［米国］
データセンターへの「グリーン技術」採用の効果を探る

（2007年01月15日）

　データセンターによる大量の電力消費が電力不足と地球温暖化の大きな要因になっているという批判が高まるなか、Webホスティング会社の米国アフォーダブル・インターネット・サービセズ・オンライン（通称：AISO.Net）は、出力12キロワットのソーラー・パネルを用いてデータセンターと本社に電力を供給するなど、グリーン・テクノロジーの採用に積極的に取り組み始めている。

　同社のフィル・ネイル氏は、現在、屋根に土壌の層を設けて低木タイプの耐乾性植物を植えることで、設備のエネルギー効率を改善しようとしている。同社の2,000平方フィートの屋根を厚さ3～4インチの土壌と植物で覆うには約3万ドルの費用が必要になるという。

　だが、AISO.Netのテクノロジー・マネジャーであるネイル氏は、屋根の緑化により約300台のサーバを収容するデータセンターの冷却の必要性が半減すると見込んでいる。ネイル氏は、「土壌の効果を確かめたければ、土に手を差し込んでみればよい。下のほうが冷たいことがわかるはずだ」と述べている。

　AISO.Netは環境に優しい企業として自社を売り込んでいる。同社のホーム・ページには、現在のサーバ・ルームの室温とともに、同社の太陽熱発電システムによって1年間に削減される二酸化炭素と亜酸化窒素、亜硫酸ガスの量が列記されている。

　カリフォルニア州政府は太陽熱発電を採用する企業の増加を望んでいる。今月、同州は最大1メガワットの電力を発電可能な太陽エネルギー・システムに対し、1ワット当たり2ドル50セントの税金の払い戻しを開始した。同州は奨励金として10年間で総額29億ドルの予算を計上している。

　市場調査会社IDCによると、家庭および業務用ソーラー設備の全世界の年間売上高は総額約150億ドルに上っている。だが同社の推計によると、米国での支出は市場全体の約10％にすぎないという。

　「米国のほとんどの企業では、目新しいエネルギー技術に投資を振り向けるのは困難だ」とIDCのアナリスト、ニコラス・レンセン氏は語る。「大多数の企業は2～3年での元金回収を望んでいる。全般的に見て、オンサイト発電に対する関心は高くない」

　ソーラー設備は高価であるため、政府の奨励プログラムの利用が不可欠となる。太陽熱エネルギー産業協会の会長、ローヌ・レッシュ氏によると、設備の購入／設置の推定費用は1ワット当たり7ドルで、例えば500キロワットのシステムは総額約350万ドルになるが、カリフォルニア州の税金払い戻しによって、この費用は約150万ドル軽減され、連邦税額控除によりさらに約100万ドルが削減されるという。

　投資収益は会社が支出している電気代次第である。レッシュ氏によると、大口ユーザーの場合、6～8年で初期投資を回収できるケースも珍しくはないという。

　昨秋、シー・ガル・ライティング・プロダクツは50万平方フィートの倉庫で月曜日から金曜日までに必要とされる電力の20％を賄う500キロワットの太陽熱エネルギー・システムを使い始めた。同社の執行副社長、アラン・ハーシュ氏は、この週末には、ソーラー・パネルが必要なすべての電力を供給できるようになると説明している。

　同氏によると、倉庫の屋根の約6万平方フィートをソーラー・パネルで占有する同システムを実際に設置し所有しているのは、ソーラー・サービス会社のサンエジソンだが、シー・ガルが支払う電気料金は地元の電力会社のそれよりも低いという。

(パトリック・ティボドー／Computerworld 米国版)