- [米国]
インテル、vProユーザーのオンライン・コミュニティを開設 
「現場の声を次期vProの新機能に反映させたい」と同社幹部
米国インテルは先ごろ、ビジネス向けプラットフォーム・ブランド「vPro」のオンライン・コミュニティ「Intel vPro Expert Center」を開設した。同社幹部は開設の目的について、「ユーザーの意見を募り、次期vProの新機能に反映させるため」と説明している。
(2007年09月10日)
- [米国]
AMD、クアッドコアOpteron「Barcelona」を正式発表 
アナリストはリリース遅延の影響を懸念
米国AMDは9月10日、回路線幅65ナノメートル(nm)のサーバ向けクアッドコアOpteronプロセッサ「Barcelona」(開発コード名)を正式発表する。同社は8月からBarcelonaを出荷しているが、10日の記者会見で同プロセッサを正式発表し、納入先と価格、ベンチマーク・テスト結果を公表する予定だ。(2007年09月10日)
- [国内]
ネットアップ、中堅企業向けストレージ「FAS2000シリーズ」を国内で発表 
信頼性の高いデータ管理基盤の構築とコスト削減の要求を同時にサポート
日本ネットワーク・アプライアンス(以下、ネットアップ)は9月7日、中堅企業向けのストレージ製品群「NetApp FAS2000シリーズ」を発表した。同日から出荷開始される。(2007年09月07日)
- ストレージのスリム化に挑む

エンタープライズ・ストレージの省エネ&省スペース化を実現する最新技術
企業のデータが増大の一途をたどるなか、ストレージのTCO(所有総コスト)をいかに切り詰め、かつ、必要とされるデータ容量を確保していくかが、ITマネジャーにとって大きな課題となりつつある。その課題を解決するための手段として、現在、ストレージのスリム化(省スペース化と省エネ化)を実現する技術に注目が集まっている。ここでは、ソリッドステート・ディスク、垂直/ホログラフィック・ストレージ、ハイブリッド・ハードドライブといった最新技術の動向を追うとともに、データセンター・ストレージを効率的に管理するための手法を紹介する。(2007年08月31日)
- [米国]【ARI 調査】
データセンターの管理に問題あり――5割近くがコンフィギュレーション情報を把握せず 
ITIL適用の遅れが一因
多くのデータセンターで物理インフラのコンフィギュレーション管理に問題があることが、米国アパーチャー・リサーチ・インスティチュート(ARI)の調査で明らかになった。調査対象データセンターの約半数は、コンフィギュレーション情報の管理プロセスを確立できていないという。(2007年08月30日)
- データセンターに効く「局所集中型」の冷却システム

冷却効率向上と電力コスト抑制を両立
省エネルギーへの関心の高まりを背景に、企業のデータセンターでも冷却システムを見直す動きが活発化してきた。特に、熱源の近くで集中的に冷やす局所集中型の冷却システムが、冷却効率の向上と電力コストの抑制を両立できる方式として注目を集めている。本稿では、この方式の冷却システムについて、具体的な製品を交えながら解説する。(2007年08月28日)
- [米国/国内]
インテル、「vPro」の最新版を正式発表

