グリーンIT

地球環境保護に貢献するさまざまな施策／製品／サービスをグローバルに展開

　データセンターの省電力化・熱対策を中心に、企業におけるグリーンITへの取り組みが本格化しつつある。そうしたなか、HPはワールドワイドでこのテーマに注力し、データセンターからIT機器の各コンポーネントに至るマルチレベルで製品／サービスを提供している。 （2008年01月18日）

環境へのさらなる貢献やイノベーションの創出を目指す知財共有プロジェクト

　スイス・ジュネーブに本拠を置くWBCSD（The World Business Council for Sustainable Development：持続可能な開発のための世界経済人会議）は1月14日、IBM、Nokia、Pitney Bowes、ソニーとの協力により、環境関連特許の公開に関するイニシアチブ「エコ・パテントコモンズ（Eco-Patent Commons）」を設立したと発表した。（2008年01月15日）

HP、Dell、Sonyらが米国内での法制化を目指す

　Hewlett-Packard（HP）やDell、Sonyといった複数の大手ベンダーが、消費者が負担するリサイクル・コストを低減するための法律を米国内で成立させようと力を合わせている。ラスベガスで開催中の「CES 2008」で行われたパネル・ディスカッションで、この法律の内容が明らかにされた。（2008年01月10日）

2010年までに全PCラインで消費量を25％低減へ

　米国Hewlett-Packard（HP）は1月8日、自社製PCのエネルギー消費量を25％低減する計画を発表した。自社の全PC製品ラインを対象に、2010年までに達成するとしている。（2008年01月09日）

データセンター革新を促進する新製品を2008年に一挙投入

　ブロケード コミュニケーションズ システムズは12月21日、日本国内における2008年の事業戦略を発表し、今年10月に発表した新たなデータセンター構想「DCF」に基づき、ユーザーのデータセンター革新を推進していく方針を明らかにした。（2007年12月21日）

異なるシステムのエネルギー効率が比較可能に

　米国に本部を置く非営利企業で、サーバ・ベンダー各社が使用するベンチマークの開発を手がけるStandard Performance Evaluation Corporation（SPEC）が先ごろ、エネルギー効率を基準にシステムを評価するよう設計したベンチマークのテスト・スイートをリリースした。（2007年12月18日）

さらなるマルチコア化がカギ。コアの電力制御／ホッピングなどで省電力化を推進

　インテルは12月17日、同社の最新CPU／プラットフォーム技術を披露する技術セミナー「インテル プラットフォーム技術セミナー 2007」を開催した。基調講演には、米国Intelのコーポレート・テクノロジー統括本部でインテル・フェロー兼マイクロプロセッサー・テクノロジー・ラボ ディレクターを務めるシェーカー・ボーカー（Shekhar Borkar）氏が登壇し、未来のCPU像とグリーンITを実現する次世代技術を説明した。（2007年12月17日）

「グリーンITへの取り組みも企業価値を左右する」と佐伯氏

　IT専門調査会社のIDC Japanは12月13日、2008年における国内IT市場のトレンド予測を発表した。同社はSaaS（Software as a Service）や仮想化など、これまで“部分的に”導入されていた技術が本格的な広がりを見せるとの見解を示した。 （2007年12月14日）

SAN環境の統合が“データセンターのグリーン化”に大きく貢献

データセンター管理者は、サーバの電力消費量については重要性を認識しているが、ストレージの電力消費量に関しては意外にも注目していない。特にSAN環境を統合することで得られる省電力化のメリットは、“データセンターのグリーン化”を推進するうえでもキー・ポイントになる。そこで本稿では、ストレージの電力消費量の現状について述べたのち、その利用効率の改善を図るうえでやるべき「5つの実践」を紹介する。（2007年12月12日）

電力問題、ストレージ管理、セキュリティ……今日の課題はいかに解決されるか

空飛ぶ自動車、考える機械、部屋を掃除する子供たち──こうしたたぐいのものであっても、今はともかく、現実のものとなる日が来るかもしれない。だが、本稿で提示するのは、このようなあてずっぽうの占いではない。企業コンピューティングの15領域に関して、今日のテクノロジーをベースとして「次に来るテクノロジー」の予測を示す。なかには外れるものもあるだろうが、企業コンピューティングの未来像を考えるうえで、議論を深める一助になればと願っている。（2007年12月11日）

