【 ここから本文 】

グリーンIT

ソーシャルブックマークに登録 : Yahoo!ブックマークに登録 はてなブックマークに登録 del.icio.usに登録 newsing it!に登録 Buzzurlにブックマーク livedoorクリップに登録 Slashdotにタレコむ イザ!ブックマークに登録 Twitterでつぶやく
print 印刷用ページの表示


グリーン・コンピューティング

グリーン・データセンターを実現するマルチレベル手法

コンポーネント/サーバ/ラック/設備から検証する

(2008年01月29日)

ラック・レベル ── 局所冷却がカギ

 ここでは、データセンター・レベルの下層に当たる、ラック・レベルでの電力効率向上に向けた取り組みを解説する。

 サーバやストレージなどを収容するラックは、グリーン・データセンターを実現する際に重要な役割を果たす。ラック・レベルでのグリーン化への取り組みはほぼ「冷却効率の向上」に絞られ、IT機器の発熱をどうやって効率よく冷却するかという点が焦点となる。

 データセンター全体における冷却システムは、基本的にIT機器の前面から冷気を吸気して背面に熱気を排気するというエア・フローになるよう配置・制御されている。そのため、ラック単位で見ても、ラックの前面から冷気を吸気し、背面から熱気が出ることになる。そこで、ラックを並べる場合に通路を挟んでラックの前面および背面どうしが向かい合うように配列すると、通路ごとに冷気の通路(コールド・アイル)と熱気の通路(ホット・アイル)を明確に分離することができる。

 ホット・アイルの温度が上がっても、コールド・アイルが十分低温に保たれていれば、実用上、機器の稼働には影響しない。そのため、ラック単位でデータセンターの冷却システムを考える場合、部屋全体の温度ではなく、各ラックの吸気温度の管理をきちんと行っていればよいことになる。

 ただし、こうした考え方が一般化してきたのはごく最近のことだ。ラックの配置を工夫してホット・アイルとコールド・アイルを明確に分離することは一般的になってきたが、熱気と冷気の分離や熱分布を厳密に管理する体制は、先進的な一部のデータセンターを除き、まだまだ着手されていないのが現状だ。熱気と冷気の分離も厳密に行われてはいないため、両者が混合した状態の室温を管理し、その室温を低く保つことで機器の安定稼働を目指すデータセンターが依然として多数を占めている。この結果必要以上に冷却してしまい、むだが生じていると言わざるをえない。

 また、IT機器の高密度実装による局所的な「熱だまり」の発生が新たな問題として浮上してきた。省スペース型サーバやブレード・サーバなど、小さな設置スペースに多数のサーバを配置する技術が確立されたことでサーバの実装密度が高まり、局所的に高温になるケースが増えてきている。こうした状況に対応するために部屋全体の温度をさらに下げると、過剰冷却によるむだはさらに拡大してしまう。また、室温による管理では、こうした局所的な温度上昇を把握できず、結果としてサーバの熱暴走などが発生する可能性もあるだろう。
 

ベンダーごとに異なるラック単位の冷却手法

 サーバの高密度実装が進んだことにより、ラックごとの発熱量のバラツキが大きくなってきている。一方で、部屋単位で均一に冷却することのむだが指摘されており、冷却能力を最適化することでむだな過冷却を避け、電力消費量を削減しようという動きが活発化してきた。この両者が相まって、ラック単位で緻密に冷却する「個別冷却」の動きが顕著になってきている。

 最も単純な手法としては、ラックの前面に温度センサーを設置して吸気温を測定し、一定以上に温度が上昇したら警告するという手法が考えられる。これをさらに発展させると、ホット・アイルとコールド・アイルの気流を分離して相互に混合しないようにしたうえで、ホット・アイルの熱気は速やかに室外に排出して冷却器に送り、冷却器からの冷気はコールド・アイルだけに供給して効率よく機器を冷却するという、データセンターのマシン・ルーム内における気流管理の精緻化につながっていく。

 ラック単位で冷却を考える場合、実現手法はさまざまなバリエーションがあり、ベンダーごとに考え方の違いが顕著に表われている。
 

■APC

 UPS製品で知られるAPCは、ラックなどのデータセンター向け設備に関しても実績のあるベンダーであり、独自の「モジュラー・データセンター」構想を推進している(図2)。そこで取り入れられた「InRow Cooling」は、複数のラックからなるラック列を対象に冷却を最適化する試みだ。基本的には3本程度のラックに対して1台の冷却ユニットを配置するモジュラー型の冷却システムとなる。例えば、ホット・アイルを挟んで向かい合う2列12本のラックに対して、4台の冷却ユニットが冷気を供給するようなイメージだ。


