グリーンIT

今後の課題は安定した電力供給

　米国Gartnerは11月19日、インドのデータセンターに関する予測リポートを発表した。それによると、同国におけるデータセンターの総面積は、2007年から2012年の5年間で31％増加し、2012年までに510万平方フィートに達する見込みだという。（2008年11月21日）

使いやすい管理ツール／サービスでメインフレームの復活を促進

　米国CAは、ラスベガスで11月16日から20日まで開催しているコンファレンス「CA World 2008」において、「Mainframe 2.0」という名前の製品／サービス構想を発表するもようだ。（2008年11月19日）

高性能デスクトップPC向けの「Core i7」を11月17日に出荷開始

　米国Intelは11月5日、新しいマイクロアーキテクチャ「Nehalem」（開発コード名）を採用したプロセッサの第1弾となる「Intel Core i7」の出荷を11月17日から開始することを明らかにした。同社によると、Core i7はハイエンド・デスクトップPC向けのプロセッサだという。（2008年11月06日）

省電力・低温化とともに最大6デシベルの低騒音を実現

　レノボ・ジャパンは11月5日、中・大規模企業を対象としたデスクトップPCの新製品「ThinkCentre M58シリーズ」を発表した。同シリーズは、ユーザーによるPC消費電力の遠隔管理を可能にするソフトウェア「Power Manager」を搭載するなど、環境への配慮がなされている。（2008年11月05日）

無負荷時で10Wの電力消費を抑制、オフィスのグリーンIT化を支援

　AMDプロセッサには、消費電力を抑制するための様々なアーキテクチャが搭載されているが、実際にそれらの機能はどの程度の効力を発揮するのか。その効果を検証するため、今回、ユニアデックスによってAMDプロセッサの消費電力に関するベンチマーク・テストが実施された。ベンチマーク・テストの結果からは、AMD製プロセッサが搭載する「Cool'n'Quiet」による省電力効果が具体的な数値として実証された。ここではベンチマーク・テストの結果に基づきながら、AMDプロセッサがもたらす省電力効果について紹介していく。（2008年11月01日）

同社が提唱する“生きた”データセンターとは

　データセンターのグリーンIT化に必要なのは電力管理だけではない――。米国の調査会社Gartnerのアナリストが、今年12月に開催される年次カンファレンスを前に、電力効率を高めるだけではデータセンターのグリーン化には不十分との見解を示した。（2008年10月30日）

Atomコアとグラフィックス・エンジンを単一チップ化

米国Intelは、10月20-21日に台北で開催された「Intel Developer Forum（IDF）2008 Taiwan」で、低価格のノートPC／デスクトップPC向けプロセッサ「Atom」のグラフィックス性能を強化する計画を明らかにした。来年にリリースが予定されている米国AMDの「Fusion」に対抗する。（2008年10月23日）

2005年から2025年までの上昇率は1,600％

　Gartnerは、データセンターのオペレーションを早急に近代化しないと、2011年の電力コストが2005年の倍に跳ね上がるおそれがあるとするリポートを発表した。（2008年10月22日）

「ユーザーや市場に破壊的な影響を及ぼす」とガートナーが予測

　IT市場調査会社の米国Gartnerはこのほど、2009年の戦略的テクノロジーとして仮想化を1位に挙げた。理由は、単にサーバの仮想化にとどまらず、サーバ以外にもデータ・センター内のほとんどのシステムを仮想化できるようになりつつあるためだ。（2008年10月16日）

AMS2000シリーズ全3機種を海外市場にも投入

　日立製作所は10月15日、同社のミッドレンジ・ストレージ製品群「Hitachi Adaptable Modular Storage 2000シリーズ」（以下、AMS2000シリーズ）の最上位機種となる「AMS2500」の販売を開始した。ディスク容量約285GB／ファイバ・チャネル（FC）16ポートの最小構成価格は875万9,100円となる。（2008年10月15日）

フォレスターはデスクトップ環境のグリーンIT化を提言

　グリーンITに対する英国企業の取り組みは、企業の社会的責任というよりも、ビジネス上の必要性に根ざしていることが、米国Forrester Researchの調査で明らかになった。（2008年09月19日）

