ナレッジ・マネジメント

ビジネスの俊敏性を高めるネットワーク・インフラ構築のポイントとは

企業を取り巻く環境は目まぐるしい速さで変化している。製品ライフサイクルは徐々に短くなり、競合他社製品との差別化を長時間維持することも難しくなっている。企業のIT部門には、より俊敏に業務を進めるためのネットワーク・インフラの構築が求められており、その解決策の1つとしてユニファイド・コミュニケーション（UC）の導入という選択肢が浮上している。本稿では、普及期を迎えつつあるUCの導入メリットや、実際にUCを導入する際のポイントなどを解説する。（2008年08月05日）

サーバ・ソフト、クライアント・アプリ、Webカメラで構成されるUCプラットフォーム＆エコシステムとは

昨今のユニファイド・コミュニケーション（UC）を語るうえで外せないのが、マイクロソフトの動向である。同社は2007年10月に、“世界同時”という形でUC製品群を一挙に発表し、UC分野に本格参入することを（あらためて）表明した。通信関連ベンダーが幅を利かせていたUC分野において、OS／オフィス・アプリケーション・ベンダーの雄であるマイクロソフトは、どのような戦略を展開しているのだろうか。（2008年05月14日）

ユーザーの期待は過去業績の確認から将来予測へ

これまでビジネス・インテリジェンス（BI）が活躍してきたのは、販売管理のように過去の実績を確認するという領域が中心だった。だが、現在、BIを取り巻く環境の変化を受けて、リアルタイム性が重視されるようになりつつあり、また、将来予測のためにBIを使いたいというニーズが増えてきている。そうした新たなBIの活用領域の代表例が、企業パフォーマンス管理（CPM）である。本稿では、このCPMが注目される今日のBIのトレンドと、BIイニシアチブを成功に導くためのポイントについて解説する。（2008年04月09日）

Fast CEOのLervik氏は、両社の技術統合の“意味”について言及

　米国オーランドで開催中のFast Search＆Transfer主催の「FASTforward'08」コンファレンス。2日目となる2月19日は、Wall Street Journalを発行する米国Dow Jonesなど、Fastの顧客企業によるエンタープライズ検索の活用状況が語られた。また、米国Microsoftのエンタープライズ検索担当者による「Fast買収の真意」も壇上で明らかにされた。（2008年02月20日）

「リアルタイムBI」が現場の情報のインパクトを測る

ビジネス・インテリジェンス（BI）はこれまで、主に企業の経営層や経営企画部門、マーケティング部門において、経営の中長期的な戦略の策定に活用されてきた。だが、ここにきて現場のマネジャーに対してビジネスの現場で何が起こっているかという情報をタイムリーに提供し、迅速な意思決定を支援する「リアルタイムBI」が脚光を浴びつつある。本稿では、企業の情報共有／活用基盤の主要テクノロジーであるBIにスポットを当て、その最新トレンドを探ってみることにしたい。（2007年10月23日）

どんな技術があるかではなく、どんな利用法があるかを考える

ビジネス・インテリジェンス（BI）はこれまで、「だれも読まないリポートを提供する資源貯蔵庫」などと揶揄されてきた。しかし、それはあくまでもBIの本質を知らない人が口にする言葉だ。BIはさまざまな可能性を秘めており、使い方ひとつで、経営者をはじめとするエンドユーザーに大きな利益をもたらすものなのである。本稿を読めば、もはやBIを無用の長物扱いすることはなくなるはずだ。 （2007年07月06日）

ラリー・サンガー氏、古巣のWikipediaと新・百科事典サイトについて語る

今年3月、「Wikipedia」の共同創始者だったラリー・サンガー氏が新しいオンライン百科事典サイト「Citizendium」を立ち上げた。ウィキメディア財団に別れを告げた同氏は、Wikipediaのライバルとも言える新しい百科事典サイトをスタートさせたのである。なぜWikipediaとは別のオンライン百科事典が必要なのか。また、「すべてのルールを無視せよ」という哲学をなぜCitizendiumでは実践しないのか。Computerworld オンライン米国版が同氏に話を聞いた。（2007年04月25日）

イントラ・ブログで社内ポータルを強化――カシオ計算機のチャレンジ

Webページ制作の知識がなくても簡単にコンテンツをアップロードできるブログを適用すれば、社内ポータルの更新頻度が上がり、社内における情報流通の円滑化という効果をもたらす。こうしたCMS（Contents Management System）という側面からイントラ・ブログの導入で成功を収めた企業の1つが、カシオ計算機である。同社はこの取り組みに加え、一部でナレッジ・マネジメントにもイントラ・ブログを活用しながら、社内SNSも試験的に利用し、新たな情報活用のあり方を模索している。本稿では、社内ポータル用CMSおよびナレッジ・マネジメント・ツールとしての両面から、カシオ計算機のイントラ・ブログの取り組みを紹介する。（2007年03月16日）