図2:モジュラー・データセンターの概念図 *資料:APC

 冷却ユニットのエアフローは当然ながら通常のラックとは逆になっており、ラック背面のホット・アイルから熱気を吸気し、ラック前面のコールド・アイルに冷気を送り出す。また、サーバ・ラックに空きスペースがある場合、ここが通気口となってしまいホット・アイルの熱気がラック前面に回り込んだり、コールド・アイルの冷気が冷却に寄与することなくホット・アイルに通過してしまったりすることがある。こうした事態を避けるために、ラックの空きスペースをふさぐふたなども用意されており、気流管理にも配慮が行き届いていることがうかがえる。

 InRow方式のメリットは、ラックの発熱量に応じて冷却ユニットの配置を変更することで、熱源近くで効率よく冷却することが可能になる点だ。ブレード・サーバなど発熱量の大きな機器に対しては、冷却ユニットを増やすことで対応できるようになる。

■日本HP

 日本ヒューレット・パッカード(HP)の「HPスマート・クーリング・ソリューション」では、ラックに多数の温度センサーを設置することで、ラック列およびマシン・ルーム内の温度分布を正確に把握することが可能になる(図3)。冷却システム自体は部屋単位での冷却を前提としているが、ラック単位で細かく温度センサーを配置しており、部屋に配置された各空調機の運転量による室温変化に関して、きめ細かなデータが得られるようになっている。そのため、サーバの稼働状況などに応じて空調機の運転レベルを緻密に制御でき、それによって空調の最適化が実現できるという。


図3:ラックに設置した温度センサーで緻密な空調管理を実現 *資料:日本ヒューレット・パッカード
■日本IBM

 日本IBMは三洋電機と共同で「Rear Door Heat eXchanger」の冷媒仕様を開発している。これは、ラックの背面パネルに熱交換機を内蔵したもので、米国では水冷方式の熱交換機を使用したモデルが提供されているが、水冷に拒否感が強い日本市場向けに通常のエアコンと同じ冷媒を使用したモデルを新たに開発したものだ。

 同製品はホット・アイルに排出する熱気を排出時点で冷却することが可能で、ホット・アイル、ひいてはサーバ・ルーム全体の室温を抑制できる。このシステムでは吸気側の冷却は行わないため、部屋全体を対象とした冷却装置との併用が想定されているが、特に高温になるラックに対して設置することで室内の他の部分に影響が及ぶことを防ぐことができる。そのため、全体の冷却能力を過度に強化することなく、高密度化に対応できるというメリットがある。
 

 このように、さまざまな手法が各ベンダーから提案されており、現在は選択肢が一挙に拡大した状況と言える。こうした背景には、サーバ・ルームの温度管理にCFD(Computational Fluid Dynamics:数値流体力学)が応用されだしたことが関係している。

 空気の流れは可視化にしくいうえ、渦を巻いて反転するなど複雑な運動を起こす。そのため、空調の効果を直感的に把握することは非常に困難である。一般家庭でエアコンを使って冷房する場合でも、部屋全体を均一な温度にすることは難しく、場所によってバラツキが出るのは日常的に体験していることだ。

 データセンターでは、ずらっと並んだラックの発熱量がそれぞれ異なるうえ、サーバの負荷状況も刻々と変動していく。それにより発熱量も変化し、この状況を正確に把握することも、その状況に合わせて最適な冷却能力を予測することも困難となる。とはいえ、サーバが安定稼働できる環境を用意する必要があるデータセンターでは、結果的に過剰な冷却能力を用意することで問題を回避していた。そして、これが電力消費量のむだにつながっていたわけである。

 CFDは従来、航空機やF1マシンといった高価かつ高速な乗り物の空力設計や、気象解析などに利用されていた高価なソリューションだった。しかし、コンピュータの演算性能の向上などにより、現在ではサーバ・ルームの温度分布を把握し、空調設計を行うためにCFDを活用することもできるようになってきた。その結果、ラック単位で緻密な温度制御を実現できるようになったというわけだ。HPやIBMがCFDに基づいたデータセンター向けのコンサルティング・サービスを提供しているほか、国内ベンダーの日立もCFDに基づいたサービスを提供している。


前のページへ < 123 > 次のページへ



関連記事

▲ページの先頭へ戻る


キャッチアップ

「グリーンITの推進で、2025年に国内全エネルギー消費量の10%削減を目指す」――経済産業省

ITのグリーン化に加え、ITの活用による省エネの重要性も強調

グリーンITでIT部門がなすべきこと

「地球にやさしいIT」に向けた多角的なアプローチを実践する

「政府はITのメリットをもっと理解すべし」――米国の業界団体が指摘

政府内で省電力モデル・ケースを作り、他の機関へ適用せよ

グリーン・データセンターを実現するマルチレベル手法

コンポーネント/サーバ/ラック/設備から検証する

ストレージにも「グリーン」を――SNIAが示す環境配慮の新指標

エネルギー効率を測定できる新ストレージ指標を2009年完成に向け開発中

「グリーンITは京都議定書の目標達成に不可欠」――総務省の藤本氏

ユビキタスネット社会の実現により、2010年には2,650万トンのCO2削減を目指す

グリーン・コンピューティングに未来はあるか!?

