［米国］【APC 2008 Editors Event】
「非効率なデータセンターは法規制の対象へ」――APC幹部が予想

DCiEを平均47％から同72％まで上げる必要性を強調

（2008年06月02日）

「効率の悪いデータセンターは将来的に法規制の対象になるだろう」――米国APCは5月30日、ロードアイランド州ウエストキングストンにある同社本社で「APC 2008 Editors Event」を開催し、同社の元CTOで、現在はシニア・バイスプレジデントを務めるニール・ラスムッセン（Neil Rasumussen）氏が、将来的にデータセンターが直面するであろう法的問題やその高効率化の必要性を訴えた。

山上朝之
Computerworld編集部

　今年で15回目を迎える同イベントは、米国、ヨーロッパ、アジアなどから約80名ほどの報道陣が集まり、APCが目指すデータセンターの高効率化やそれを実現する各種製品／ソリューションが各登壇者により示された。

　そのなかでもRasumussen氏は、データセンターのあり方も含めて、その効率化の必要性を最も強調したうちの1人だ。現状、多くのデータセンターは、空調設備や電源といったIT機器以外で電力の大部分を消費している。同氏によれば、高効率なデータセンターの実現には、IT機器以外で消費される電力をいかに削減するかがカギを握るという。

　Rasumussen氏は、データセンター内におけるIT機器の電力消費量をパーセンテージで表した「DCiE（Data Center infrastructure Efficiency）」が、現在のデータセンターで平均47％程度であるというデータを示し、「10年後にはDCiEを平均72％まで上げる必要がある」と語った。

APCのNeil Rasumussen氏は、データセンターのエネルギー効率に関する法律が将来的に整備されると予想している

　同氏によると、データセンターの高効率化に必要なテクノロジーは現状ですでにそろっており、「テクノロジーの使い方や選び方によって、いかに効率のよいデータセンターを構築できるかを顧客に訴えていきたい」と強調した。

　同氏が言う“既存テクノロジー”とは、例えばクーリングにおける局所冷却がそうだ。従来型データセンターでは、IT機器のクーリングに部屋全体を冷却する空調設備を使用するのが一般的だ。基本的なデータセンター・アーキテクチャを例にとると、空調5台分のうち、故障などに備えて1台が冗長用の空調設備になっているという。

　しかし、データセンター内の熱だまりの状況を詳細に検証・分析してみると、空調1台が停止した状態ではデータセンター内を適切な温度に保つことができなくなるという結果が示されたという。「本来、冗長用に備えた空調設備がまったく役に立たず、ただ電力をむだに消費しているだけだった」（Rasumussen氏）

　こうした点を考慮して冷却機能を最適化したのが、同社の局所冷却設備「InfraStruXure InRow」というわけだ。局所冷却設備を採用した場合、IT機器を適正な温度に保ちながら、部屋全体の空調設備に対してファンの消費電力が50％削減されるなどの大きな効果が得られるという。

｜1｜2｜ > 次のページへ