのオンライン百科事典「Wikipedia」の検索機能を巡って、検索エンジン・ベンチャー2社がそれぞれの見解を主張した“検索エンジン・コンセプト論争”をお伝えしよう。（2008年06月05日）

サーバ・ソフト、クライアント・アプリ、Webカメラで構成されるUCプラットフォーム＆エコシステムとは

昨今のユニファイド・コミュニケーション（UC）を語るうえで外せないのが、マイクロソフトの動向である。同社は2007年10月に、“世界同時”という形でUC製品群を一挙に発表し、UC分野に本格参入することを（あらためて）表明した。通信関連ベンダーが幅を利かせていたUC分野において、OS／オフィス・アプリケーション・ベンダーの雄であるマイクロソフトは、どのような戦略を展開しているのだろうか。（2008年05月14日）

アドビ システムズは、現在、企業、顧客、パートナー、従業員などの間に存在するプロセスやセキュリティ上の課題を解決し、円滑なビジネス・コミュニケーションの実現を支援する統合開発環境「Adobe LiveCycle Enterprise Suite」の拡販に注力している。そのねらいは何か。編集部は、同社マーケティング本部の小島英揮氏にインタビューを行い、LiveCycleの製品戦略と今後の展望について聞いた。（2008年05月12日）

ユーザーの期待は過去業績の確認から将来予測へ

これまでビジネス・インテリジェンス（BI）が活躍してきたのは、販売管理のように過去の実績を確認するという領域が中心だった。だが、現在、BIを取り巻く環境の変化を受けて、リアルタイム性が重視されるようになりつつあり、また、将来予測のためにBIを使いたいというニーズが増えてきている。そうした新たなBIの活用領域の代表例が、企業パフォーマンス管理（CPM）である。本稿では、このCPMが注目される今日のBIのトレンドと、BIイニシアチブを成功に導くためのポイントについて解説する。（2008年04月09日）

もうだれも確定申告はごまかせない？――総容量150TBものデータを管理分析

ご存じのように、米国では、個人も事業主もそれぞれ確定申告を済ませなくてはならない。ゆえに、米国国税庁（IRS）が扱うデータは膨大かつ多岐にわたっており、同庁のIT部門では、10年前から先進的なデータ・ウェアハウス（DWH）システムの構築が取り組まれてきた。本稿では、同庁の高速／大規模DWHの特徴や、同システムがもたらす、税金詐欺摘発をはじめとする導入効果について見ていく。（2008年03月28日）

顧客満足度を起点とするビジネス・スタイルの確立を

　3月21日、マーケティング戦略の立案・遂行を担うビジネス・パーソンを対象にしたコンファレンス「CMO Summit Tokyo 2008」（主催：IDGジャパン）が東京都内で開催され、企業のマーケティング責任者やアナリスト、有識者がさまざまな講演を繰り広げた。（2008年03月27日）

事例に学ぶ――「BIの導入はこうして“失敗”する」

ビジネス・インテリジェンス（BI）は、すでに成熟の域に達した感があるが、その導入にあたっては技術的に面倒な作業が多く、BIの導入を考えるユーザーにとって乗り越えるべき課題の1つとなっている。しかし、BI導入に関してユーザーが重要課題と位置づけるのは、「プランニング」「ROI（投資利益率）」「人的問題」の3つであり、ここには重大な落とし穴が潜んでもいる。本稿では、経験豊富な5人のIT部門幹部がBI導入に失敗しないための心得をレクチャーする。（2008年03月11日）

構造化／非構造化を問わず、あらゆるデータからトレンドを得る

数あるITの中でも、ビジネス・インテリジェンス（BI）は、特にユーザーのスキルが導入の成否に直結すると言われる。ここ数年、BIで大きな効果を上げた先進的な企業が着目しているのは、ユーザーみずからの「分析力」である。本稿では、非構造化データから重要なトレンドを発見する分析／マイニング・ツールを効果的に活用することで、競合他社との差別化を図ることができた米国企業の事例を挙げながら、“分析の極意”に迫ってみたい。（2008年03月04日）

参加ベンダー独自拡張の問題、Facebook参加の可能性などを直撃質問

米国GoogleがSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）向けアプリケーションのAPIの標準化を目指す「OpenSocial」プロジェクトを立ち上げてから約4カ月が経過した（関連記事）。同プロジェクトに参加するベンダーは多数に上るが、今なお懐疑的な見方をする向きも少なくない。今回は、Googleのエンジニアリング・ディレクター、デビッド・グレーザー（David Glazer）氏にインタビューを行い、参加ベンダー独自拡張の問題や、メインプレーヤーであるFacebookの不参加など、OpenSocialに関するさまざまな疑問をぶつけてみた。（2008年02月26日）

Fast CEOのLervik氏は、両社の技術統合の“意味”について言及

　米国オーランドで開催中のFast Search＆Transfer主催の「FASTforward'08」コンファレンス。2日目となる2月19日は、Wall Street Journalを発行する米国Dow Jonesなど、Fastの顧客企業によるエンタープライズ検索の活用状況が語られた。また、米国Microsoftのエンタープライズ検索担当者による「Fast買収の真意」も壇上で明らかにされた。（2008年02月20日）

