グリーンIT

アーカイブ・データを高速に読み出し、オゾン層や気候変動の研究をサポート

　日立製作所の100％子会社で、海外を中心にストレージ事業を展開している米国日立データシステムズ（HDS）は8月27日、NASA（米国航空宇宙局）の気象データ・システム「OMIDAPS（Ozone Monitoring Instrument Data Processing System）」に、HDSのコンテンツ・アーカイブ向けストレージ・アプライアンス「Hitachi Content Archive Platform」を提供したと発表した。これにより、アーカイブされた地球大気に関する科学データを、従来よりも迅速に取り出せるようになったという。（2008年08月27日）

IT企業の社会的責任と役割についても言及

　米国Intelで会長を務めるクレイグ・バレット（Craig Barrett）氏は8月19日、米国サンフランシスコで開催中の「Intel Developer Forum（IDF）2008」（8月19日-21日）で基調講演に登壇し、企業の社会的責任をはじめ、世界の教育、医療、経済発展などに、ITと技術者がいかに貢献できるかについて熱弁を振るった。 （2008年08月20日）

メモリ・セルの小型化により、CPUの高性能化が可能に

　米国IBMは8月18日、PC／サーバ向けCPUの消費電力を引き下げ、性能を向上させるうえで重要となるメモリ・チップの小型化に成功したと発表した。同社では、CPUで使用するテスト用メモリ・チップの線幅を22ナノメートル（nm）にすることで、プロセッサの多機能化と処理速度の向上、消費電力の低減を実現できたとしている。（2008年08月19日）

FAQと米国企業の先進事例に学ぶ

データセンターにおけるエネルギー効率化は、半導体レベルだけや施設面だけといった部分的な対策では実現できない。総合的な対策の中から、自社にとって最適なものを見極め、選択していくことが重要である。本稿では、米国の先進企業が自社のデータセンター運用の中から得たデータセンター省エネ化のベスト・プラクティスを紹介しながら、グリーンITの基礎知識をFAQ形式で整理してみたい。（2008年08月14日）

ITシステムのグリーン化とコスト削減を重点に機能を強化

　EMCジャパンは8月6日、ミッドレンジ・ストレージ・システム「EMC CLARiX CX4」シリーズを発表し、販売を開始した。EMCによると、同シリーズではグリーン化とコスト削減につながる機能群が強化され、既存製品に比べ最大2倍の拡張性とパフォーマンスを達成しているという。（2008年08月06日）

「ITに精通し、炭酸ガス排出量削減の取り組みを主導できるのはCIOしかいない」

　CIOは本来、企業や団体におけるITの総責任者としての職責を果たせばよかったが、今後は「CIM：Carbon Information Manager：炭酸ガス情報マネジャー）」の役割も担うことにもなりそうだ。地球環境問題に取り組む英国のNPO（非営利団体）、Carbon Disclosure Project（CDP）と米国IBMが7月に行った共同調査のリポートには、現代の企業ではCIMが重要な役割を担うと記されている。（2008年08月05日）

高集積型設計により、「省エネ時代のデータセンター最適化」を推進

　日本IBMは8月5日、大規模な単一アプリケーション処理に特化したx86サーバ製品群「IBM iDataPlex」を発表した。発売開始は8月21日。IBM iDataPlexは、今年4月に米国において発表された製品群で、「IBM System x」「IBM BladeCenter」に次ぐ同社で3番目のx86サーバ・ファミリーとなる。（2008年08月05日）

各サーバの温度をセンサで収集し、施設内の高温個所をイメージ化

　米国Microsoftは7月29日、ワシントン州レッドモンドで開催した年次イベントにおいて、データセンター向けの温度監視システムを披露した。データセンターに配備された温度センサから送られたデータを基に、最終的にはコンピュータ処理の負荷を分散できるようにしたいという。（2008年07月30日）

地球環境保護でIT部門がやるべきことのまとめ

今日、多くの企業が、自社のITオペレーションが環境に及ぼす影響を軽減しようと、グリーンITに取り組むことを検討し始めている。だが、その取り組みをどのように進めればいいのか考えあぐねているケースが少なくない。グリーンITを実践するためには、まず第一歩としてアクション・プランを作成するところから着手してほしい。本稿では、グリーンITのアクション・プランを作成するにあたり、IT/IS部門が行うべきことを提示する。（2008年07月29日）

2020年に同社グループ全体で約3,000万トンのCO₂排出量削減を目指す

　富士通は7月23日、地球環境問題の解決に向けて、富士通グループが果たすべき役割と方向性を示した中期環境ビジョン「Green Policy 2020」を策定したと発表した。同社グループ全体で同ビジョンの達成に向けて継続的に活動を推進し、2020年には国内で年間約3,000万トンのCO₂排出量の削減に貢献することを目指していくという。（2008年07月23日）

