ビジネス・インテリジェンス

「SAPによる買収は両社にとって、まさにベスト・シナリオ」

大手ベンダーによるビジネス・インテリジェンス（BI）ベンダーの買収が続くなか、日本ビジネスオブジェクツはプライベート・イベント「Business Objects Insight Japan 07 Fall」を11月7日に開催した。編集部は、同イベントのために来日したビジネスオブジェクツのシニア・バイスプレジデントでアジア・太平洋・日本地域ジェネラルマネージャー、キース・バッジ氏にインタビューを行い、SAPによる買収の影響や、それ以降の取り組みなどについて話を聞いた。（2007年11月19日）

指紋照合のパターン・マッチング技術を情報検索領域に応用

英国に本社を置くオートノミーは、検索プラットフォーム「IDOL（Intelligent Data Operating Layer）」を中核に、エンタープライズ検索製品を開発／販売するベンダーである。編集部では、来日したオートノミーCEO、スタウファー・イーガン氏にインタビューを行う機会を得て、同社の成り立ちやテクノロジー／製品の特徴などについて聞いた。（2007年10月29日）

エンタープライズ検索／イントラ・ブログ／ソーシャル・ブックマークの企業での活用

今や、Web 2.0と称されるテクノロジーやツールは数多く登場し、その中ですぐれたものは広くユーザーに受け入れられている。では、エンタープライズの世界においてはどうか。これまでも企業は、情報共有／活用のためのさまざまな仕組みを取り込む試みを進めてきたが、この新たなテクノロジー／ツールは、どのような形で活用されることになるのか。本稿では、エンタープライズ検索／イントラ・ブログ／ソーシャル・ブックマークといったWeb 2.0系情報共有／活用ツールに対する企業ユーザーの声を元に、これらの導入／活用状況を探る。（2007年10月29日）

「リアルタイムBI」が現場の情報のインパクトを測る

ビジネス・インテリジェンス（BI）はこれまで、主に企業の経営層や経営企画部門、マーケティング部門において、経営の中長期的な戦略の策定に活用されてきた。だが、ここにきて現場のマネジャーに対してビジネスの現場で何が起こっているかという情報をタイムリーに提供し、迅速な意思決定を支援する「リアルタイムBI」が脚光を浴びつつある。本稿では、企業の情報共有／活用基盤の主要テクノロジーであるBIにスポットを当て、その最新トレンドを探ってみることにしたい。（2007年10月23日）

「新時代の情報系」に求められる技術と戦略

企業内に蓄積されたデータを情報資産にまで昇華させるための技術に注目が集まっている。ILMに基づいたストレージ・インフラ、データ統合、コンプライアンスやビジネス・プロセスの統合を目的としたECM、DWHおよびBIなどである。ITマネジャーやアーキテクトには、こうした技術から自社に適切なものを選択し、組み合わせてシステムを構築する能力が求められる。9月19日に開催された本誌主催の「Computerworld Conference 2007 Fall」では、この分野で注目の技術／製品が紹介された。（2007年09月19日）

どんな技術があるかではなく、どんな利用法があるかを考える

ビジネス・インテリジェンス（BI）はこれまで、「だれも読まないリポートを提供する資源貯蔵庫」などと揶揄されてきた。しかし、それはあくまでもBIの本質を知らない人が口にする言葉だ。BIはさまざまな可能性を秘めており、使い方ひとつで、経営者をはじめとするエンドユーザーに大きな利益をもたらすものなのである。本稿を読めば、もはやBIを無用の長物扱いすることはなくなるはずだ。 （2007年07月06日）

実機を用いた評価プログラムの強化でさらなる顧客獲得をねらう

データ・ウェアハウス（DWH）アプライアンス「Netezza Performance Server（NPS）」を提供する日本ネティーザ。本格的な営業を開始してから1年ほどだが、NPSの導入企業は堅調に増えているという。本稿では、同社代表取締役 兼 東北アジアゼネラルマネージャーのダグラス・エッツェル氏に、国内ビジネスの近況やNPSの特徴などについて話を聞いた。（2007年06月15日）

EPM製品の強化やSaaSによる提供で、ユーザー層と情報源の拡大を目指す

ビジネスオブジェクツが提唱する新コンセプト「BI 2.0」。そこでは、さまざまなユーザーが、まるでOfficeやGoogleアプリケーションを使うような感覚でBIツールを活用することが想定されている。編集部は先ごろ来日した同社CEO（最高経営責任者）のジョン・シュワルツ氏にインタビューし、BI 2.0がもたらす価値や同社の戦略について聞いた。（2007年06月08日）

「ITマネジャーやCIOにも十分食い込める」

「ITエンタープライズ分野に専心する」と明言するグーグル。果たしてその戦略とビジョンはどのようなものなのか。そして、エンタープライズ・ビジネスで本当に大きな利益を上げることができるのか。米国グーグルのGoogle Appsプロダクト・マネジャー、ラジェン・シェス氏に聞いた。 （2007年05月31日）

BT時代の幕が開けた今、ユーザー企業は何をすべきか

「ITは、もはやビジネスを効率化するためのツールではなく、ビジネスの“成果”に直結するべきものである」──これが、ヒューレット・パッカード（HP）が掲げる新コンセプト「Business Technology（BT）」のメッセージである。今年5月23日・24日の2日間、同社がシンガポールで開催したプライベート・コンファレンス「HP Asia Pacific Enterprise Media Summit'07」では、APAC（アジア太平洋）地域においても、BTに基づくエンタープライズ事業戦略を推進していく姿勢が強調された。（2007年05月25日）

