【Green IT Conference & Demo 2008】
環境配慮、データセンター最適化、そしてイノベーション
企業の課題解決を支援するIBMの「Project Big Green」

地球環境への長年の取り組みで培った技術／経験／ノウハウを「5つのアプローチ」に集約

（2008年04月07日）

IT業界を代表する企業として、早期から社を挙げて環境配慮へ向けた取り組みを進めてきたIBM。1971年に社内環境ポリシーを制定して以降、同社は財務諸表の開示と共に環境活動の監査結果を公表している。2008年2月29日に東京都内で開催された「Green IT Conference」（主催：月刊Computerworld／月刊CIO Magazine）のセッションでは、診断・建設・仮想化・管理・冷却という5つのアプローチから、環境配慮とデータセンターの最適化／コスト削減に大きな成果をもたらすエネルギー効率化プロジェクト「Project Big Green」を中心に、IBMならではの独創的な取り組み、およびユーザー企業がなすべきアクションについて語られた。

IBMがみずからの実践をベースに
展開するProject Big Green

「Project Big Greenは、当社の技術力と、社を挙げて長年取り組んできた環境活動の集大成である」と語る日本IBMの小池裕幸氏

　2007年5月、IBMは長きにわたるグローバルな環境活動をベースに、ユーザー企業のグリーンIT化およびデータセンターの最適化を支援する技術／製品／サービスを体系化したProject Big Greenを発表した。年間10億ドルを投資して推進される同プロジェクトでは、（1）診断、（2）建設、（3）仮想化、（4）管理、（5）冷却という5つのアプローチから、電力コスト削減と環境配慮に大きな成果をもたらすためのソリューションを提供している。

　セッションに登壇した、日本IBM GTS・ITS事業インフラストラクチャー・ソリューションズ事業部長の小池裕幸氏によると、Project Big Greenで提供される製品やサービスには、同社内での実践で培った技術、経験、ノウハウが凝縮されているという。

　小池氏はメインフレーム最新機種「IBM System z10」と、現在、同社で進行中の大規模なシステム統合プロジェクトを紹介した。「京都議定書の対象期間である2012年までに、IBM全社のCO2排出量を、2005年の値からさらに7％削減することを目標として掲げている。社内のLinuxサーバ3,900台を30台のSystem zに移行するこの取り組みのエネルギー削減効果の試算は80％で、ITコストの削減効果のみならず、CO2排出量の大幅な削減効果をもたらすことになる」（小池氏）

最適化、グリーンITのみならず
イノベーションの創出を導く

　データセンターの運営に要するエネルギーは、大量のIT機器に加え、空調やUPS装置などの電力消費も大きな割合を占めており、IT機器自体の省電力化に重きを置いた従来型の手法のみでは、全体としての効率化は望めない。そこでIBMでは、電力シフティングや動的空調整備などの新技術の投入によって、データセンターのさらなる最適化を図る構えだ。

　なかでも注目すべきは、高集積型のブレード・システムによる大量の廃熱という課題を解決するための局所冷却サービス「IBM Rear Door Heat eXchanger（RDHX）」だ。水冷システムは効率性にすぐれているが、地震の多い日本ではその導入を嫌う企業も少なくない。そのため日本IBMは、冷媒を使って同等の効率を実現する“日本スペシャル”のRDHXを提供している。

　こうして高い技術力と豊富な経験、ノウハウの集大成として展開されるProject Big Green。同プロジェクトは、一地球市民としての社会的責任の遂行と、データセンターの最適化およびITコストの削減といった今日のユーザー企業における重要課題への取り組みを強力に支援し、ひいてはイノベーション創出を導くソリューションであると言えよう。

「Project Big Green」に基づく、IBMのデータセンター戦略