［米国］
ヴイエムウェア、共同設立者のCEOを解任――後任は元マイクロソフト幹部

解任理由は明らかにされず

（2008年07月09日）

VMwareの共同設立者で社長兼CEOだったダイアン・グリーン(Diane Greene)氏

　米国EMC傘下の米国VMwareは7月8日、共同設立者で社長兼CEOでもあるダイアン・グリーン(Diane Greene)氏を解任し、元米国Microsoft役員のポール・マリッツ(Paul Maritz)を後任とすることを発表した。CEO交代の理由は明らかにされていない。

　　新たにCEOの座に就くMartiz氏は、Microsoftに14年間勤務し、Windows 95やWindows NTなどの重要な製品の開発とマーケティングを担当した人物。2000年に同社を退職したあとは、クラウド・コンピューティング関連のベンチャー企業である米国Piを設立し、今年2月にPiがEMCに買収されたあとはEMCクラウド部門の責任者となっていた。

　Greene氏は今年4月、同社の公式ブログに書き込みを行い、仮想化技術の分野で繰り広げられているMicrosoftとの2つの“競争”について説明していた。

　Microsoftは仮想マシンが使用するファイル形式として、仮想ハードディスク（VHD）と呼ばれる標準を提唱している。一方VMwareは、仮想マシン・ディスク・フォーマット(VMDK)という形式を推している。VHDへの完全なアクセスにはMicrosoftのライセンスが必要なのに対し、VMDKは無料で提供されており、ライセンスも不要だ。

　もう1つは、仮想化技術のレイヤをOSに統合するか、独立したレイヤにするかという問題だ。Microsoftが自社のOSにユーザーをつなぎ止めるため、OSとの緊密な統合を主張しているのに対し、VMware（少なくともGreene氏の立場では）は、ユーザーの「選択の自由」を確保するため、独立したレイヤにするよう訴えている。

　Greene氏は、「仮想化技術が1台のコンピュータに1つのOSという従来の考え方を打破したことで、機能や信頼性、セキュリティ、価格などの適切な基準に基づいてソフトウェア・ソリューションを選べるようになった。仮想化技術が特定のOSに結びつけられてしまうと、この利点が失われる」と記している。

　ただし最近のVMwareの業績は、あまり芳しくない。同社は先ごろ前年比50％増という2008年の売上高見通しを下方修正している。同社は7月22日の午後2時（太平洋夏時間）に、2008年度第2四半期（4月-6月末）の決算発表を行う予定であり、その際、Martiz氏が2008年下半期の見通しも示すと見られている。同社は今年4月、2008年第2四半期の売上高が前年同期比55％増になるとの見通しを示したが、今のところ同数字は変更していない。

　EMC会長のジョー・トゥッチ（Joe Tucci）氏は、CEOの交代を伝える短い声明のなかで、「Greene氏はコンピューティングに対する人々の考え方を変え、VMwareの設立と（社員の）指導などに多大なる貢献をした」と述べた。

　なおGreene氏は今年初めに米国Network World誌のインタビューに応じた際、「VMwareの経営者になっていなかったら、映画制作の道に進むつもりだった」と語っていた。

(Mary A.C. Fallon／Demo.com)