データセンター

ノベルとマイクロソフトが共同で進める、相互運用性確保の新アプローチ

最新の仮想化技術を利用して、WindowsとLinuxをうまく組み合わせたIT基盤を構築したい――。そのような意向を持つ企業ユーザーやSIベンダーに向けて、相互運用性をテーマとしたコンファレンス「INTEROPERABILITY FORUM」が5月14日、東京都内で開催された（主催：IDGジャパン）。基調講演、ユーザー企業の事例紹介、ノベルとマイクロソフトによる相互運用性確保に関する現状報告、パネル・ディスカッションなどが行われた。仮想化や相互運用性の現状を知るべく、多くの人が来場した。（2008年05月15日）

新製品3モデルを含む計8種を一挙ラインアップ

　米国Sun Microsystemsは5月13日、AMDのクアッドコアOpteronプロセッサ「Barcelona」（開発コード名）を搭載する新サーバを発表した。「Sun Fire X4140」をはじめとする新製品3モデル、既存のSun Fireサーバのアップグレード版4モデル、および「Sun Blade X8440」のアップグレード版の計8種で、2モデルを除き発表と同時にリリースしている。（2008年05月14日）

管理ソフト群のパッケージ製品もリリース

　米国VMwareは5月12日、仮想環境のディザスタ・リカバリと、仮想サーバへのアプリケーション導入を支援するソフトウェアを発表した。こうした管理ソフトウェアを1つにまとめたパッケージ製品も併せてリリースする。（2008年05月13日）

2012年度には倍近くの107億Kwhへの拡大を予想

　ミック経済研究所は5月7日、日本国内のデータセンターにおける消費電力量やグリーンITへの取り組みの実態を調査した「データセンター市場の消費電力とグリーンIT化の実態調査 2008年度版」を発表した。それによると、国内データセンターの総消費電力量は、2007年度で57億Kwhとなり、現状の省エネ対策を継続したと仮定した場合でも、2012年度には107億Kwhと2倍近くまで増加することが予想されている。（2008年05月07日）

「サーバ仮想化は、データセンター全体から見れば部分的なものにすぎない」

現在、サーバ統合を主目的とした仮想化技術の導入が企業で活発化しているが、設立当初よりデータセンター全体の仮想化を推進してきたのが米国Egeneraだ。老舗のブレード・サーバ・ベンダーとしても知られる同社は、基幹系システムを中心にブレード・サーバ「BladeFrame」を提供してきた。昨年10月には、汎用サーバ市場への展開を指向した新戦略に基づき、BladeFrameの中核を担う管理ソフトウェアのOEM提供も始めている。編集部は4月23日、同社CTOのピート・モンカ（Pete Manca）氏へインタビューを行い、仮想化市場における同社の現在位置と今後のビジョンなどについて話を聞いた。（2008年04月25日）

社名変更し、ユーザー認知度のさらなる向上も目指す

爆発的に増加し続ける情報への対処、コンプライアンスや環境問題にも配慮した情報管理の実践など、企業におけるストレージ管理には課題が山積している。ビジネスを成功に導くには、これら課題への対処・解決とともに、従業員に柔軟なストレージ・アクセスを提供可能な基盤を整えることが不可欠となっている。編集部は、ネットアップ主催のコンファレンス「NetApp Focus 2008」（4月17日開催）に際して来日した米国NetAppのCTO、ブライアン・ポロウスキー（Brian Pawlowski）氏に、ストレージ管理にかかわる諸課題や、それらに対処するための同社の取り組み／製品などについて話を聞いた。（2008年04月21日）

NTTドコモ、全日本食品、楽天の幹部がITの先進活用をみずから紹介

　4月18日に開催されたサン・マイクロシステムズのプライベート・イベント「Sun Business .Next 2008」では、基調講演に続き、「今、IT担当部門がなすべきこと」というテーマで、同社ユーザー企業3社の幹部によるパネル・ディスカッションが行われた。（2008年04月21日）

「サーバ／ネットワーク／ストレージは、オープン技術によって統合化・収束化に向かう」

　サン・マイクロシステムズは4月18日、東京都内でプライベート・イベント「Sun Business .Next 2008」を開催し、同社の最新戦略および製品を紹介した。その基調講演には、米国Sun Microsystemsのエグゼクティブ・バイスプレジデントのジョン・ファウラー（John Fowler）氏が登壇し、同社が今後も技術のオープン化を貫き、サーバと同様、ストレージ分野においてもオープン化を推進していくと強調した。（2008年04月21日）

「ラッカブルとの販売代理店契約締結で、顧客へ低消費電力サーバ／ストレージを提供する」

　伊藤忠テクノソリューションズ（以下、CTC）は4月17日、同社のデータセンター・ビジネスにおけるグリーンIT戦略に関する説明会を開き、米国Rackable Systemsと販売代理店契約を締結したことを発表した。（2008年04月17日）

