データセンター

「メタOS」と「サービス・ガバナー」を核にパブリック・クラウドとも連携へ

　米国Gartnerのアナリストによると、企業ITは将来、「プライベート・クラウド」に向かうという。これは、GoogleやAmazonが提供している「パブリック・クラウド」を原型とし、個々の企業内、つまりプライベート空間に構築して管理する柔軟性に富んだコンピューティング・ネットワークである。（2008年11月17日）

目指すは、ディザスタ・リカバリと事業継続マネジメントの“統合”

近年、情報システムにおけるディザスタ・リカバリ（DR）技術の進歩は目覚しく、製品やサービスの充実ぶりには目をみはるものがある。しかし、数あるDR製品／サービスの中から、自社にとってふさわしいものをどのように選べばよいのか。また、導入済みのDRの有効性をどのようにして検証すればよいのか。本稿では、こうした疑問に対する解の1つとして、事業継続マネジメント（BCM）への取り組みを通じて、事業継続戦略とのマッチングからDRの有効性を検討していくというアプローチを紹介する。後半では、すでに情報セキュリティ・マネジメントやITサービス・マネジメントに着手している企業において、BCMを合理的に進めていくうえでのポイントを挙げていく。（2008年10月14日）

安定した地形、税金の安さ、本社との物理的距離……企業ごとに異なる条件

データセンターを新設あるいは再構築するうえで、どんな場所に建てるかはきわめて重要な要素である。理想を言えば、地形が安定していて災害に遭いにくく、熟練した労働力を確保できるうえに税金が安いのがベストだが、そんな都合のよい場所が見つかるケースはまれであろう。言いかえれば、重視する条件によってデータセンターの場所選びも変わってくるということだ。（2008年10月08日）

「過大な情報がIT業界に混乱を招く」とガートナーが警鐘

クラウド・コンピューティングのコンセプトは大げさに取り上げられている部分があり、ITベンダーや専門家それぞれによる定義が矛盾した状態で流布し、IT業界に混乱を招いている――。米国のIT市場調査会社Gartnerは9月29日、このような声明を発表した。（2008年09月30日）

新設データセンターへの投資効果をいかに高めるか

データセンターの再構築プロジェクトが相次いでいる。業務拡張に伴う物理的スペースの追加や、機器の高密度化がもたらしたエネルギー・コスト増大への対応などが再構築を後押ししているようだ。とはいえ、コスト削減要求や環境問題への関心の高まりを受け、データセンター担当のITマネジャーは再構築の推進にあたり難しい舵取りを求められることになるだろう。単位面積当たりのパフォーマンスとエネルギー効率をバランスよく高めることで、投資効果（ROI）の最大化を図る必要があるからだ。本稿では、いくつかの事例を交えながら、ROIの向上に貢献する構築手法について解説する。（2008年09月25日）

「復旧のカギはスタッフ。衣食住の保証を最優先」――ハンコック銀行

2005年8月末に米国南東部を襲った米国観測史上最大のハリケーン「カトリーナ（Katrina）」は、多くの命を奪い、ビジネスに甚大な被害をもたらした。災害はいつ、どこで、どんな状況で襲ってくるかわからない。万が一の事態に備え、われわれがすべきことは、ダメージを最小限にとどめるようにすること。そして日ごろからディザスタ・リカバリ（災害時復旧）計画を講じておくことだ。本稿では、カトリーナの来襲で浮き彫りになったミスを分析し、地理的にも物理的にも“超堅牢”なデータセンターを構築したハンコック銀行の事例を紹介しよう。（2008年09月11日）