積み上げられた“電子ゴミ”の山が消え去る日はいつ?

グリーン化を実現するために、コールセンターを「仮想化」せよ

在宅勤務を取り入れれば、オペレーターの定着率がアップし、省エネも達成

ストレージのスリム化に挑む

エンタープライズ・ストレージの省エネ&省スペース化を実現する最新技術

「たがための」「何のための」グリーン化か!?

ユーザー企業がグリーンITに取り組むのは、環境保護のためというよりコスト削減のため?

【DMW調査】企業IT責任者の4分の3がITの環境問題を過小評価

回答者の83%が消費電力よりもパフォーマンスを重視

“グリーン・データセンター”を構築せよ

省エネを実現するために踏むべき7つのステップ

省電力/発熱対策

チップの冷却効率を10倍にする、水の“高速沸騰”技術――大学の研究者が開発

「チップの小型化を推進するためにも、新たな冷却手法が必要」

地球にやさしいのはWindows XPよりもVista?

EPA、Windows XPの電源オプション制御ツールを企業へ積極アピール

EPA、データセンター電力消費の指標となるベンチマークを提供へ

「5年間で米国内データセンターの電力消費量は倍増」に対する施策

ストレージの電力効率を改善する「5つの実践」

SAN環境の統合が“データセンターのグリーン化”に大きく貢献

データセンターに効く「局所集中型」の冷却システム

冷却効率向上と電力コスト抑制を両立

少ない電力でより多くのデータをストア

ストレージ管理の「今日的キーワード」は「省電力」

高温個所をシミュレート――空気力学を駆使したデータセンターの熱対策

センター構築時だけでなく継続的な再計算が必要

高可用システムの根幹を成す「物理インフラ」を再点検する

データセンターの「立地・建築・設備」やサーバ・ルームの「電力/熱問題」に着目

「液体冷却」時代を迎えるデータセンター

課題は標準冷却仕様の“不在”