携帯電話／ゲーム機メーカーの“グリーン度”を評価

　オランダの環境保護団体、Greenpeaceのグリーン・エレクトロニクス・ガイドの最新版で、フィンランドのNokiaは1位から9位へと転落し、任天堂は最下位になった。（2007年11月28日）

石炭よりも安価でクリーンな発電に向け年間数千万ドルを投資

　米国Googleは11月27日、再生可能エネルギー（Renewable Energy：RE）を使った発電技術の開発に取り組むと発表した。石炭（Coal）よりも安価なエネルギー源を目指すことから、同社ではこの開発プロジェクトを「RE<C」と命名している。（2007年11月28日）

日立に続く国内大手の発表。2012年までにIT機器CO₂排出量の91万トン削減を目指す

　NECは11月26日、IT機器からデータセンター全体にわたって省電力化を推進する新プロジェクト「REAL IT COOL PROJECT」を発表した。同プロジェクトにより、2012年までに顧客のIT環境の消費電力を最大50％削減し、併せてIT機器の二酸化炭素（CO₂）排出量を約91万トン削減することを目指す。 （2007年11月26日）

ユビキタスネット社会の実現により、2010年には2,650万トンのCO₂削減を目指す

　「グリーンITの推進は京都議定書のCO₂削減目標を達成するのに不可欠だ」――。IDC Japanが11月22日に開催した「Japan Green IT Forum 2007」の基調講演において、総務省で情報通信政策局 情報流通高度化推進室長を務める藤本昌彦氏が、国をあげてグリーンITを推進していくことの重要性を強調した。 （2007年11月22日）

マイクロソフトのHyper-Vとの統合／仮想マシンのコンバートも視野

　NECは11月21日、異なる仮想化環境を一元管理できる運用管理ソフトウェア「WebSAM SigmaSystemCenter2.0」を、2008年1月末に提供開始すると発表した。同ソフトにより、サーバ仮想化ソフト「VMware ESX Server」および「Citrix XenServer Enterprise Edition」を単一コンソールで管理可能となる。（2007年11月21日）

取り組みのトップ3は「サーバの統合」「仮想化」「省エネ機器へのリプレース」

　世界14カ国800社以上を対象にした米国Symantecの最新国際リポート「Green Data Report 2007」によると、調査対象企業／組織の7割がデータセンターのグリーン化に前向きで、およそ半数は検討中もしくは計画／試験段階にあるという。（2007年11月21日）

在宅勤務を取り入れれば、オペレーターの定着率がアップし、省エネも達成

米国では今、データセンターのグリーン化にめどをつけた企業が、次の取り組みとして、コールセンターのグリーン化に乗り出している。そこでの第1のターゲットはPBXの撤去だが、それだけにとどまらずコールセンター自体を物理的になくしてしまおうという試みもなされ始めた。その試みとは、オペレーターの在宅勤務を前提にした「仮想コールセンター」の実現である。（2007年11月19日）

新世代クアッドコア・プロセッサ、グラフィックス・カード、チップセットが統合

　米国AMDは11月19日、同社の新世代のクアッドコア・プロセッサ、グラフィックス・カード、チップセットを統合したプラットフォーム「Spider」（開発コード名）をリリースした。同プラットフォームは、PCのグラフィックス性能、ワット当たり性能、高精細ビデオ表示の向上を目指したものである。（2007年11月19日）

新戦略の下、新たな管理ソフト／サーバを投入

　デルは11月15日、都内で記者説明会を開催し、同社の新しいグローバル戦略「ITのシンプル化（Simplify IT）」に基づくエンタープライズ事業戦略と、その構成要素となる新たなソフトウェアおよびサーバ6製品の販売開始を発表した。 （2007年11月15日）

自然の力を生かして冷却コストを60％削減

　米国マイクロソフトはオンライン・サービスの拡充を図るため、オースティンとシカゴ近郊に延べ100万平方フィートに及ぶデータセンターを建設している。2つのデータセンターは、「自然を生かして冷却コストを削減する」という発想で設計されているという。 （2007年11月12日）