PC／クライアント

PDF文書の表現力と共有機能が大幅に強化

　米国アドビ システムズ（Adobe Systems）は今年6月2日、電子文書の作成・共有を行うためのソフトウェア「Adobe Acrobat」の新バージョン「Adobe Acrobat 9」を発表したが、その日本語版が、今年7月上旬から販売開始となることが明らかになった。（2008年06月03日）

競技が最も集中する3日間のシミュレーションを敢行

　2008年8月8日の北京オリンピック開幕が約2カ月後に迫るなか、中国Lenovo Groupは、同オリンピックのために同社が構築したインフラの接続テストを行うべく準備を進めている。同テストは6月10〜12日の3日間の日程で行われる予定だ。（2008年06月02日）

価格競争による利幅減少とノートPCへの移行増加が原因

かつてはPCメーカーの主要な収益源であったデスクトップPCが、ここにきて市場としての魅力を急速に失いつつあると、アナリストらが指摘している。その原因は、価格競争による利幅減少と、ノートPCに乗り換えるユーザーの増加にあるという。（2008年06月02日）

Vista/Windows Server 2008の認定ロゴ取得でテスト・ログ提出が必須に

　米国Microsoftが自社サイトに掲載した文書によると、ハードウェア・ベンダー各社がWindows Vistaの認定ロゴを取得するためには、「Windows 7」上でのデバイス・ドライバのテストが必要になったという。（2008年06月02日）

「IronRuby」の順調な開発ぶりもアピール

　米国Microsoftは、同社のRIA（リッチ・インターネット・アプリケーション）プラットフォーム「Silverlight」と、オープンソースのWebアプリケーション開発フレームワーク「Ruby on Rails」を連携させる予定だ。（2008年06月02日）

ノートPCが好調で増収増益

　米国Dellは5月29日、2009年度第1四半期（2-4月期）の決算を発表した。それによると、同四半期の総売上高は、前年同期比9％増の160億8,000万ドルとなり、アナリストの事前予測平均（米国Thomson Financial調べ）である157億ドルを上回った。（2008年05月30日）

「SymProtect」の無効化の呼びかけと、不正なレジストリを削除するツールを準備中

　Windows XP Service Pack 3（SP3）をインストールしたPCの一部で発生しているレジストリ破損問題をめぐり、米国Symantecは、同社のコンシューマー向けセキュリティ製品「Norton」シリーズのユーザーに対し、XP SP3の導入時には同社製ソフトウェアの「SymProtect」機能を無効にするよう呼びかけている。（2008年05月28日）

22万件近くのWebページに悪意あるスクリプトが埋め込まれる

　米国Symantecは5月26日、米国Adobe Systemsの「Flash Player」の脆弱性を突く新種の攻撃について警告を発した。Symantecのセキュリティ対策チームでディレクターを務めるオリバー・フリードリッヒ（Oliver Friedrichs）氏は、「Flashの未パッチの脆弱性を突く攻撃が出回っていることを確認した」と注意を呼びかけている。（2008年05月28日）

キャッシング機能強化やRubyGems改善がメイン

　オープンソースのWebアプリケーション開発フレームワーク「Ruby on Rails」の開発者デビッド・ハイネマイヤー・ハンソン（David Heinemeier Hansson）氏は5月27日、同フレームワークの最新版「Ruby on Rails 2.1」を今週末にリリースする予定であることを明らかにした。（2008年05月28日）

あらゆるレンジでクアッドコアを投入し価格性能比での巻き返しを狙う

Penryn、Nehalem、Phenom、Fusion。これらは2008年に出荷されるデスクトップPCに搭載／搭載予定のCPUの開発コード名だ。最初の2つはIntel製、後の2つはAMD製であり、今年も2大CPUベンダーどうしによるPC市場での覇権争いという構図に変わりはない。ただし、今年は両社からクアッドコアをはじめとするマルチコアCPUが多数投入されるため、その戦いはより熾烈なものとなっている。前回の［インテル編］に引き続き、今回は［AMD編］として、AMDのマルチコア戦略および2008年のPC向けCPUに関する計画を詳しく見ていく。製品購入時の判断材料、またマルチコアCPUの最新の情報源として活用していただきたい。（2008年05月28日）

