【 ここから本文 】

データセンター

ソーシャルブックマークに登録 : Yahoo!ブックマークに登録 はてなブックマークに登録 del.icio.usに登録 newsing it!に登録 Buzzurlにブックマーク livedoorクリップに登録 Slashdotにタレコむ イザ!ブックマークに登録 Twitterでつぶやく
print 印刷用ページの表示


データセンター革新

[米国] 【EMC World 2008】
EMCのトゥッチ会長「クラウド・コンピューティングが情報の断片化を解消する」

コンシューマー市場とクラウドへの注力で“情報の爆発”に対応

(2008年05月20日)

事業戦略と共にストレージ分野の最新技術/製品を紹介する米国EMCの年次コンファレンス「EMC World Conference 2008」が5月19日、米国ネバダ州ラスベガスで開幕した。初日の基調講演には、同社会長・社長兼CEOのジョー・トゥッチ(Joseph Tucci)氏が登壇し、“情報の爆発”に対応すべく、ストレージ分野/市場のさらなる領域拡大と、クラウド・コンピューティングへの注力を表明した。

大川 淳

EMCがコンシューマー市場にも注力する理由

「クラウド・コンピューティングには大きな可能性がある」と語る、EMC会長・社長兼CEOのJoseph Tucci氏

 世界中のさまざまな場面で発生する情報量が爆発的に増大しているなか、ストレージの総合ベンダーとして確かな解決策を提示すること。これが近年のTucci氏のメッセージだ。今年のEMC Worldでも、ハードウェア/ソフトウェアの両面で同社の対象領域を拡大・進展させていくことをあらためて表明した。エンタープライズ市場で実績を積んできた同社も、「情報の爆発」時代には、一般消費者向け市場が大きなカギになると見ており、今後の同社の方向性を占ううえで、示唆に富んだ講演となった。

 「2002年ごろのEMCは、ハイエンド・ストレージ市場にフォーカスし、利益の80%ほどは、その領域から得ていた。そこから先は、ハイエンドからローエンドへ、大手企業向けからSMBへと、領域を拡大してきた。なぜなら、今や、コンシューマーは最も多くの情報を作っているからだ」(Tucci氏)。EMCは2007年10月、米国Berkeley Data Systemsを買収し、このベンダーが展開していた、オンラインでデータ・バックアップ機能を提供するサービス「Mozy」を手中に収め、「MozyEnterprise」として提供している(関連記事)。また、今年4月には、個人/小規模企業向けリムーバブル・ディスクのベンダーとして知られる米国Iomegaを買収することを発表している(関連記事)。

 EMCのWebサイトの「Digital Universe」のページには、今年1月1日から現在までに全世界でどれだけの量の情報が作り出され、複製されているかをバイト(byte)単位でリアルタイムに表示する「Worldwide Information Growth Ticker」が設けられている。

 「今日ですでに179EB(エクサバイト)に達している。情報の量は年率60%の勢いで増大している。すべての情報の70%は個人が生み出しているのだが、情報の85%は、企業など何らかの組織が管理している。例えば、YouTubeやGoogleなどが取り組んでいる」(Tucci氏)