「消費電力」と「発熱」の限界 ── その克服に挑むサーバ・ベンダー

“エコ”コンピューティングの最前線を探る

設備・設計から考えるデータセンターの「電力供給と冷却」

米国企業3社は“電力食いのヒート・アイランド”にどう立ち向かったか

トレンド・ウォッチ

IBM、全米オープン・テニスでグリーンIT化に挑戦
仮想化技術で60台のサーバを6台に(2008年09月03日)
日立データシステム、NASAの気象データ・システムにストレージ製品を提供
アーカイブ・データを高速に み出し、オゾン層や気候変動の研究をサポート(2008年08月27日)
富士通、洞爺湖サミットでの宣言を受け、中期環境ビジョン「Green Policy 2020」を策定
2020年に同社グループ全体で約3,000万トンのCO2排出量削減を目指す(2008年07月23日)
モバイル・デバイスを利用した大気汚染測定、サンフランシスコ市で評価テスト中
測定技術はインテルが開発。測定データはデバイスでサーバに送信(2008年07月11日)
「環境よりもパフォーマンスを優先」――米国企業のIT投資動向
景気悪化やエネルギー価格高騰などの影響で、グリーンITへの投資が後回しに(2008年07月01日)
アクセンチュア、データセンターの消費電力予測リポートを発表――EPAの見解を支持
「データセンターには電力効率を改善する余地がある」(2008年06月30日)
【IDC調査】増え続けるストレージの電力・冷却コスト、2007年は全世界で13億ドルを突破
依然としてストレージ需要は旺盛、電力コストも増加の一途へ(2008年06月27日)
「非効率なデータセンターは法規制の対象へ」――APC幹部が予想
DCiEを平均47%から同72%まで上げる必要性を強調(2008年06月02日)
【ミック研調査】国内データセンターの総消費電力量、2007年度は57億Kwhに
2012年度には倍近くの107億Kwhへの拡大を予想(2008年05月07日)
サン、新興半導体メーカーのモンタルボを買収――省電力チップの獲得がねらい
独自設計の高性能省電力プロセッサの獲得でインテル、AMDに対抗(2008年04月28日)
アップル、省電力CPUベンダーのPAセミを買収――UMPC参入への布石?
「非インテルCPUで差別化を図るのが狙い」とアナリスト(2008年04月24日)
CTC、データセンターにおけるグリーンIT戦略を披露
「ラッカブルとの販売代理店契約締結で、顧客へ低消費電力サーバ/ストレージを提供する」(2008年04月17日)
「データセンターの環境対策が急務」――IT幹部らが統一見解
「グリーンITは、リスク・マネジメント戦略だ」と専門家(2008年04月10日)
日立、システム運用管理ソフト「JP1」のグリーンIT対応を強化
PCの省電力一元管理機能などをサポート(2008年03月12日)
日本HP、データセンター施設の省電力化を推進する製品群を発表
直流電源/水冷ラック/空調制御で電力コストや発熱量を削減(2008年02月21日)
消費電力は同等でも性能は7倍――京都大学が新スパコン導入へ
AMDのクアッドコアOpteronを1,664個搭載(2008年02月19日)
日本で進まぬデータセンターの「グリーン化」――シマンテックの調査で明らかに
グリーン・データセンターを「とてもよく知っている」と回答した企業は“0”(2008年02月12日)
Intel、米国最大のグリーン電力購入企業に――使用電力の46%相当を調達へ
Nokiaも世界自然保護基金のプログラムに参画(2008年01月29日)
会社を挙げて“緑革命”を――MicrosoftのグリーンIT戦略
同社が目指す「地球環境にやさしい」企業の姿とは(2008年01月22日)
WBCSDとIBMら4社、環境関連特許公開のための「エコ・パテントコモンズ」を設立
環境へのさらなる貢献やイノベーションの創出を目指す知財共有プロジェクト(2008年01月15日)
大手ベンダー各社、製品リサイクルにかかる消費者負担の軽減に意欲
HP、Dell、Sonyらが米国内での法制化を目指す(2008年01月10日)
HP、自社製PCのエネルギー消費量低減を約束
2010年までに全PCラインで消費量を25%低減へ(2008年01月09日)
SPEC、サーバのエネルギー効率を評価するベンチマークのテスト・スイートを公開
異なるシステムのエネルギー効率が比較可能に(2007年12月18日)
インテル、グリーンITを支える次世代CPU技術を披露
さらなるマルチコア化がカギ。コアの電力制御/ホッピングなどで省電力化を推進(2007年12月17日)
Google、再生可能エネルギーを用いた発電技術を開発へ
石炭よりも安価でクリーンな発電に向け年間数千万ドルを投資(2007年11月28日)
NEC、IT省電力化プロジェクト「REAL IT COOL PROJECT」を発表
日立に続く国内大手の発表。2012年までにIT機器CO2排出量の91万トン削減を目指す(2007年11月26日)
【Symantec調査】高まるグリーンITへの関心、7割の企業はデータセンターの環境対策に前向き
取り組みのトップ3は「サーバの統合」「仮想化」「省エネ機器へのリプレース」(2007年11月21日)
マイクロソフトが取り組む“エコロジカル”大規模データセンターとは
自然の力を生かして冷却コストを60%削減(2007年11月12日)
富士通シーメンス、グリーンIT推進の新施策を発表
「省エネルギー化にかかるコストは価格に転嫁しない」とアピール(2007年11月09日)
日立、IT機器の省電力化プロジェクト「Harmonious Green」を始動
5年間で33万トンのCO2削減を目指す(2007年11月05日)
IBM、サーバの省エネ成果を証明する業界初のプログラムを発表
顧客企業のエネルギー削減総量を計算し「効率証明書」を発行(2007年11月05日)
グリーンピース、iPhoneに有害化学物質が含まれているとアップルを非難
「環境対策も十分ではない」とグリーン・ランキングを最下位ランクに(2007年10月16日)
企業の取り組みに見る省電力プロジェクトの投資効果
データセンターの省電力化で電力会社の支援を引き出す(2007年08月21日)
「Webページの背景を黒にしても節電にはならない」――グーグルが見解
液晶ディスプレイでは、黒画面による省電力効果はほとんど見られない(2007年08月10日)
英国のデータセンター、DC電源とクアッドコアCPUで40%の節電に成功?
電力/発熱/スペース問題を解決し、炭酸ガス排出量を大幅に削減(2007年08月06日)

Weekly Ranking

集計期間:11/16〜11/22



Computerworld Global
米国
英国
中国
ドイツ
オーストラリア
シンガポール
その他の国