「重要なのは、手痛い教訓を次につなげること」――ハードロックカフェ

2005年8月末に米国南東部を襲った米国観測史上最大のハリケーン「カトリーナ（Katrina）」は、多くの命を奪い、ビジネスに甚大な被害をもたらした。災害はいつ、どこで、どんな状況で襲ってくるかわからない。万が一の事態に備え、われわれがすべきことは、ダメージを最小限にとどめるようにすること。そして日ごろからディザスタ・リカバリ（災害時復旧）計画を講じておくことだ。本稿では、カトリーナで被った甚大な被害を教訓として、緊急時の体制と復旧メカニズムを全面改定したHard Rock Cafeのディザスタ・リカバリ計画を紹介する。（2008年09月11日）

「毎年、ハリケーンの季節になるとDR計画を総点検する」――テュレーン大学

2005年8月末に米国南東部を襲った米国観測史上最大のハリケーン「カトリーナ（Katrina）」は、多くの命を奪い、ビジネスに甚大な被害をもたらした。災害はいつ、どこで、どんな状況で襲ってくるかわからない。万が一の事態に備え、われわれがすべきことは、ダメージを最小限にとどめるようにすること。そして日ごろからディザスタ・リカバリ（災害時復旧）計画を講じておくことだ。本稿では、カトリーナの痛手から立ち上がり、データ・バックアップ体制を全面的に刷新したTulane大学のディザスタ・リカバリ計画を紹介する。（2008年09月11日）

サーバ電力管理やハードウェア・リソース管理など「省電力に貢献するツール群」の活用

グリーンITへの関心が高まり、企業の情報システムにおけるIT機器の電力消費を管理しなければならない必要性が増している。現在、ベンダー各社から提供されているシステム運用管理ツールにおいても、グリーンITへの対応の強化が進むトレンドが見られる。本稿では、グリーンIT時代のシステム運用管理のあり方について考えてみたい。（2008年09月10日）

ユーザー／IT部門はどうとらえ、備えるべきか

すべてのITリソースはインターネットの雲（cloud）の向こう側から提供され、ユーザーはその際、リソースの構造や格納場所などをまったく意識することがない――クラウド・コンピューティングというコンピューティング・モデルはおおむねこのような説明がなされる。クラウドは別段新しいものではなく、企業コンピューティングの世界においては、SaaSやグリッド、ユーティリティ・コンピューティングなどクラウドの考え方に沿った、ないしは類似したモデルがすでに登場済みである。［前編］では、これら既存のモデルとの比較によってクラウド・コンピューティングを定義した。今回は［後編］として、ユーザー企業やIT業界の各層に与える影響の分析を行い、このパラダイムの本質に迫りたい。（2008年09月05日）

ユーザー／IT部門はどうとらえ、備えるべきか

すべてのITリソースはインターネットの雲（cloud）の向こう側から提供され、ユーザーはその際、リソースの構造や格納場所などをまったく意識することがない――クラウド・コンピューティングというコンピューティング・モデルはおおむねこのような説明がなされる。クラウドは別段新しいものではなく、企業コンピューティングの世界においては、SaaSやグリッド、ユーティリティ・コンピューティングなどクラウドの考え方に沿った、ないしは類似したモデルがすでに登場済みである。今回お届けする［前編］で、これら既存のモデルとの比較によってクラウド・コンピューティングを定義し、［後編］では、ユーザー企業やIT業界の各層に与える影響の分析を行い、このパラダイムの本質に迫りたい。（2008年08月29日）

FAQと米国企業の先進事例に学ぶ

データセンターにおけるエネルギー効率化は、半導体レベルだけや施設面だけといった部分的な対策では実現できない。総合的な対策の中から、自社にとって最適なものを見極め、選択していくことが重要である。本稿では、米国の先進企業が自社のデータセンター運用の中から得たデータセンター省エネ化のベスト・プラクティスを紹介しながら、グリーンITの基礎知識をFAQ形式で整理してみたい。（2008年08月14日）

クラウド・コンピューティング市場に本格参戦か

米国Microsoftが提供する「Live Mesh」（プレビュー版）は当初、インターネット経由で各種デバイスを同期させるWebベースのサービスと位置づけられていた。しかし同社はこの位置づけを変更し、クラウド・ベースの開発環境として再デビューさせるもようだ。 （2008年08月05日）

