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グリーンIT

【解説】
グリーンIT時代のシステム運用管理を考える

サーバ電力管理やハードウェア・リソース管理など「省電力に貢献するツール群」の活用

グリーンITへの関心が高まり、企業の情報システムにおけるIT機器の電力消費を管理しなければならない必要性が増している。現在、ベンダー各社から提供されているシステム運用管理ツールにおいても、グリーンITへの対応の強化が進むトレンドが見られる。本稿では、グリーンIT時代のシステム運用管理のあり方について考えてみたい。（2008年09月10日）

【解説】
着手する前に知っておきたいグリーンITの基礎知識

FAQと米国企業の先進事例に学ぶ

データセンターにおけるエネルギー効率化は、半導体レベルだけや施設面だけといった部分的な対策では実現できない。総合的な対策の中から、自社にとって最適なものを見極め、選択していくことが重要である。本稿では、米国の先進企業が自社のデータセンター運用の中から得たデータセンター省エネ化のベスト・プラクティスを紹介しながら、グリーンITの基礎知識をFAQ形式で整理してみたい。（2008年08月14日）

今日、多くの企業が、自社のITオペレーションが環境に及ぼす影響を軽減しようと、グリーンITに取り組むことを検討し始めている。だが、その取り組みをどのように進めればいいのか考えあぐねているケースが少なくない。グリーンITを実践するためには、まず第一歩としてアクション・プランを作成するところから着手してほしい。本稿では、グリーンITのアクション・プランを作成するにあたり、IT/IS部門が行うべきことを提示する。（2008年07月29日）

News

【解説】 データセンター再構築プロジェクト――“高密度化”時代のROI向上術

新設データセンターへの投資効果をいかに高めるか

データセンターの再構築プロジェクトが相次いでいる。業務拡張に伴う物理的スペースの追加や、機器の高密度化がもたらしたエネルギー・コスト増大への対応などが再構築を後押ししているようだ。とはいえ、コスト削減要求や環境問題への関心の高まりを受け、データセンター担当のITマネジャーは再構築の推進にあたり難しい舵取りを求められることになるだろう。単位面積当たりのパフォーマンスとエネルギー効率をバランスよく高めることで、投資効果（ROI）の最大化を図る必要があるからだ。本稿では、いくつかの事例を交えながら、ROIの向上に貢献する構築手法について解説する。（2008年09月25日）

［英国］【Forrester調査】 英国企業のグリーンITへの取り組み、社会的責任よりもコスト削減に重点

フォレスターはデスクトップ環境のグリーンIT化を提言

　グリーンITに対する英国企業の取り組みは、企業の社会的責任というよりも、ビジネス上の必要性に根ざしていることが、米国Forrester Researchの調査で明らかになった。（2008年09月19日）

【解説】 「テレワーク」導入までの道のりと主要課題

ワーク・ライフ・バランスとワークスタイル革新の両実現に向かって

企業の継続的成長の源泉となるのは、従業員の「仕事と生活の調和」――。昨今、ワーク・ライフ・バランスやワークスタイル革新といったテーマに対して本腰を入れる企業が増えている。この大きなテーマに、企業のIT部門はどのようにかかわっていけばよいのか。本稿では、これらの概要を整理したのち、主要な取り組みの1つであるテレワークに焦点を当てて、導入状況や要素技術、メリットとデメリット、主要な課題について述べる。（2008年09月17日）

［国内］ EMCジャパン、「CO₂排出権付き」のストレージ製品リースを開始

自社ストレージ運用時の温室効果ガス排出量の“相殺”を可能に

　EMCジャパンは9月11日、温室効果ガス排出権を同社製ストレージ製品に割り当てたうえでリース提供するサービス「EMC エコ・レンタル・プログラム」を提供開始すると発表した。同社によると、IT業界では初の試みであり、同サービスの利用によりユーザー企業は、ストレージの運用時に発生する二酸化炭素（CO₂）を、製品に割り当てられた排出権で相殺し、実質ゼロにすることが可能になるという。（2008年09月11日）

