［欧州／北米］【Survey Interactive調査】
欧米企業の多くがオープンソースの利点を認識

技術者不足への懸念は深刻

（2008年10月02日）

　英国のコンサルティング会社Survey Interactiveの調査リポートによると、欧米企業の多くはオープンソース・ソフトウェアの利点を明確に認識しているという。

　この調査は、欧州（英国、ドイツ、フランス）と北米（カナダ、米国）の企業に勤務するITスタッフ1,000人を対象にしたもので、パフォーマンス管理製品ベンダーである米国Actuateの依頼を受けて実施された。

　同リポートによると、英国企業に勤めるITスタッフの54％が、オープンソースの利点はいかなる否定的な側面をも上回ると答えている。昨年実施された同様の調査では45％の回答者がこのように答えており、わずか1年で9ポイント増えたことになる。

　オープンソース・ソフトウェアの普及率は地域ごとに若干の差がある。英国企業の場合、全体の43％がオープンソース・ソフトウェアをすでに導入済みだ。一方、ドイツとフランスの企業では、オープンソース製品の普及率が英国を上回っており、ソフト調達時にオープンソースを1つの選択肢として常に検討していると答えた企業も60％を超えている。

　調査を委託したActuateは、保有コストの低さや開発の柔軟性といったオープンソースの利点がきちんと認識されていることが、今回の調査で裏付けられたと考えている。同社マーケティング担当シニア・バイスプレジデントのノビー・アキハ（Nobby Akiha）氏は、「この調査結果は、オープンソースが一過性の流行などではなく、ライバル企業への持続的な優位を確保するための技術として広く認知され、受け入れられていることを、あらためて示している」と述べている。

　またアキハ氏は、2012年には80％のソフトウェアにオープンソース・コンポーネントが組み込まれるというGartnerの予測も紹介した。

　もっとも、今回の調査は人材難という問題も浮き彫りにした。回答企業の多くは、オープンソースの導入および管理技術を有する人材がなかなか見つからないことに懸念を示している。

　調査対象となった4つの地域全体では、オープンソースの専門技術者が社内にいないと答えた回答者の割合が60％に上った。また多くの企業が、オープンソースに関する技能を持つ人材の不足が顕著になっていると答えている。

　なお、今回の調査では、欧州企業を対象に実施された別の調査と矛盾する結果も出ている。9月24日と25日にフランスで開催されたオープンソース関連のイベント「Paris Capitale du Libre」では、オープンソース技術の普及という点で欧州企業は米国に大きく遅れているとの調査結果が紹介された。

(Leo King／Computerworld英国版)