地球環境保護でIT部門がやるべきことのまとめ

今日、多くの企業が、自社のITオペレーションが環境に及ぼす影響を軽減しようと、グリーンITに取り組むことを検討し始めている。だが、その取り組みをどのように進めればいいのか考えあぐねているケースが少なくない。グリーンITを実践するためには、まず第一歩としてアクション・プランを作成するところから着手してほしい。本稿では、グリーンITのアクション・プランを作成するにあたり、IT/IS部門が行うべきことを提示する。（2008年07月29日）

「政府と個人の連携」「メトリクス、実践方法の創出」……重点項目を解説

米国環境保護庁（EPA）のグリーンITに対する各種の取り組みの中でも、Energy Starプログラムはよく知られている。Energy Starは、コンピュータや周辺機器における環境基準の1つであり、基準をクリアした製品には認定ラベルが与えられる。近年はコンシューマー向け製品市場だけでなく、企業・組織のエネルギー管理における指針としても広く用いられている。本稿では、7月16日に東京都内で開催された「AMD Green IT 2008」コンファレンス（主催：日本AMD）で、EPA気候保護パートナーシップ部門Energy Starプログラム責任者のアンドリュー・ファナラ（Andrew Fanara）氏が語った、米国におけるグリーンITの最新動向をお伝えする。（2008年07月17日）

Sun、IBMに続き、HPもコンテナ収納型のデータセンターを製品化

今年7月16日、米国HPが、コンテナを利用した移動式のデータセンターを発表した。同様の製品は、サン・マイクロシステムズやIBMもすでに製品化しており、HPは、先行する両社の動きに追随する格好となった。（2008年07月16日）

燃料電池UPSの商用版を6カ月後に米国でリリースへ

昨年、仏国Schneider Electricに買収されたことで、業界でもユニークなポジションに立つことになった米国APC。買収以後、APCを指揮しているのが代表取締役兼CEOのローラン・ヴェルナリー（Laurent Vernerey）氏だ。編集部では7月10日、APCジャパンが主催するユーザー・コンファレンス「APC SOLUTIONS FORUM 2008」に併せて来日した同氏に、データセンターの効率化をテーマにAPCが進める次世代技術への取り組みなどを聞いた。（2008年07月14日）

進化を遂げる次世代の統合テクノロジー

ここ数年、サーバ分野において最も著しい成長を遂げているブレード・サーバ。コモディティ化が進んでいるサーバ分野において、ブレード・サーバは、統合テクノロジーの代表格として、また、IT運用管理コスト削減の切り札として多くのユーザーが関心を寄せている。本稿では、ブレード・サーバの最新動向や、今後の展望について紹介する。（2008年07月11日）

米国IBM副社長が語るクラウド・コンピューティングと中国政府の戦略

中国の無錫（ウーシー）市は先ごろ、IBMと共同で商用クラウド・コンピューティング・センターを開設し、その概要が、今年6月に行われた「LinuxWorld Expo/Tokyo 2008」の基調講演で披露された。ここでは、その講演を行った米国IBMの副社長、マット・ワン（Matt Wang／王麦特）氏に、クラウド・コンピューティングのの本質的なメリットと、ウーシー市の戦略についてあらためて聞く。 （2008年07月04日）

ITのグリーン化に加え、ITの活用による省エネの重要性も強調

　経済産業省は6月24日、「グリーンIT」の推進によって、2025年時点で約5,900億kWh（電力換算。日本の全エネルギー消費量の約10％相当）の削減が可能になるとの試算を示した。同日開幕した「Green IT World」（IDGジャパン主催）の開幕記念講演で登壇した同省商務情報政策局情報通信機器課長の住田孝之氏が明らかにした。（2008年06月25日）