グリーンIT

「データセンターには電力効率を改善する余地がある」

　米国Accentureは6月26日、「データセンターの消費電力に関する予測リポート」を発表した。同リポートは、「米国環境保護庁（EPA）が2007年8月に発表した米国内のデータセンターの消費電力に関する調査リポートを、大筋で支持する」としており、「データセンターにはまだ電力効率を改善する余地がある」と結論づけている。 （2008年06月30日）

グリーンITを実践するためのあらゆる検証環境を整備

「Schneider Electric Technology Center」は、米国APCが2007年10月にミズーリ州セントルイスに開設した大型テスト・センター施設だ。自社製品のテスト環境からデータセンター管理者のトレーニング、顧客へのテスト環境のリース提供など、巨大な施設内には、これまで同社が蓄積してきたデータセンターの効率化に向けたノウハウが凝縮されている。APCは5月28日、日本のプレス向けに初めて同施設の内部を公開した。以下、その模様をお伝えする。（2008年06月30日）

依然としてストレージ需要は旺盛、電力コストも増加の一途へ

　米国の調査会社IDCが先ごろ発表した調査リポートによると、世界中のストレージ・ドライブを稼働させるために使われた年間の電力・冷却コストは2007年に13億ドルを超えた。IDCでは、ストレージ需要は依然として旺盛で、こうしたコストは今後も増え続けると見ている。 （2008年06月27日）

「ハンドヘルド機器の進化が加速している」と専門家が指摘

ノートPCがフロッピーディスクと同じ運命をたどるかもしれない。よりコンパクトで使いやすい次世代のスマートフォンの登場によって、ノートPCが時代遅れの存在になってしまう可能性があるというのだ。（2008年06月26日）

ITのグリーン化に加え、ITの活用による省エネの重要性も強調

　経済産業省は6月24日、「グリーンIT」の推進によって、2025年時点で約5,900億kWh（電力換算。日本の全エネルギー消費量の約10％相当）の削減が可能になるとの試算を示した。同日開幕した「Green IT World」（IDGジャパン主催）の開幕記念講演で登壇した同省商務情報政策局情報通信機器課長の住田孝之氏が明らかにした。（2008年06月25日）

ブレード・サーバの業界団体が予想する近未来のデータセンター

ブレード・サーバの業界団体である米国Blade.orgは6月19日、米国ニューヨークで技術シンポジウムを開催し、データセンターを変革する3つの重要な動向に関する今後の予測を発表した。同団体が挙げた3つの“メガトレンド”とは、(1)Ethernetによるネットワーク・コンバージェンス、(2)水冷などの先進的な省エネルギー技術の普及、(3)仮想化とブレード・サーバの両方がかかわるハイパー・コンソリデーションである。（2008年06月20日）

気候メリットをデータセンターの低エネルギー化に生かす

　今年6月17日、低消費電力のデータセンター構築を目指した研究会が、洞爺湖サミットを目前に控えた北海道に発足した。研究会の名称は、「北海道グリーンエナジーデータセンター研究会」。（2008年06月18日）

DCiEを平均47％から同72％まで上げる必要性を強調

「効率の悪いデータセンターは将来的に法規制の対象になるだろう」――米国APCは5月30日、ロードアイランド州ウエストキングストンにある同社本社で「APC 2008 Editors Event」を開催し、同社の元CTOで、現在はシニア・バイスプレジデントを務めるニール・ラスムッセン（Neil Rasumussen）氏が、将来的にデータセンターが直面するであろう法的問題やその高効率化の必要性を訴えた。（2008年06月02日）

「グリーンITのための検証環境はすべてそろっている」と担当者

　米国APCが2007年10月にミズーリ州セントルイスに開設したテスト・センター施設「Schneider Electric Technology Center」では、データセンター内に設置するIT機器のテストや検証、社員のトレーニングなどが日々行われている。5月28日、APCは日本のプレス向けに初めて同施設の内部を公開した。以下、その模様をお伝えする。（2008年05月29日）

あらゆるレンジでクアッドコアを投入し価格性能比での巻き返しを狙う

Penryn、Nehalem、Phenom、Fusion。これらは2008年に出荷されるデスクトップPCに搭載／搭載予定のCPUの開発コード名だ。最初の2つはIntel製、後の2つはAMD製であり、今年も2大CPUベンダーどうしによるPC市場での覇権争いという構図に変わりはない。ただし、今年は両社からクアッドコアをはじめとするマルチコアCPUが多数投入されるため、その戦いはより熾烈なものとなっている。前回の［インテル編］に引き続き、今回は［AMD編］として、AMDのマルチコア戦略および2008年のPC向けCPUに関する計画を詳しく見ていく。製品購入時の判断材料、またマルチコアCPUの最新の情報源として活用していただきたい。（2008年05月28日）

