【解説】
グリーンITでIT部門がなすべきこと

「地球にやさしいIT」に向けた多角的なアプローチを実践する

（2008年02月29日）

「グリーンIT」が注目を集めている。欧米においては多くのIT市場調査会社が、このテーマを企業のCIO（最高情報責任者）にとっての最重要案件の1つととらえており、国内においてもベンダーの単なるマーケティング・ハイプを越えた取り組みが始まろうとしている。地球環境問題に取り組むことの重要性、特に、温室効果ガス排出の削減の重要性については本パートで詳述しないが、ITにかかわる者としてこのテーマにどのように貢献できるのかを整理し、自社でのアクション・プランを練ることはきわめて重要であるはずだ。

栗原潔
テックバイザージェイピー代表

グリーンITのスコープ

　最初に、グリーンIT（あるいは「グリーン・コンピューティング」）ということばが意味するところを明確にし、スコープを示しておきたい（図1）。

図1：グリーンITのスコープ

　広い意味で考えると、グリーンITには2つの概念が含まれる。第一は、ITを活用して環境問題への対応に貢献すること。いわば、「ITによるエコ」である。例としては、オフィスのペーパーレス化、サプライチェーンの最適化による運輸負荷の軽減、テレワークや電子会議による自動車の利用機会削減、ITS（高度道路交通システム）による交通渋滞の緩和、オフィス・ビルの空調や電力制御の最適化などによる電力消費量の低減などが挙げられる。

　もう1つの概念は、「ITにおけるエコ」である。こちらの意味で目指されるのは、IT機器製造段階における環境配慮（工場の電力消費量の低減、産業廃棄物の最小化など）、IT利用段階における環境配慮、IT機器の廃棄段階における環境配慮（いわゆる、リサイクル問題）などだ。

　広義のグリーンITはこれらの両方の概念を含むが、より限定的に後者の「ITにおけるエコ」という意味で使われるほうが一般的と思われる。特に、IT機器製造業以外のユーザー企業にとってはITの利用段階における環境への貢献が最も重大な関心事であろう。さらに狭い意味で、データセンターにおける電力消費量の削減という意味でグリーンITということばが用いられることも多い。本稿では、本誌読者の大多数にとっての関心事に紙幅を割くため、また、不要に議論が拡散するのを防ぐために、この最も狭い意味におけるグリーンITにフォーカスして論じていくこととする。

ITベンダーの動向

　ご存じのように、現在、欧米を中心にほとんどのITベンダーがグリーンITに向けた戦略を打ち出している。例えば、IBMは「Project Big Green」（注1）と呼ばれるプロジェクトに年額10億ドルを投資し、データセンターの電力消費と発熱を削減するための製品やサービスを継続的に提供していくことを発表済みだ。また、Hewlett-Packard（HP）は「CO₂削減インセンティブプログラム」として、消費電力の低減量に応じてサーバの利用料金を割り引くというユニークな従量課金体系を用意している。他のベンダーを見ても、製品やサービスのプロモーションにおいてエコやグリーンを価値提案の1つに据えるところが増えている。

　国内ベンダーにおいても、日立製作所の「CoolCenter50」や「Harmonious Green」、NECの「REAL IT COOL PROJECT」、富士通の「Green Policy Innovation」など、ユーザー企業の電力消費量低減に貢献する製品／サービスの提供や、ベンダー自身のデータセンターの電力消費量低減を図るための取り組みを発表している。

　さらに、経済産業省も2007年12月、JEITA（社団法人電子情報技術産業協会）、JUAS（社団法人日本情報システム・ユーザー協会）、JISA（社団法人情報サービス産業協会）などの業界団体と共に「グリーンITイニシアティブ」（注2）を立ち上げた。総合的なハードウェアやソフトウェアの開発製造能力を有すること、また、「MOTTAINAI（もったいない）」の国際語化運動に見られるような節約を美徳とする国民性を考えても、国内企業はグリーンITにおいて世界をリードできる存在になりうる、そして、そうなるべきであると言えよう。

画面1：ベンダー中立の非営利団体「The Green Grid」のWebサイト（http://www.thegreengrid.org/）

　2007年は、国際レベルでこのテーマに取り組む業界団体設立の動きが活発化した年だった。同年6月には、GoogleとIntelにより、主にPCの電力効率の向上を目指して、WWF（世界自然保護基金）の下部組織「Climate Savers Computing Initiative」が立ち上げられている。また、本稿でフォーカスするデータセンターにおける電力消費量の低減という観点では、2007年2月にベンダー中立の非営利団体として結成された「The Green Grid」コンソーシアム（画面1）に注目すべきである。同コンソーシアムは、データセンターの電力効率性を向上するためのベスト・プラクティス、評価基準、技術情報の提供を行っており、AMD、Dell、HP、IBM、Intel、Microsoft、Sun Microsystems、VMwareなどがボード・メンバーとして名を連ねている。なお、参加ベンダーはシステム・ベンダーだけではなく、SIerや設備系のサービス・プロバイダーも含まれる。日本からも、伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）やNTTデータ、NTTコムウェアが参加している。

注1：IBMの愛称「Big Blue」（同社製メインフレームの筐体色で青色が標準であったことから）のもじりである
注2：グリーンITイニシアティブは、前述した「ITによるエコ」と「ITにおけるエコ」の両方を対象としている

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