コンシューマー市場を強く意識したデザインと機能で6月下旬発売へ

　ウィルコムは5月26日、ウィルコム携帯電話サービスで利用可能なスマートフォン「WILLCOM 03」（型番：WS020SH）を発表した。端末本体はシャープ製で、OSはマイクロソフトのモバイルOSの最新版、Windows Mobile 6.1を搭載している。販売開始は6月下旬の予定。（2008年05月26日）

ディスプレイに触れる手の動きを赤外線を使って追跡

　米国Microsoftは5月22日、メディア関係者や研究者向けに開催されたMicrosoft Researchのイベントにおいて、フラット・ディスプレイ上でのPC操作を可能にする新技術「LaserTouch」のデモを披露した。（2008年05月26日）

ホーム・コンピューティングを推進し「AV機器とITを融合する企業に変貌する」

米国のIT市場調査会社Forrester Researchは5月22日、「The Future of Apple Inc.」（Appleの未来）と題したリポートを発表した。このリポートで同社は、「今から5年後の2013年、米国Appleは、ホーム・コンピューティングをさらに推進し、一般家庭のリビングルームを手中に収めているだろう」と予測している。（2008年05月23日）

「ソフトウェア＋サービス戦略で、Officeの価値を向上させたい」

　マイクロソフトは5月23日、オンラインで「Microsoft Office」製品群を利用できるサービス「Office Live Workspace」日本語版の試験運用を開始した。（2008年05月23日）

Web 2.0や内部起因リスク、コンプライアンスとセキュリティの関係に着目せよ

IT市場調査会社の米国IDCは5月20日、シンガポールで情報セキュリティ関連コンファレンス「IDC Security Vision 2008」を開催した。「次世代セキュリティ――新世代の脅威に立ち向かう」をテーマにした同コンファレンスでは、今、企業・組織をとりまくセキュリティ上の脅威とそれらへの対処が業界のキーパーソンによって語られた。（2008年05月22日）

「セキュリティ問題ではない」としてアップルは対応を先送り

　マルウェア対策を推進する米国の非営利団体StopBadware.orgは5月19日、Webブラウザ「Safari」のエクスプロイト対策を強化し、悪意あるコードのダウンロード防止策を講じるよう米国Appleに対して要望書を提出した。（2008年05月22日）

個々にカスタマイズ可能な仮想Windowsデスクトップを提供

　米国Citrix Systemsは5月20日、ヒューストンで開催中の年次ユーザー・コンファレンス「Citrix Synergy 08」（5月20-23日）で、「Citrix XenDesktop」の出荷を開始したと発表した。XenDesktopは、昨年10月の「Citrix iForum 07」で発表されたデスクトップ仮想化ソフトで、Citrixが買収した米国XenSourceの仮想化エンジンを採用している。（2008年05月21日）

TICK TOCK戦略に基づき、サーバ／デスクトップ／モバイルの各レイヤでマルチコアCPUを推進

Penryn、Nehalem、Phenom、Fusion。これらは2008年に出荷されるデスクトップPCに搭載／搭載予定のCPUの開発コード名だ。最初の2つはIntel製、後の2つはAMD製であり、今年も2大CPUベンダーどうしによるPC市場での覇権争いという構図に変わりはない。ただし、今年は両社からクアッドコアをはじめとするマルチコアCPUが多数投入されるため、その戦いはより熾烈なものとなっている。本稿は［インテル編］として、同社のマルチコア戦略および2008年のPC向けCPUに関する計画を詳しく見ていく。製品購入の際の判断材料として、またマルチコアCPUの最新の情報源として活用していただきたい。（［AMD編］はこちら）（2008年05月21日）

Windows Home Serverへのアクセス時に問題。ユーザー作成の修正パッチも出回る

　5月初めに提供が開始されたばかりのWindows XP SP3で、新たな不具合が発覚した。英国のWindowsユーザー・フォーラムによると、同SPの誤動作が原因で、Windows Home Serverへのリモート・アクセス機能に問題が生じている。（2008年05月20日）

クライアント検疫機能「Network Access Protection」を検証する

Windows Server 2008に搭載されたセキュリティ機能「ネットワーク・アクセス保護（Network Access Protection）」（以下、NAP）は、OSの標準コンポーネントだけで基本的なセキュリティポリシーの検疫が実施可能であり、さらに企業ネットワークに存在するあらゆる接続タイプのクライアントを対象に検疫を実施できることで、新たなセキュリティ対策として期待されている。本稿では、NAPの実力を徹底検証する。（2008年05月20日）