第3回 「BIアナリスト」

　IT業界では、常に新しい技術が誕生している。そして、新しい技術が普及すれば、当然、その使い方も普及し習熟へと向かう。そうすると、それを束ね、管理する職種（役職）が必要になる。その結果、昔は「コンピュータ課」や「情報処理システム室」だけで済んでいたユーザー企業のIT部門も、複雑に枝分かれし、さまざまな職種や役職が生まれることになる。本連載では、そんなIT部門の職種の中でも特にホットなものを選び、その仕事内容や必要とされる能力、労働条件や待遇といったものを紹介していくことにしたい。今回は、「BI（ビジネス・インテリジェンス）アナリスト」を取り上げる。（2007年02月27日）

ITマネジャーの新たな課題──サーチやソーシャル・メディアをビジネスにどう活用するか

ノルウェーのファストサーチ＆トランスファは2月7〜9日（米国時間）、米国カリフォルニア州サンディエゴのマリオット・ホテルにて、ユーザー・コンファレンス「FASTforward '07」を開催した。基調講演のステージには、Web 2.0ムーブメントの先導者たちが次々と登場。Web 2.0時代のビジネスとテクノロジーの関係性や、最新の検索技術が企業コンピューティングにもたらす効果などについて、さまざまな洞察が敷延された。（2007年02月10日）

2006年、特に注目を集めた技術分野の1つに「エンタープライズ検索」がある。企業内のデータ検索は数年前までOSやアプリケーションに備わる検索機能で事足りていたが、“情報大洪水時代”の今、それでは適切な情報がうまく探し出せなくなっている。そこで、「企業内データ専用の強力な検索エンジン」という明快な解決策に多くの企業が目を向け始めたのだ。12月7日、来日したノルウェーのファストサーチ＆トランスファの共同創設者・CEO、ジョン M.レルヴィック氏に2006年の総括と今後の戦略を語ってもらった。（2006年12月08日）

Web 2.0時代のプラットフォームを握ることで、日本のIT業界は再び輝きを取り戻せるか

今年7月末、経済産業省が主導し、国内のITベンダーや大学・研究機関など約40社・団体が参加する「情報大航海プロジェクト・コンソーシアム」が発足した。同コンソーシアムの目標は、現在、インターネット検索の世界を支配する米国グーグルに匹敵するような検索エンジン／プラットフォームを、2010年をめどに完成させることだという。圧倒的優位を築いたグーグルには到底かなわないという声も聞かれるなか、このプロジェクトは、日本のIT業界にどのようなインパクトをもたらしうるのか。（2006年11月17日）

企業ITインフラ上での位置づけを押さえ、導入に備えよう

すべてのインターネット・ユーザーにとって真の意味での「ポータル＝入り口」となったWeb検索エンジン。このテクノロジーを企業コンピューティングの世界でも活用する試みが活発化している。本パートでは、検索システムと、企業ITインフラストラクチャを構成する各種システム／アプリケーションとのかかわりや位置づけを明らかにすることで、「エンタープライズ検索」と呼ばれるこのムーブメントの本質を見極めたい。（2006年09月19日）

エンタープライズ検索との融合で、必要なデータへの直接アクセスが可能に

　ビジネス・インテリジェンス（BI）の世界で最も重要なこと、それはリポートや分析に迅速かつ的確にアクセス可能なことだ。しかしながら、これまではハイエンドBIアプリケーションから必要な情報を思うように引き出せない企業が少なくなかった。その反省の上に立ち、ここにきて、いくつかのエンタープライズ検索ベンダーが、問題の解決に本腰を入れ始めた。 （2006年08月24日）

GISとBIの統合でエリア・マーケティングが変わる！

企業では、すでに何年も前から、ダイレクト・メール（DM）を送付する地域を絞り込む際や新規店舗の出店場所を選定する際などに、地理情報システム（GIS：Geographic Information System）を活用してきた。だが、テクノロジーの進展は、GISをビジネス・インテリジェンス（BI：Business Intelligence）と統合することを可能にし、企業はさまざまな角度からビジネスを分析して経営上の最適なデシジョンを下すために地理情報を活用できるようになった。本稿では、GIS＋BIシステムの利用で最先端を歩んでいる米国企業4社の事例を紹介する。（2006年06月02日）

ツールの機能ばかりにとらわれず、本質を見極めよ

ビジネス・インテリジェンス（BI）を導入すればビジネス上のあらゆる問題が解決する──そうした見通しの下、多額の投資を行ってBIシステムを構築したにもかかわらず、一向に成果が上がらずに困っている企業は少なくない。では、BIを成功させるためには何をどうすればよいのだろうか。本パートでは、BIの技術要素とツールを整理したうえで、ツールに振り回されることなくBIの成果を上げるためのポイントについて解説する。（2006年05月12日）

「企業に不可欠なITインフラへと進化する」

　エンタープライズに特化した検索エンジンの開発元として、各国で実績を持つノルウェーのファストサーチ＆トランスファ。日本でも、楽天、ソフトバンク、リクルートといった大手企業が同社の検索エンジンを採用している。同社の共同設立者でCEOのジョン M.レルヴィック氏は、「Search is more than search（検索の可能性は検索だけにとどまらない）」と語り、検索エンジンを起点に広がりを見せるビジネスの可能性について言及した。 （2006年04月25日）

　米国オラクルCEOのラリー・エリソン氏が、2社の大手Linuxベンダーのうちどちらかを買収しても採算が合わないという結論に至り、独自のLinux製品を開発することを検討し始めていると、4月17日付けのフィナンシャル・タイムスが報じた。（2006年04月17日）