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[米国]
サーバの消費電力が急上昇、5年間で約2倍に
(2007年02月19日)
国立ローレンス・バークレー研究所の常勤研究員、ジョナサン・クーメイ氏はこのほど、2000年から2005年までのサーバの電力消費に関する研究論文を発表した。同氏は、データセンターのエネルギー問題に関するエキスパートで、米国環境保護局(EPA)のアドバイザーでもある。
同氏は、IDCが発表しているサーバの出荷台数値を基に、冷却システムや無停電電源装置といった関連機器の年間電力消費量を推計した。
それによると、米国内の全サーバとサーバ関連機器1時間当たりの平均電力消費は、2005年には450億キロワットであった。また、米国内の全サーバとサーバ関連機器の総電力消費量は、2000年から年平均14%の割合で増加し、2005年には米国全体の電力消費量の1.2%を占めたという。
なお、2005年度の米国内の全サーバとサーバ関連機器の電力料金は総額270億ドルで、全世界での同料金は730億ドルであった。
クーメイ氏はサーバ電力消費量の今後の推移について、「YouTubeなどのオンデマンド・サービスの需要が、サーバにどの程度影響するのかは未知数であり、電力消費量を予測するのは難しい」としたうえで、2010年の総電力消費量は2005年の総電力消費量よりも75%増加するという予測を明らかにした。
現在、EPAではクーメイ氏の協力の下、大手ITベンダーと共同で、サーバの電力効率を測定する規格を策定している。これは、ユーザーがサーバを購入する際に、電力効率を客観的に比較できるようにするためだ。特にローエンドのx86サーバで、各サーバの電力消費とパフォーマンスを比較しやすくすることがねらいだという。
クーメイ氏は、「サーバの電力料金はどの企業でもコストを圧迫している。サーバ管理者は今後、サーバの消費電力とパフォーマンスを真剣に考えなくてはならないだろう」とコメントしている。
(パトリック・ティボドー/Computerworld オンライン米国版)
- 米国環境保護局
- http://www.epa.gov/
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