新時代のマーケティング手法を容易に実現するための製品

優良な新規見込み客を獲得するためのマーケティング手法である「リード・ジェネレーション」という言葉をよく耳にするようになった。そして今、このリード・ジェネレーションを効果的に行うためのソフトウェア・ツールが注目を集めつつある。ここでは、米国の新興ベンダー、LoopFuseの新製品の紹介を中心に、リード・ジェネレーション・ツール市場の動きをお伝えする。（2008年01月25日）

Microsoftの“大艦巨砲主義”はついに終焉を迎えるか

オフィス・アプリケーション市場で今なお支配的地位を占めるMicrosoftの「Microsoft Office」に対し、「Google Apps」を武器に攻勢を強めるGoogle──。同市場における両社の競争は日に日に熾烈化している。はたしてGoogleはMicrosoftの牙城を切り崩せるのだろうか。本稿では、両社の対立の構図をクローズアップし、シン・クライアント型およびファット・クライアント型アプリケーションの現状ならびに将来の展望を概観する。（2008年01月24日）

目指すは「適切なタイミングで、適切なデータを、適切なユーザーに提供するBI」

社内に蓄積されたデータを分析し、的確なビジネスの意思決定に必要な指標を提示するビジネス・インテリジェンス（BI）。ただし、その導入や活用の仕方が適切でないために、期待したほどの効果が得られていないというケースも多く見受けられる。本稿では、すでにBI導入で成果を上げている米国企業担当者たちのアドバイスを紹介することで、BIシステムを構築・活用するにあたって留意すべきポイントを示したい。（2008年01月18日）

積極的に事業を展開する、HPソフトウェア部門の“次なる一手”とは

2007年11月27日〜30日の4日間、米国Hewlett-Packard（HP）はスペイン・バルセロナにおいて、企業ユーザーを対象にしたプライベート・コンファレンス「HP SOFTWARE UNIVERSE 2007 Barcelona,Spain」を開催した。過去数年間で約65億ドルを費やし、ソフトウェアのポートフォリオ拡充に努めてきたHPは、「ITはビジネスの“成果”に直結すべきものだ」という「Business Technology（BT）」戦略を打ち出している。今回のコンファレンスでは、BTを支える技術基盤である「Business Technology Optimization：ビジネス・テクノロジーの最適化（BTO）」を中心に、同社のソフトウェア戦略の詳細が語られた。（2007年12月18日）

企業内で新たな活用領域を見いだすなか、セキュリティには手つかず

ウィジェット（Widget）とは、PCのデスクトップ上、あるいはポータル・サイトやブログなどのWebサイト上に置かれるミニ・アプリケーションのことである。今のところウィジェットは、B2Cサービスを提供する企業のマーケティング・ツールとして使われることが多いが、ここにきて社内ポータルなど社内で活用しようとする動きも見え始めている。本稿では、ウィジェットの概念と基本的な仕組みを解説するとともに、企業利用に向けた先進的な取り組みを紹介し、エンタープライズ・ウィジェットのメリットと現時点での課題を明らかにする。（2007年12月13日）

「SAPによる買収は両社にとって、まさにベスト・シナリオ」

大手ベンダーによるビジネス・インテリジェンス（BI）ベンダーの買収が続くなか、日本ビジネスオブジェクツはプライベート・イベント「Business Objects Insight Japan 07 Fall」を11月7日に開催した。編集部は、同イベントのために来日したビジネスオブジェクツのシニア・バイスプレジデントでアジア・太平洋・日本地域ジェネラルマネージャー、キース・バッジ氏にインタビューを行い、SAPによる買収の影響や、それ以降の取り組みなどについて話を聞いた。（2007年11月19日）

指紋照合のパターン・マッチング技術を情報検索領域に応用

英国に本社を置くオートノミーは、検索プラットフォーム「IDOL（Intelligent Data Operating Layer）」を中核に、エンタープライズ検索製品を開発／販売するベンダーである。編集部では、来日したオートノミーCEO、スタウファー・イーガン氏にインタビューを行う機会を得て、同社の成り立ちやテクノロジー／製品の特徴などについて聞いた。（2007年10月29日）

エンタープライズ検索／イントラ・ブログ／ソーシャル・ブックマークの企業での活用

今や、Web 2.0と称されるテクノロジーやツールは数多く登場し、その中ですぐれたものは広くユーザーに受け入れられている。では、エンタープライズの世界においてはどうか。これまでも企業は、情報共有／活用のためのさまざまな仕組みを取り込む試みを進めてきたが、この新たなテクノロジー／ツールは、どのような形で活用されることになるのか。本稿では、エンタープライズ検索／イントラ・ブログ／ソーシャル・ブックマークといったWeb 2.0系情報共有／活用ツールに対する企業ユーザーの声を元に、これらの導入／活用状況を探る。（2007年10月29日）

「リアルタイムBI」が現場の情報のインパクトを測る

ビジネス・インテリジェンス（BI）はこれまで、主に企業の経営層や経営企画部門、マーケティング部門において、経営の中長期的な戦略の策定に活用されてきた。だが、ここにきて現場のマネジャーに対してビジネスの現場で何が起こっているかという情報をタイムリーに提供し、迅速な意思決定を支援する「リアルタイムBI」が脚光を浴びつつある。本稿では、企業の情報共有／活用基盤の主要テクノロジーであるBIにスポットを当て、その最新トレンドを探ってみることにしたい。（2007年10月23日）