プリインストールサーバ製品は110機種以上、パートナーとの連携を強調

　マイクロソフトは4月15日、サーバOSのWindows Server 2008、統合開発環境の「Visual Studio 2008」、RDBMSの「SQL Server 2008」を正式に発表した。同日に東京都内で開催された「the Microsoft Conference 2008」（4月16日まで）では、Windows Server 2008の開発コンセプトや主要な機能が同社のキーパーソンによって語られた。（2008年04月15日）

「グリーンITは、リスク・マネジメント戦略だ」と専門家

　4月9日に米国オーランドで開催された「Storage Networking World（SNW）」（Computerworld米国版主催）のパネル・ディスカッションにおいて、登壇したITマネジャーらは、「今後、ITに求められるのはグリーンITであり、データセンターの環境対策が急務である」との見解を示した。（2008年04月10日）

UltraSPARC T2 Plusをデュアルソケット搭載する2機種

　米国Sun Microsystemsと富士通は4月10日、「SPARC Enterprise」サーバ・シリーズの新ラインアップとして、UltraSPARC T2 Plusプロセッサを搭載した新機種「T5140」「T5240」を同日から発売すると発表した。（2008年04月10日）

OSの選択／複数併用で、システムのダイナミックな統合管理が可能に

　日本IBMは4月9日、同社のミッドレンジ・サーバ「IBM System i」およびUNIXサーバ「IBM System p」を統合した新たなサーバ・プラットフォーム「IBM Power Systems」と、同プラットフォームの新製品4機種を発表した。IBM Power Systemsおよび新製品は米国IBMが4月2日に発表したもので、新製品は国内でも4月から順次出荷される。（2008年04月09日）

ストレージ技術の進化で、データ量が増加しても電力コストは大幅に削減できる

肥大化するデータを効率よく管理し、いかにストレージの電力コストを削減するか──。今、多くの企業が、この問題に直面しているはずだ。エンタープライズ・ストレージ市場をリードするEMCジャパンは、「この問題を解決するためには、サーバの仮想化とデータ量自体を削減する重複除外技術、そして階層化ストレージ技術によるデータ容量の管理が必要だ」と指摘し、“グリーン・ストレージ”に向けた同社の取り組みを紹介した。（2008年04月07日）

地球環境への長年の取り組みで培った技術／経験／ノウハウを「5つのアプローチ」に集約

IT業界を代表する企業として、早期から社を挙げて環境配慮へ向けた取り組みを進めてきたIBM。1971年に社内環境ポリシーを制定して以降、同社は財務諸表の開示と共に環境活動の監査結果を公表している。2008年2月29日に東京都内で開催された「Green IT Conference」（主催：月刊Computerworld／月刊CIO Magazine）のセッションでは、診断・建設・仮想化・管理・冷却という5つのアプローチから、環境配慮とデータセンターの最適化／コスト削減に大きな成果をもたらすエネルギー効率化プロジェクト「Project Big Green」を中心に、IBMならではの独創的な取り組み、およびユーザー企業がなすべきアクションについて語られた。（2008年04月07日）

「電力」と「スペース」に着目し、データセンターの諸課題を解決

ベンダー各社がグリーンITへの注力姿勢を強める中、とりわけ先進的な取り組みを進めているのがサン・マイクロシステムズである。同社は、今後不足が予想されるITリソースの中でも「電力」と「スペース」に着目し、それらの課題を解決する技術／製品を積極的に開発している。セッションでは、「エコ・イノベーション」という技術開発コンセプトの下、サンが推進する、地球環境への配慮とITコストの削減を両立した技術／製品群が紹介された。 （2008年04月07日）

IT機器はもちろん空調や電源にまで着目してデータセンタを「まるごと省電力化」

日立製作所は、グループ全体で取り組んできた環境負荷対策をよりいっそう強化するため、自社IT製品の省電力化を、運用レベル、装置レベル、部品レベルの3つの視点で進めるHarmonious Greenプランに注力している。そして、このプランの成果を適用しつつ、データセンタ全体の省電力化を目指すCoolCenter50プロジェクトも推進中だ。セッションでは、こうした取り組みの概要とともに、その柱となる日立のさまざまな製品群が紹介された。（2008年04月07日）

「いずれも効率的なIT環境の実現に貢献」とアナリストが指摘

　最近実施された2つの調査によると、大企業のITマネジャーは今後、データセンターを効果的に稼働させるために、さまざまな自動化技術を導入し、ITILなどのベスト・プラクティス・フレームワークを採用することになりそうだ。（2008年04月02日）

“仮想化”時代の大規模分散Web環境に照準

　米国IBMは3月26日、クラウド・コンピューティング技術の共同研究に向け、米国のジョージア工科大学およびオハイオ州立大学と提携すると発表した。大規模な分散Webコンピューティング環境でのサーバ自動管理機能や高可用性技術を共同で開発するとしている。（2008年03月27日）

旧製品比で消費電力を40％低減

　米国Intelは3月25日、回路線幅45nmの省電力型クアッドコアXeon2製品を発表した。これらは「Xeon L5400」シリーズに含まれるサーバ向けプロセッサで、消費電力は50ワット（1コア当たりの消費電力は12.5ワット）、クロック周波数は2.5GHzとなっている。（2008年03月26日）