自社ストレージ運用時の温室効果ガス排出量の“相殺”を可能に

　EMCジャパンは9月11日、温室効果ガス排出権を同社製ストレージ製品に割り当てたうえでリース提供するサービス「EMC エコ・レンタル・プログラム」を提供開始すると発表した。同社によると、IT業界では初の試みであり、同サービスの利用によりユーザー企業は、ストレージの運用時に発生する二酸化炭素（CO₂）を、製品に割り当てられた排出権で相殺し、実質ゼロにすることが可能になるという。（2008年09月11日）

処理性能と省電力性を向上させ、ラックレスのエントリー・モデルを追加

　NECは9月10日、バックアップ用途に特化したディスク・ストレージ「iStorage HSシリーズ（HYDRAstor）」において、従来機種比で最大3倍の処理性能と40％の省電力化を実現したラック・モデル「iStorage HS8-20R」と、導入コストを従来機種比で40％低減したラックレス・モデル「iStorage HS8-20S」の2機種の販売を開始した。（2008年09月10日）

選定に際しグリーン対応を重視する企業は65％以上にも

　IDGジャパンが9月5日に発表した「データセンター／グリーンITに関する市場動向調査報告書」によると、国内のデータセンターの約4割がグリーンIT化を推進しており、データセンターを選定する際にグリーン対応を重視する企業も65％に上っているという。（2008年09月09日）

さらなるパフォーマンス向上と環境対策の強化を実現

　米国Intelは9月8日、線幅45ナノメートル（nm）プロセスを使って製造されたXeonプロセッサの新モデル4製品を発表した。サーバ用も含まれるこれらチップは、エネルギー効率を高める設計が施されており、同社製品としては初めてハロゲンを含まない難燃性のパッケージング素材を使用している。ハロゲンは、リサイクルが難しいうえ、有毒物質を含んでいる。Intelは、来年初めまでにすべての製品でハロゲンの使用を停止し、環境対策を大きく前進させたい考えだ。（2008年09月09日）

仮想化技術で60台のサーバを6台に

　米国IBMは、米国テニス協会主催の全米オープンのITシステムを支えている。同社は過去の全米オープン期間中、60台ものサーバを稼働させていた。しかし2006年以降はサーバ統合を行い、2008年度ではわずか6台のサーバで大会を支えている。ここではIBMの同大会におけるグリーンITへの取り組みを紹介しよう。（2008年09月03日）

アーカイブ・データを高速に読み出し、オゾン層や気候変動の研究をサポート

　日立製作所の100％子会社で、海外を中心にストレージ事業を展開している米国日立データシステムズ（HDS）は8月27日、NASA（米国航空宇宙局）の気象データ・システム「OMIDAPS（Ozone Monitoring Instrument Data Processing System）」に、HDSのコンテンツ・アーカイブ向けストレージ・アプライアンス「Hitachi Content Archive Platform」を提供したと発表した。これにより、アーカイブされた地球大気に関する科学データを、従来よりも迅速に取り出せるようになったという。（2008年08月27日）

メモリ・セルの小型化により、CPUの高性能化が可能に

　米国IBMは8月18日、PC／サーバ向けCPUの消費電力を引き下げ、性能を向上させるうえで重要となるメモリ・チップの小型化に成功したと発表した。同社では、CPUで使用するテスト用メモリ・チップの線幅を22ナノメートル（nm）にすることで、プロセッサの多機能化と処理速度の向上、消費電力の低減を実現できたとしている。（2008年08月19日）

ITシステムのグリーン化とコスト削減を重点に機能を強化

　EMCジャパンは8月6日、ミッドレンジ・ストレージ・システム「EMC CLARiX CX4」シリーズを発表し、販売を開始した。EMCによると、同シリーズではグリーン化とコスト削減につながる機能群が強化され、既存製品に比べ最大2倍の拡張性とパフォーマンスを達成しているという。（2008年08月06日）

「ITに精通し、炭酸ガス排出量削減の取り組みを主導できるのはCIOしかいない」

　CIOは本来、企業や団体におけるITの総責任者としての職責を果たせばよかったが、今後は「CIM：Carbon Information Manager：炭酸ガス情報マネジャー）」の役割も担うことにもなりそうだ。地球環境問題に取り組む英国のNPO（非営利団体）、Carbon Disclosure Project（CDP）と米国IBMが7月に行った共同調査のリポートには、現代の企業ではCIMが重要な役割を担うと記されている。（2008年08月05日）