［国内］ NEC、バックアップ・ストレージ「iStorage HS/HYDRAstor」の新機種を販売開始

処理性能と省電力性を向上させ、ラックレスのエントリー・モデルを追加

　NECは9月10日、バックアップ用途に特化したディスク・ストレージ「iStorage HSシリーズ（HYDRAstor）」において、従来機種比で最大3倍の処理性能と40％の省電力化を実現したラック・モデル「iStorage HS8-20R」と、導入コストを従来機種比で40％低減したラックレス・モデル「iStorage HS8-20S」の2機種の販売を開始した。（2008年09月10日）

［米国］ インテル、環境に優しいハロゲンフリーのXeonプロセッサ4製品を発表

さらなるパフォーマンス向上と環境対策の強化を実現

　米国Intelは9月8日、線幅45ナノメートル（nm）プロセスを使って製造されたXeonプロセッサの新モデル4製品を発表した。サーバ用も含まれるこれらチップは、エネルギー効率を高める設計が施されており、同社製品としては初めてハロゲンを含まない難燃性のパッケージング素材を使用している。ハロゲンは、リサイクルが難しいうえ、有毒物質を含んでいる。Intelは、来年初めまでにすべての製品でハロゲンの使用を停止し、環境対策を大きく前進させたい考えだ。（2008年09月09日）

［国内］【IDG調査】 国内データセンターの約4割がグリーンIT化を推進

選定に際しグリーン対応を重視する企業は65％以上にも

　IDGジャパンが9月5日に発表した「データセンター／グリーンITに関する市場動向調査報告書」によると、国内のデータセンターの約4割がグリーンIT化を推進しており、データセンターを選定する際にグリーン対応を重視する企業も65％に上っているという。（2008年09月09日）

［米国］ IBM、全米オープン・テニスでグリーンIT化に挑戦

仮想化技術で60台のサーバを6台に

　米国IBMは、米国テニス協会主催の全米オープンのITシステムを支えている。同社は過去の全米オープン期間中、60台ものサーバを稼働させていた。しかし2006年以降はサーバ統合を行い、2008年度ではわずか6台のサーバで大会を支えている。ここではIBMの同大会におけるグリーンITへの取り組みを紹介しよう。（2008年09月03日）

［米国］ 日立データシステム、NASAの気象データ・システムにストレージ製品を提供

アーカイブ・データを高速に読み出し、オゾン層や気候変動の研究をサポート

　日立製作所の100％子会社で、海外を中心にストレージ事業を展開している米国日立データシステムズ（HDS）は8月27日、NASA（米国航空宇宙局）の気象データ・システム「OMIDAPS（Ozone Monitoring Instrument Data Processing System）」に、HDSのコンテンツ・アーカイブ向けストレージ・アプライアンス「Hitachi Content Archive Platform」を提供したと発表した。これにより、アーカイブされた地球大気に関する科学データを、従来よりも迅速に取り出せるようになったという。（2008年08月27日）

［米国］ IBM、22nmプロセスのSRAMセルを開発――2011年までに製品化

メモリ・セルの小型化により、CPUの高性能化が可能に

　米国IBMは8月18日、PC／サーバ向けCPUの消費電力を引き下げ、性能を向上させるうえで重要となるメモリ・チップの小型化に成功したと発表した。同社では、CPUで使用するテスト用メモリ・チップの線幅を22ナノメートル（nm）にすることで、プロセッサの多機能化と処理速度の向上、消費電力の低減を実現できたとしている。（2008年08月19日）