第3回 「BIアナリスト」

　IT業界では、常に新しい技術が誕生している。そして、新しい技術が普及すれば、当然、その使い方も普及し習熟へと向かう。そうすると、それを束ね、管理する職種（役職）が必要になる。その結果、昔は「コンピュータ課」や「情報処理システム室」だけで済んでいたユーザー企業のIT部門も、複雑に枝分かれし、さまざまな職種や役職が生まれることになる。本連載では、そんなIT部門の職種の中でも特にホットなものを選び、その仕事内容や必要とされる能力、労働条件や待遇といったものを紹介していくことにしたい。今回は、「BI（ビジネス・インテリジェンス）アナリスト」を取り上げる。（2007年02月27日）

ITマネジャーの新たな課題──サーチやソーシャル・メディアをビジネスにどう活用するか

ノルウェーのファストサーチ＆トランスファは2月7〜9日（米国時間）、米国カリフォルニア州サンディエゴのマリオット・ホテルにて、ユーザー・コンファレンス「FASTforward '07」を開催した。基調講演のステージには、Web 2.0ムーブメントの先導者たちが次々と登場。Web 2.0時代のビジネスとテクノロジーの関係性や、最新の検索技術が企業コンピューティングにもたらす効果などについて、さまざまな洞察が敷延された。（2007年02月10日）

今日のコンテンツ管理製品分野における最注目領域

一言でコンテンツ管理と言っても、この市場にはさまざまな製品分野が存在する。まず、コンテンツ管理という名称から、Webコンテンツの運用・管理の効率化を目的としたCMS（Content Management System）を思い浮かべる人も多いだろう。また、文書管理製品やドキュメント・ハンドリング・ソフトウェアなども、コンテンツ管理の1つの領域と見なせるものだ。こうしたさまざまな目的の製品が混在するコンテンツ管理市場において、近年、特に注目されているのが、全社レベルのコンテンツ管理を実現するECM（Enterprise Content Management）である。内部統制やコンプライアンスに対するユーザー企業の意識の高まりが後押しするなか、ECMは現在、大きな盛り上がりを見せている。本稿では、このECMを中心に、現在のコンテンツ管理製品市場を概観する。（2006年12月14日）

企業ITインフラ上での位置づけを押さえ、導入に備えよう

すべてのインターネット・ユーザーにとって真の意味での「ポータル＝入り口」となったWeb検索エンジン。このテクノロジーを企業コンピューティングの世界でも活用する試みが活発化している。本パートでは、検索システムと、企業ITインフラストラクチャを構成する各種システム／アプリケーションとのかかわりや位置づけを明らかにすることで、「エンタープライズ検索」と呼ばれるこのムーブメントの本質を見極めたい。（2006年09月19日）

エンタープライズ検索との融合で、必要なデータへの直接アクセスが可能に

　ビジネス・インテリジェンス（BI）の世界で最も重要なこと、それはリポートや分析に迅速かつ的確にアクセス可能なことだ。しかしながら、これまではハイエンドBIアプリケーションから必要な情報を思うように引き出せない企業が少なくなかった。その反省の上に立ち、ここにきて、いくつかのエンタープライズ検索ベンダーが、問題の解決に本腰を入れ始めた。 （2006年08月24日）

Wiki、ソーシャル・ブックマーク、CMS……個性的なツールが多数登場

Webの進化の“正しい方向”を示す「Web 2.0」。この概念を形成する重要な要素に、情報共有やコラボレーションが含まれており、この分野で従来からあったものとは異なるアプローチをとるツールやサービスがWeb上に数多く登場している。本パートでは、こうした新時代のツール／サービスをいくつか取り上げ、これらを企業内での情報共有やコラボレーションに活用する方法について紹介、解説する。（2006年08月11日）

　マインド・マップとは、頭の中にある情報やアイデアを紙に書き出すことにより、視覚的に表現して考えを整理するという思考支援のための方法論である。米国マインドジェットは1993年の設立当初より、マインド・マップ・アプリケーション「MindManager」をビジネスの主軸として展開する、この分野のパイオニア企業だ。同社は、今年6月に発表した最新バージョンの「MindManager Pro 6」で初めての日本語をサポートするなど、日本市場への本格参入を図っている。同社でビジネス開発担当バイスプレジデントを務めるクリス・ホルム氏に、MindManagerの特徴や日本市場における戦略などについて聞いた。（2006年07月25日）

「企業に不可欠なITインフラへと進化する」

　エンタープライズに特化した検索エンジンの開発元として、各国で実績を持つノルウェーのファストサーチ＆トランスファ。日本でも、楽天、ソフトバンク、リクルートといった大手企業が同社の検索エンジンを採用している。同社の共同設立者でCEOのジョン M.レルヴィック氏は、「Search is more than search（検索の可能性は検索だけにとどまらない）」と語り、検索エンジンを起点に広がりを見せるビジネスの可能性について言及した。 （2006年04月25日）

　通信／サービス・プロバイダー業界に向けて、課金／加入者管理ソフトウェアを中心とした「収益管理ソリューション」を提供しているポータルソフトウェア。先日、ソフトバンクが日本テレコムの買収を発表するなど、通信業界再編の動きが加速している日本の市場に、同社は大きな商機を見いだしているという。編集部では今年6月11日、来日したポータルソフトウェアのマーケティング＆アライアンス担当シニア・バイスプレジデント、バスカー・ゴルティ氏に、日本市場における戦略を中心に話を聞いた。（2004年06月11日）