「すべての情報の70%は個人が生み出している」として、Tucci氏はコンシューマー市場への注力をあらためて表明した

 |12 > 次のページへ



関連記事

▲ページの先頭へ戻る


Special

次世代のグリーンなデータセンターの実現に向けて

APC SOLUTION FORUM 2008 イベントレポート

グリーン・コンピューティング

データセンターのグリーンIT化は電力管理だけに非ず――「総合的視点を」

ガートナーが提唱する“生きた”データセンターとは

「データセンターの環境対策が急務」

グリーンIT時代のシステム運用管理を考える

サーバ電力管理やハードウェア・リソース管理など「省電力に貢献するツール群」の活用

着手する前に知っておきたいグリーンITの基礎知識

FAQと米国企業の先進事例に学ぶ

最新記事はこちら

キャッチアップ

企業ITは数年で「プライベート・クラウド」へ向かう――ガートナーが予測

「メタOS」と「サービス・ガバナー」を核にパブリック・クラウドとも連携へ

大災害からサバイブした企業のディザスタ・リカバリ計画

データセンター・ロケーションの見直し

国内データセンターの約4割がグリーンIT化を推進

選定に際しグリーン対応を重視する企業は65%以上にも

にわかに活発化する移動式データセンターの開発競争

サン、IBMに続き、HPもコンテナ収納型のデータセンターを製品化

データセンターの新増設で、CIOたちが実際に経験したこと

キャパシティ、設置スペース、電力と発熱、コスト――問われる課題への解決力

データセンターを変革する3つの“メガトレンド”――米国の業界団体が発表

ブレード・サーバの業界団体が予想する近未来のデータセンター

【ミック研調査】国内データセンターの総消費電力量、2007年度は57億Kwhに

2012年度には倍近くの107億Kwhへの拡大を予想

データセンター管理のキーワードは「ITIL」と「自動化」――2つの調査に見るユーザー意識の高まり

「いずれも効率的なIT環境の実現に貢献」とアナリストが指摘

日本で進まぬデータセンターの「グリーン化」――シマンテックの調査で明らかに

グリーン・データセンターを「とてもよく知っている」と回答した企業は“0”

データセンター内をさまよう“幽霊サーバ”を暴き出せ!

存在していないはずなのに金だけは食う、やっかいものの正体とは

グリーン・データセンターを実現するマルチレベル手法

コンポーネント/サーバ/ラック/設備から検証する

ストレージの電力効率を改善する「5つの実践」

SAN環境の統合が“データセンターのグリーン化”に大きく貢献

グリーン化を実現するために、コールセンターを「仮想化」せよ

在宅勤務を取り入れれば、オペレーターの定着率がアップし、省エネも達成

データセンターの刷新に取り組む米国ユーザー

緊急の課題は冷却の効率化とデータ処理増大への柔軟な対応

データセンターとグリッド

グリッドの経営価値

ブレード・サーバ導入の機は熟したか

将来展望と企業ユーザーの導入メリットから考察する

高可用システムの根幹を成す「物理インフラ」を再点検する

データセンターの「立地・建築・設備」やサーバ・ルームの「電力/熱問題」に着目

ブレード・サーバ導入の落とし穴

データセンター側の受け入れ態勢に抜かりはないか?!

「液体冷却」時代を迎えるデータセンター

課題は標準冷却仕様の“不在”

設備・設計から考えるデータセンターの「電力供給と冷却」

米国企業3社は“電力食いのヒート・アイランド”にどう立ち向かったか

Weekly Ranking

集計期間:01/01〜01/07


トレンド・ウォッチ

日本IBM、クラウド・コンピューティング・センターを国内に開設

企業ユーザーやパートナーにクラウド基盤の検証・デモ環境を提供(2008年08月01日)

マイクロソフト、データセンターの温度監視システムを披露

各サーバの温度をセンサで収集し、施設内の高温個所をイメージ化(2008年07月30日)

APCジャパン、データセンター向け運用管理アプライアンス「InfraStruXure Central」をリリース

ソフトウェアの追加により設計/監視/運用管理の一元化を実現(2008年07月10日)

IBM製スパコン「RoadRunner」がPFLOPSの壁を破る――TFLOPS突破から11年

OpteronとCellで達成。次の大目標はエグザFLOPS級スパコンの開発へ(2008年06月10日)

“仮想データセンター”による事前検証が可能な、APCの巨大デモ・センター

「グリーンITのための検証環境はすべてそろっている」と担当者(2008年05月29日)

デデュープ、HDDスピンダウン、SSD――EMCストレージ部門を率いるドナテリ氏が最新技術を紹介

「ストレージ分野は今、正に大きな変革期を迎えている」(2008年05月21日)

競争力の高いデータ管理基盤をいかに構築するか

ネットアップが提示する仮想化活用の実際(2008年05月19日)

「仮想化によるWindows/Linux相互運用」がもたらす価値とは

ノベルとマイクロソフトが共同で進める、相互運用性確保の新アプローチ(2008年05月15日)

【CA調査】「仮想化サーバの管理に自信が持てない」とするCIOが半数以上に

懸案事項は、セキュリティ/異種インフラ管理/システム利用の最適化(2008年02月13日)

データセンター・ネットワークを統合する――Ciscoが新スイッチを発表

データ処理/ストレージの両システムを融合する「Nexus」シリーズ(2008年01月28日)

「日本のデータセンターは人に依存」――シマンテックが指摘

自社基準の緩いSLA、仮想化への慎重な態度など、“日本の特異性”が浮き彫りに(2007年11月27日)

データセンターの管理に問題あり――5割近くがコンフィギュレーション情報を把握せず

ITIL適用の遅れが一因(2007年08月30日)


Computerworld Global
米国
英国
中国
ドイツ
オーストラリア
シンガポール
その他の国