［国内］EMCジャパン、ミッドレンジ・ストレージ新製品「EMC CLARiX CX4」を販売開始（2008年08月06日）
［英国／米国］【CDP/IBM調査】地球温暖化対策を統括する「CIM」は、CIOの新しいミッション（2008年08月05日）
［国内］日本IBM、大規模な単一処理に特化した新x86サーバ製品群「IBM iDataPlex」を発表（2008年08月05日）
［米国］マイクロソフト、データセンターの温度監視システムを披露（2008年07月30日）
［国内］富士通、洞爺湖サミットでの宣言を受け、中期環境ビジョン「Green Policy 2020」を策定（2008年07月23日）
［米国］モバイル・デバイスを利用した大気汚染測定、サンフランシスコ市で評価テスト中（2008年07月11日）
［米国］チップの冷却効率を10倍にする、水の“高速沸騰”技術――大学の研究者が開発（2008年07月08日）
［米国］【Rackspace調査】「環境よりもパフォーマンスを優先」――米国企業のIT投資動向（2008年07月01日）
【ユーザー事例】データセンターの新増設で、CIOたちが実際に経験したこと（2008年06月30日）
［米国］【Accenture予測】アクセンチュア、データセンターの消費電力予測リポートを発表――EPAの見解を支持（2008年06月30日）
【APC Schneider Electric Technology Center】巨大なテスト・センターが示す、データセンター効率化に向けたAPCの“メッセージ”（2008年06月30日）
［世界］【IDC調査】増え続けるストレージの電力・冷却コスト、2007年は全世界で13億ドルを突破（2008年06月27日）
［米国］【USENIX '08】スマートフォンがノートPCに取って代わる日（2008年06月26日）
［米国］データセンターを変革する3つの“メガトレンド”――米国の業界団体が発表（2008年06月20日）

Insight

［米国］【IDF 2008 San Francisco】 「ITは医療、教育、経済発展などの問題解決に貢献する」――インテルのバレット会長

IT企業の社会的責任と役割についても言及

　米国Intelで会長を務めるクレイグ・バレット（Craig Barrett）氏は8月19日、米国サンフランシスコで開催中の「Intel Developer Forum（IDF）2008」（8月19日-21日）で基調講演に登壇し、企業の社会的責任をはじめ、世界の教育、医療、経済発展などに、ITと技術者がいかに貢献できるかについて熱弁を振るった。（2008年08月20日）

［国内］【AMD Green IT 2008】 Energy Starの責任者が語る、EPA／米国政府のグリーンIT最新施策

「政府と個人の連携」「メトリクス、実践方法の創出」……重点項目を解説

米国環境保護庁（EPA）のグリーンITに対する各種の取り組みの中でも、Energy Starプログラムはよく知られている。Energy Starは、コンピュータや周辺機器における環境基準の1つであり、基準をクリアした製品には認定ラベルが与えられる。近年はコンシューマー向け製品市場だけでなく、企業・組織のエネルギー管理における指針としても広く用いられている。本稿では、7月16日に東京都内で開催された「AMD Green IT 2008」コンファレンス（主催：日本AMD）で、EPA気候保護パートナーシップ部門Energy Starプログラム責任者のアンドリュー・ファナラ（Andrew Fanara）氏が語った、米国におけるグリーンITの最新動向をお伝えする。（2008年07月17日）

【解説】 にわかに活発化する移動式データセンターの開発競争

Sun、IBMに続き、HPもコンテナ収納型のデータセンターを製品化

今年7月16日、米国HPが、コンテナを利用した移動式のデータセンターを発表した。同様の製品は、サン・マイクロシステムズやIBMもすでに製品化しており、HPは、先行する両社の動きに追随する格好となった。（2008年07月16日）

【インタビュー】 「燃料電池や水冷でさらなる効率化を」――ヴェルナリーCEOが語る、APCの次世代データセンター戦略

燃料電池UPSの商用版を6カ月後に米国でリリースへ

昨年、仏国Schneider Electricに買収されたことで、業界でもユニークなポジションに立つことになった米国APC。買収以後、APCを指揮しているのが代表取締役兼CEOのローラン・ヴェルナリー（Laurent Vernerey）氏だ。編集部では7月10日、APCジャパンが主催するユーザー・コンファレンス「APC SOLUTIONS FORUM 2008」に併せて来日した同氏に、データセンターの効率化をテーマにAPCが進める次世代技術への取り組みなどを聞いた。（2008年07月14日）