新制度の導入により、都内の大規模事業者に削減量を義務化へ

東京都は、「カーボンマイナス東京10年プロジェクト」に2007年1月から着手している。その一環として今年6月25日に「都民の健康と安全を確保する環境に関する条例（環境確保条例）」の改正案を都議会で可決した。これにより、都は、「大規模事業所への温室効果ガス排出総量削減義務と排出量取引制度」を導入する運びとなった。本稿では、7月16日に都内で開催された「AMD Green IT 2008」コンファレンス（主催：日本AMD）で、東京都環境局環境政策部で主査を務める千葉稔子氏が語った、CO₂排出量削減へ向けた東京都の最新の取り組みをお伝えする。（2008年07月18日）

「政府と個人の連携」「メトリクス、実践方法の創出」……重点項目を解説

米国環境保護庁（EPA）のグリーンITに対する各種の取り組みの中でも、Energy Starプログラムはよく知られている。Energy Starは、コンピュータや周辺機器における環境基準の1つであり、基準をクリアした製品には認定ラベルが与えられる。近年はコンシューマー向け製品市場だけでなく、企業・組織のエネルギー管理における指針としても広く用いられている。本稿では、7月16日に東京都内で開催された「AMD Green IT 2008」コンファレンス（主催：日本AMD）で、EPA気候保護パートナーシップ部門Energy Starプログラム責任者のアンドリュー・ファナラ（Andrew Fanara）氏が語った、米国におけるグリーンITの最新動向をお伝えする。（2008年07月17日）

Sun、IBMに続き、HPもコンテナ収納型のデータセンターを製品化

今年7月16日、米国HPが、コンテナを利用した移動式のデータセンターを発表した。同様の製品は、サン・マイクロシステムズやIBMもすでに製品化しており、HPは、先行する両社の動きに追随する格好となった。（2008年07月16日）

燃料電池UPSの商用版を6カ月後に米国でリリースへ

昨年、仏国Schneider Electricに買収されたことで、業界でもユニークなポジションに立つことになった米国APC。買収以後、APCを指揮しているのが代表取締役兼CEOのローラン・ヴェルナリー（Laurent Vernerey）氏だ。編集部では7月10日、APCジャパンが主催するユーザー・コンファレンス「APC SOLUTIONS FORUM 2008」に併せて来日した同氏に、データセンターの効率化をテーマにAPCが進める次世代技術への取り組みなどを聞いた。（2008年07月14日）

測定技術はインテルが開発。測定データはデバイスでサーバに送信

サンフランシスコ市の協力の下、米国Intelがモバイル・デバイスを利用した大気汚染測定技術の開発に取り組んでいる。この測定技術が実用化されれば、汚染地域がひと目で把握できるようになり、環境改善に役立つ。だが、同技術がユーザーのもとに届けられるまでには、まだしばらく時間がかかりそうだ。（2008年07月11日）

進化を遂げる次世代の統合テクノロジー

ここ数年、サーバ分野において最も著しい成長を遂げているブレード・サーバ。コモディティ化が進んでいるサーバ分野において、ブレード・サーバは、統合テクノロジーの代表格として、また、IT運用管理コスト削減の切り札として多くのユーザーが関心を寄せている。本稿では、ブレード・サーバの最新動向や、今後の展望について紹介する。（2008年07月11日）

「チップの小型化を推進するためにも、新たな冷却手法が必要」

　米国Rensselaer工科大学の研究者たちが、ナノテクノロジーを使ってすばやく水を沸騰させる技術を開発した。この技術を応用すれば、より効率的にチップを冷却できるようになり、コンピュータの性能向上と小型化に貢献するという。（2008年07月08日）

米国IBM副社長が語るクラウド・コンピューティングと中国政府の戦略

中国の無錫（ウーシー）市は先ごろ、IBMと共同で商用クラウド・コンピューティング・センターを開設し、その概要が、今年6月に行われた「LinuxWorld Expo/Tokyo 2008」の基調講演で披露された。ここでは、その講演を行った米国IBMの副社長、マット・ワン（Matt Wang／王麦特）氏に、クラウド・コンピューティングのの本質的なメリットと、ウーシー市の戦略についてあらためて聞く。 （2008年07月04日）

景気悪化やエネルギー価格高騰などの影響で、グリーンITへの投資が後回しに

　グリーンITが叫ばれる昨今だが、最近の調査によると、ITバイヤーの多くはいくら環境に優しくてもパフォーマンスを犠牲にしてまでグリーンITに投資するつもりはないようだ。（2008年07月01日）

キャパシティ、設置スペース、電力と発熱、コスト――問われる課題への解決力

データセンターの新規建設や増設が活発化している。それは、インターネット・サービス・プロバイダーや通信キャリア、大手eコマース企業といった大規模なデータセンターを運営する企業に限った話ではなく、一般的なユーザー企業においても同様である。以下、データセンターの新増設に取り組んだ米国企業のCIOやITマネジャーたちの経験談から、彼らがITリソースのキャパシティや設置スペース、電力と発熱、コストなどの諸課題にどのようにあたっていたのかを学んでみたい。（2008年06月30日）