セキュリティ機能の大幅強化で、効率的なクライアント管理が可能に
米国インテルは8月27日、ビジネス向けプラットフォーム・ブランド「vPro」の最新版(開発コード名:Weybridge)を正式に発表した。(2007年08月27日)
- [世界]【IDC調査】
2007年2Qの世界サーバ市場、停滞期を抜け成長傾向に 工場出荷額は5四半期連続で増加
3年間続いたサーバ市場の停滞は終わりを迎え、再び成長に転じていることが、米国の調査会社IDCが8月23日に発表したサーバ市場四半期動向リポートで明らかになった。IDCはその理由として、データセンターのサーバが更新サイクルを迎えたことなどを挙げている。(2007年08月24日)
- [世界]
サン、データセンターの刷新でCO2排出量を年間4,000トン削減へ 
米国・英国・インドの3拠点に集約し、施設面積を半分以下に縮小
米国サン・マイクロシステムズは、消費電力の低減、炭酸ガス排出量の削減に向けた取り組みの一環として、データセンターを刷新し、米国、英国、インドの各拠点の施設に集約したことを明らかにした。(2007年08月23日)
- [世界]
企業の取り組みに見る省電力プロジェクトの投資効果 データセンターの省電力化で電力会社の支援を引き出す
データセンターの省電力化はいまや企業だけでなく、社会全体にとって重要な課題になっている。しかし、一口にデータセンターの省電力化といっても、その投資効果を明確に示すことができなければ、経営トップや財務担当者を説得することは困難だ。(2007年08月21日)
- [国内]
インテル、高性能と省電力の両立を図った新Xeonプロセッサを発表 
3.0GHz動作の高速モデルと低消費電力タイプの2製品
インテルは8月14日、高性能と省電力の両立を特徴とするサーバ向けのクアッドコアCPU、インテルXeonプロセッサX5365およびL5335の2製品を発表した。同社によると、両製品を搭載したサーバは、待機時における消費電力が従来製品と比べて最大50%まで低減されるという。(2007年08月14日)
- [米国]
「Webページの背景を黒にしても節電にはならない」――グーグルが見解 液晶ディスプレイでは、黒画面による省電力効果はほとんど見られない
米国グーグルは、環境保護に対するイメージ戦略の一環として、自社のホームページの白い背景が、黒い背景よりも電力消費が多いわけではないと主張している。(2007年08月10日)
- 【Computerworld Conference 2007 Summer】
今、求められるIT基盤の「省電力・省スペース・効率化」 
サーバ・インフラストラクチャの「パワー&ファシリティ・マネジメント」のすべて
今年6月20日、本誌主催のコンファレンス「Computerworld Conference 2007 Summer」が、東京都港区の六本木アカデミーヒルズで開催された。開催4回目を迎えた今回のテーマは「サーバ・インフラストラクチャのパワー&ファシリティ・マネジメント」。ITへの需要増大や高密度実装化からくるサーバ・インフラの電力/発熱問題にフォーカスした。イベントでは、先進企業やアナリスト、サーバ・ベンダーのスペシャリストがセッションを繰り広げ、この課題に対してユーザー企業のIT/IS部門がなすべきことを探った。(2007年08月07日)
- [米国]
ストレージ・リソースの無駄遣いを解消する、シン・プロビジョニング技術への“期待度” 大手ITベンダーも本格採用――ストレージ・アナリストらは高い評価
企業のストレージ/IT管理者は、データセンターの電力コストの高騰やスペース不足に頭を痛めている。しかし、ストレージ不足を極度におそれる各部門のエンドユーザーは、必要以上にストレージの容量を“確保”する傾向にあり、それがストレージ/IT管理者のさらなる頭痛のタネとなっているようだ。(2007年08月07日)
- [米国]
サン、8コアの「Niagara 2」――UltraSPARC T2を出荷開始 
シングルチップで64スレッドの処理をサポートする新プロセッサ
米国サン・マイクロシステムズは8月7日、新型プロセッサ「UltraSPARC T2」の出荷を開始した。同社は、通信業界の既存顧客をつなぎ止めると同時に、ネットワークを高速化する手段を求める新たな顧客を獲得できると期待している。(2007年08月07日)
- [国内]
EMCジャパン、ハイエンド・ストレージ「Symmetrix DMX-4」など新製品を一挙投入 
iSCSI/FC両対応機種、低電力型コンポーネント、制御ソフトウェアの新版など
EMCジャパンは8月7日、大企業向けのハイエンド・ストレージ・システム「EMC Symmetrix DMX」シリーズの最上位機種「Symmetrix DMX-4」をはじめとするストレージ新製品と、従来のストレージ・ファミリーの機能を強化するためのストレージ制御ソフト、管理ソフトなどを一斉に発表した。各製品は8月から9月上旬にかけて提供が開始される。(2007年08月07日)
- [米国]
アピストリ、グリッド対応のサーバ稼働オン/オフ制御ソフトを発表 アプリ稼働率が低いサーバをシャットダウンし、電力消費を抑制
グリッド・ミドルウェア・ベンダーの米国アピストリは8月6日、分散コンピューティング基盤「Enterprise Application Fabric(EAF)」用のソフトウェア・モジュールをリリースした。同モジュールを使えば、必要とされていないグリッド内のサーバを自動的にシャットダウンし、電力消費を抑えることができるという。(2007年08月07日)
- [英国]
英国のデータセンター、DC電源とクアッドコアCPUで40%の節電に成功?
電力/発熱/スペース問題を解決し、炭酸ガス排出量を大幅に削減
英国のホスティング・プロバイダー、ウルトラスピードは、自社が運営するロンドンのデータセンターで、直流(DC)の電力供給とディスクレス・サーバ、低電圧クアッドコアXeonプロセッサの組み合わせにより、エネルギー消費を40%削減したことを明らかにした。(2007年08月06日)
- [米国]
EPA、データセンターの消費電力リポートを発表――省電力化に取り組む必要性を強調 
省エネ対策を講じなければ、2011年には現在の2倍に達すると警鐘
米国環境保護庁(EPA)は8月3日、米国内のデータセンターの消費電力に関する調査リポートを発表した。それによると、現状のままでは2011年におけるデータセンターの消費電力は、現在の2倍となる1,000億kWhに達すると予想され、この電力需要に対応するためには、新たに10基の発電所を建設する必要があるという。(2007年08月06日)
- 「たがための」「何のための」グリーン化か!?

ユーザー企業がグリーンITに取り組むのは、環境保護のためというよりコスト削減のため?
「グリーンIT」――この言葉がどの程度魅力的に響くかは、受け止める側のユーザーの意識によっても異なってくるだろう。だが、今の米国において「ITのグリーン化」という錦の御旗──省エネルギーやリサイクル性の向上といったグリーン化のメリット──を振りかざされれば、だれも正面切ってそれに異を唱えることはできないはずだ。そして、熱心に「グリーン化」を説き、それをセールストークにするベンダーを批判することも。だが、本音を言えば、ユーザーにも、グリーンITについて言いたいことがないわけではないのだ。例えば、ベンダーのかけ声が大きい割りには、現行のITインフラに実装できる製品が限られていることに不満を抱くユーザーは少なくない。本稿では、そうしたユーザーの本音をあぶり出しつつ、グリーンITの現状と問題点を探ってみたい。
(2007年08月03日)