【解説】 再考! ブレード・サーバの現状と将来

進化を遂げる次世代の統合テクノロジー

ここ数年、サーバ分野において最も著しい成長を遂げているブレード・サーバ。コモディティ化が進んでいるサーバ分野において、ブレード・サーバは、統合テクノロジーの代表格として、また、IT運用管理コスト削減の切り札として多くのユーザーが関心を寄せている。本稿では、ブレード・サーバの最新動向や、今後の展望について紹介する。（2008年07月11日）

【インタビュー】 クラウド・コンピューティングでアウトソーシング産業の拡大をねらう中国

米国IBM副社長が語るクラウド・コンピューティングと中国政府の戦略

中国の無錫（ウーシー）市は先ごろ、IBMと共同で商用クラウド・コンピューティング・センターを開設し、その概要が、今年6月に行われた「LinuxWorld Expo/Tokyo 2008」の基調講演で披露された。ここでは、その講演を行った米国IBMの副社長、マット・ワン（Matt Wang／王麦特）氏に、クラウド・コンピューティングのの本質的なメリットと、ウーシー市の戦略についてあらためて聞く。（2008年07月04日）

［国内］【Green IT World】 「グリーンITの推進で、2025年に国内全エネルギー消費量の10％削減を目指す」――経済産業省

ITのグリーン化に加え、ITの活用による省エネの重要性も強調

　経済産業省は6月24日、「グリーンIT」の推進によって、2025年時点で約5,900億kWh（電力換算。日本の全エネルギー消費量の約10％相当）の削減が可能になるとの試算を示した。同日開幕した「Green IT World」（IDGジャパン主催）の開幕記念講演で登壇した同省商務情報政策局情報通信機器課長の住田孝之氏が明らかにした。（2008年06月25日）

【解説】 クアッドコア時代のCPU新事情［AMD編］

あらゆるレンジでクアッドコアを投入し価格性能比での巻き返しを狙う

Penryn、Nehalem、Phenom、Fusion。これらは2008年に出荷されるデスクトップPCに搭載／搭載予定のCPUの開発コード名だ。最初の2つはIntel製、後の2つはAMD製であり、今年も2大CPUベンダーどうしによるPC市場での覇権争いという構図に変わりはない。ただし、今年は両社からクアッドコアをはじめとするマルチコアCPUが多数投入されるため、その戦いはより熾烈なものとなっている。前回の［インテル編］に引き続き、今回は［AMD編］として、AMDのマルチコア戦略および2008年のPC向けCPUに関する計画を詳しく見ていく。製品購入時の判断材料、またマルチコアCPUの最新の情報源として活用していただきたい。（2008年05月28日）

【インタビュー】 極寒の地にも「熱問題」あり――南極基地の管理者が語る、マイナス50℃下のITマネジメント

データセンターの構成から過酷な伝統行事まで一問一答

ヘンリー・マルムグレン（Henry Malmgren）氏、34歳。彼は、米国が南極点付近に建設したアムンゼン・スコット基地で働くITマネジャーだ。冬期は気温が－50℃以下になる南極点の氷床の上で、Malmgren氏はデータセンターをはじめ、衛星回線や電話システム、さらには携帯ラジオに至るまで、電気通信やコンピュータに関するあらゆるものに責任を負っている。そんな同氏に、南極基地での仕事や生活などについて、衛星回線でインタビューした。（2008年05月02日）

【インタビュー】 イージェネラのモンカCTOが語る「仮想化2.0――データセンター全体の仮想化」

「サーバ仮想化は、データセンター全体から見れば部分的なものにすぎない」

現在、サーバ統合を主目的とした仮想化技術の導入が企業で活発化しているが、設立当初よりデータセンター全体の仮想化を推進してきたのが米国Egeneraだ。老舗のブレード・サーバ・ベンダーとしても知られる同社は、基幹系システムを中心にブレード・サーバ「BladeFrame」を提供してきた。昨年10月には、汎用サーバ市場への展開を指向した新戦略に基づき、BladeFrameの中核を担う管理ソフトウェアのOEM提供も始めている。編集部は4月23日、同社CTOのピート・モンカ（Pete Manca）氏へインタビューを行い、仮想化市場における同社の現在位置と今後のビジョンなどについて話を聞いた。（2008年04月25日）