データ管理における豊富なノウハウに基づくNetAppストレージ／仮想化製品群

企業のデータ管理基盤は肥大化、複雑化の一途をたどっている。その結果、運用管理コストは跳ね上がり、ビジネスの変化に即応できるようなデータ・アクセスを提供することも難しい状況になっている。そうした課題を抱えるユーザーに解決策を提示するためのネットアップ主催コンファレンス「NetApp Focus 2008」が4月17日、東京都内で開催された。本稿では、仮想化技術の活用を中心としたIT基盤最適化の指針や、仮想化環境の構築・運用を支える各種技術／製品などについて語られた同コンファレンスの模様をお伝えする。（2008年05月19日）

最新のCell/B.E.プロセッサを搭載。高速なエンタープライズHPC環境の構築に対応

　米国IBMは5月13日、Cellプロセッサ・ベースの新しいブレード・サーバ「IBM BladeCenter QS22」を発表した。医療やデジタル・コンテンツに代表される高解像度画像の処理、学術研究、金融計算など、大規模集中計算を必要とするエンタープライズ向けハイパフォーマンス・コンピューティング（HPC）システムの構築に適した製品として提供される。（2008年05月14日）

2012年度には倍近くの107億Kwhへの拡大を予想

　ミック経済研究所は5月7日、日本国内のデータセンターにおける消費電力量やグリーンITへの取り組みの実態を調査した「データセンター市場の消費電力とグリーンIT化の実態調査 2008年度版」を発表した。それによると、国内データセンターの総消費電力量は、2007年度で57億Kwhとなり、現状の省エネ対策を継続したと仮定した場合でも、2012年度には107億Kwhと2倍近くまで増加することが予想されている。（2008年05月07日）

データセンターの構成から過酷な伝統行事まで一問一答

ヘンリー・マルムグレン（Henry Malmgren）氏、34歳。彼は、米国が南極点付近に建設したアムンゼン・スコット基地で働くITマネジャーだ。冬期は気温が−50℃以下になる南極点の氷床の上で、Malmgren氏はデータセンターをはじめ、衛星回線や電話システム、さらには携帯ラジオに至るまで、電気通信やコンピュータに関するあらゆるものに責任を負っている。そんな同氏に、南極基地での仕事や生活などについて、衛星回線でインタビューした。（2008年05月02日）

独自設計の高性能省電力プロセッサの獲得でインテル、AMDに対抗

　米国Sun Microsystemsは4月24日、新興マイクロプロセッサ企業のMontalvo Systemsを買収したことを明らかにした。買収額は未公表。（2008年04月28日）

PoE PlusおよびIPv6対応のモジュール／ソフトも投入

　米国Foundry Networksは今週、同社のスイッチ製品ラインアップを拡充する計画を明らかにした。新ラインアップとして、ネットワークの拡張やIPv6への対応をサポートするスイッチやソフトなどが加わる。（2008年04月28日）

「サーバ仮想化は、データセンター全体から見れば部分的なものにすぎない」

現在、サーバ統合を主目的とした仮想化技術の導入が企業で活発化しているが、設立当初よりデータセンター全体の仮想化を推進してきたのが米国Egeneraだ。老舗のブレード・サーバ・ベンダーとしても知られる同社は、基幹系システムを中心にブレード・サーバ「BladeFrame」を提供してきた。昨年10月には、汎用サーバ市場への展開を指向した新戦略に基づき、BladeFrameの中核を担う管理ソフトウェアのOEM提供も始めている。編集部は4月23日、同社CTOのピート・モンカ（Pete Manca）氏へインタビューを行い、仮想化市場における同社の現在位置と今後のビジョンなどについて話を聞いた。（2008年04月25日）

「非インテルCPUで差別化を図るのが狙い」とアナリスト

　米国Appleがファブレス半導体メーカーの米国PA Semiを買収したと、米国の経済誌Forbesが4月23日に報じた。今回の買収に詳しい人物から得られた情報によると、AppleによるPA Semiの買収額は現金で2億7,800万ドルだという。（2008年04月24日）

社名変更し、ユーザー認知度のさらなる向上も目指す

爆発的に増加し続ける情報への対処、コンプライアンスや環境問題にも配慮した情報管理の実践など、企業におけるストレージ管理には課題が山積している。ビジネスを成功に導くには、これら課題への対処・解決とともに、従業員に柔軟なストレージ・アクセスを提供可能な基盤を整えることが不可欠となっている。編集部は、ネットアップ主催のコンファレンス「NetApp Focus 2008」（4月17日開催）に際して来日した米国NetAppのCTO、ブライアン・ポロウスキー（Brian Pawlowski）氏に、ストレージ管理にかかわる諸課題や、それらに対処するための同社の取り組み／製品などについて話を聞いた。（2008年04月21日）

EPA、Windows XPの電源オプション制御ツールを企業へ積極アピール

　米国環境保護庁（EPA）がこのほど発表した見積もりで、企業／団体で使用されているPCのうち、使用していない時には「スリープ・モード」になるなどの「電源オプション」が有効になっているPCは、全体の10％程度であることが明らかになった。EPAでは「この結果、膨大な量の電力が無駄に消費され、温室効果ガス増加の一因になっている」と指摘している。（2008年04月21日）