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【解説】
「ハイパーコネクティビティ」は是か非か
企業に押し寄せる次世代コミュニケーション・スタイルのインパクト
（2008年05月19日）
米国Time誌の2007年4月16日号の掲載記事「The Hyperconnected」では、モバイル・デバイスによって「手錠をかけられた」人の手のイラストが使用された。このイラストは、われわれの文化における通信デバイスとコミュニケーション・アプリケーションの爆発的な浸透に対する新たな反感を象徴している。
Mike Elgan
Computerworld米国版
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| Time誌2007年4月16日号掲載の「The Hyperconnected」という記事では、ハイパーコネクト・ユーザーを揶揄するイラストが使用された |
このTimeの記事の背景には、携帯電話の通話やショート・メッセージング・サービス（SMS）、インスタント・メッセージング（IM）、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）、ブログ、その他メディアで、常に人とつながっているという「ハイパーコネクティビティ」な状態が、われわれの平和で穏やかな生活の中で重荷になっているという考え方がある。
こうした反感を持つ人に言わせれば、だれかがこの通信環境をわれわれに「押しつけている」のは明らかだ。Timeに言わせると、それはシリコンバレーの「強迫観念に取りつかれた」インターネット企業のCEOとなる。つまり、人を麻薬中毒に陥れる麻薬の売人のような働きをする商品を提供しているというわけだ。一般的なビジネス・パーソンなら、自身が勤める会社をやり玉に挙げるかもしれない。仕事がらみの問い合わせに1日中いつでも答えられるように「BlackBerry」を携帯させているという理由でだ。
しかし、米国IDCは、先週発表した調査リポートで、ハイパーコネクティビティ時代の到来は、ユーザー側が求めたものであると指摘しており、ユーザーが企業にハイパーコネクティビティ環境の提供を「強いている」と述べている。
急速に進むユーザーのハイパーコネクト化
この調査は、IDCが米国Nortel Networksの委託を受けて、北米、欧州、中東、アジア太平洋、中南米の17カ国2,400人のビジネス・ユーザーを対象に実施したものだ。それによると、「ハイパーコネクト・ユーザー」である従業員がプライベートで慣れているハイパーコネクティビティ環境の提供を企業やIT部門に求めることが圧力になってきているという。
IDCでは、少なくとも7種の通信デバイス（固定電話、携帯電話、PCなど）と9種のコミュニケーション・アプリケーション（IM、Web会議、SNSなど）を利用するユーザーをハイパーコネクト・ユーザーと定義しており、4〜6種の通信デバイスと6〜8種のコミュニケーション・アプリケーションを利用するユーザーは「準ハイパーコネクト・ユーザー」と呼んでいる。
今回の調査では、回答者の約16％がハイパーコネクト・ユーザーで、36％が準ハイパーコネクト・ユーザーとなった（関連記事）。ハイパーコネクト・ユーザーの割合は中国と米国が最も高い。興味深いことに、ハイパーコネクト・ユーザーの割合が最も低い国のグループにはカナダも含まれる。これは、カナダの文化は米国の圧倒的な影響下にあるという説に当てはまらない。
IDCでは、就業者に占めるハイパーコネクト・ユーザーの割合が、今後5年以内に40％に急伸すると予測している。
［世界］【IDC/Nortel調査】世界の労働者の16％が、7種のデバイスと9種のアプリを駆使する“ハイパーコネクト・ユーザー”
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