【インタビュー】 「ストレージ管理の課題解決のカギは重複除外と仮想化」――ネットアップCTOのポロウスキー氏

社名変更し、ユーザー認知度のさらなる向上も目指す

爆発的に増加し続ける情報への対処、コンプライアンスや環境問題にも配慮した情報管理の実践など、企業におけるストレージ管理には課題が山積している。ビジネスを成功に導くには、これら課題への対処・解決とともに、従業員に柔軟なストレージ・アクセスを提供可能な基盤を整えることが不可欠となっている。編集部は、ネットアップ主催のコンファレンス「NetApp Focus 2008」（4月17日開催）に際して来日した米国NetAppのCTO、ブライアン・ポロウスキー（Brian Pawlowski）氏に、ストレージ管理にかかわる諸課題や、それらに対処するための同社の取り組み／製品などについて話を聞いた。（2008年04月21日）

【解説】 高速処理と省電力を共に実現する新世代ストレージ「SSD」の可能性

ハードディスクに取って代わるか／企業向け製品でも普及が進むか

HDDの代わりにSSD（Solid State Disk）を搭載するノートPCが増えている。HDDに匹敵する容量を備えつつあることで、ノートPCでは今後、SSDが標準になるとの予測もある。そして、最近では、SSD対応のエンタープライズ向けストレージが登場するなど、徐々に応用範囲を広げてもいる。SSDは、HDDで課題となっていた処理速度の向上や省電力化を実現できる点で期待されている反面、コストが高いという問題を抱えている。はたして、SSDは広範に普及していくのか。本稿では、SSDの基本を押さえるとともに、最新の動向に迫ってみたい。（2008年04月04日）

【解説】 グリーンITでIT部門がなすべきこと

「地球にやさしいIT」に向けた多角的なアプローチを実践する

「グリーンIT」が注目を集めている。欧米においては多くのIT市場調査会社が、このテーマを企業のCIO（最高情報責任者）にとっての最重要案件の1つととらえており、国内においてもベンダーの単なるマーケティング・ハイプを越えた取り組みが始まろうとしている。地球環境問題に取り組むことの重要性、特に、温室効果ガス排出の削減の重要性については本パートで詳述しないが、ITにかかわる者としてこのテーマにどのように貢献できるのかを整理し、自社でのアクション・プランを練ることはきわめて重要であるはずだ。（2008年02月29日）

【解説】 ナノテク研究の前線からCPU／HDD／メモリの明日を読む［メモリ編］

ホログラフィ技術で次世代DVDを凌駕するメモリ――SLM、2光束干渉法、コリニア・ホログラフィ法……

ナノテクという言葉が使われるようになって久しいが、その進歩は今なお、とどまることを知らない。ここでは、コンピュータ・テクノロジーの最先端、ナノテクが生み出そうとしている近未来のCPU、ハードディスク、メモリの姿を3回にわたって紹介していく。CPU編、HDD編に続き、最後はメモリ編として、次世代DVDのさらに先を行く新方式の光メモリであるホログラム・メモリを取り上げる。（2008年02月27日）

「温暖化対策には自治体の協力が不可欠」――CiscoのChambers氏

SNS技術を生かした都市／団体間での連携促進を強調

　「地球温暖化対策のためには自治体との協力がきわめて重要になる」――。米国Cisco Systemsの会長兼CEO、ジョン・チェンバース（John Chambers）氏は2月20日、サンフランシスコで開催された環境保護に関するコンファレンス「Connected Urban Development Global Conference 2008」に登壇し、産業界が各都市と協力して地球温暖化対策に取り組むことの必要性を強調した。（2008年02月22日）