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システム／アプリケーション統合
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【VMware仮想化ソリューションフォーラム】
仮想化テクノロジー、本格普及フェーズへ
リソース最適化、DR、高可用システム──ヴイエムウェアのイベントで示された多様な活用方法
（2008年02月22日）
ヴイエムウェアは2月22日、東京都内でイベント「VMware仮想化ソリューションフォーラム」を開催し、仮想化技術／製品の最新動向について紹介した。企業システムの抱える諸課題を解決する手段として、仮想化技術に対するユーザーの関心が高まるなか、イベントでは、サーバ仮想化製品のさまざまな活用法や今後、同社で発売を予定している製品などが披露された。以下では、来場者の注目を集めたセッションについてリポートする。
岡崎勝己
仮想化利用の裾野が急拡大
「当初、サーバ統合を目的に用いられ始めた仮想化技術は、ここにきてソフトウェア・ライフサイクル・マネジメントやプロビジョニング、さらにディザスタ・リカバリなど、その用途を急速に拡大させている。これはひとえに、仮想化技術が“実用”に耐えうる段階に差し掛かってきたからにほかならない」
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| 「仮想化の用途が急速に拡大している」と語る、ヴイエムウェア社長の三木泰雄氏 |
2月22日に開催されたVMware仮想化ソリューションフォーラムのフォーカス・ポイントは、仮想化技術の技術トレンド、そして仮想化を利用したビジネス・ソリューションの最最新動向であった。冒頭は、その基調講演に登壇したヴイエムウェア代表取締役社長の三木泰雄氏の言だ。同氏は、仮想化技術が企業にとってさまざまな課題を解決するための現実的な解となっていることをあらためて強調した。
仮想化技術の利用の裾野が急速に拡大しつつあることは、ヴイエムウェアの業績からも明らかだ。三木氏によると、米国VMwareの2007年度総売上高は、前年比88％増の13億3,000万ドルを記録。日本法人でも売上は好調に推移しており、2007年度の売上高は同100％以上もの伸びを達成したという。
ヴイエムウェアはこれまで仮想化技術を独自に発展させ、その成果を同社の仮想デスクトップ管理などの新たなソリューションの開発に反映させてきた。こうした同社の努力が、仮想化技術の本格普及というかたちで実を結びつつあるわけだ。
企業システムが抱える多様な課題の解決を支援
では、仮想化技術がこれほど広くユーザーに受け入れられるようになったのはなぜなのか。米国VMwareでマーケティング担当パイスプレジデントを務めるカーシック・ラウ氏は、同社のユーザー企業の現状を踏まえ、その理由を解説した。
ラウ氏によると、ここにきて仮想化技術に対するニーズがこれほどの盛り上がっている背景には、そのメリットや可能性にまつわる認識の急速な高まりがあるという。事実、これまで同社に寄せられる引き合いは、ITコストの削減を目的とした大企業からのものが大半を占めていた。だが、ここにきてディザスタ・リカバリやシステム可用性の向上など目的が多様化し、大企業のみならず中小企業での導入も急速に進んでいるという。
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| 「仮想化製品ラインの強化が本格普及の原動力となった」と語る、米国VMwareマーケティング担当パイスプレジデントのカーシック・ラウ氏 |
「仮想化技術はリソースの最適化や可用性の管理などが行える点で、システムが抱えるさまざまな課題解決に活用を見込むことができる。製品ラインアップの強化を通じて、その点をユーザーに認識してもらえたことが、本格普及の原動力になっているわけだ」（ラウ氏）
例えばある企業では、ディザスタ・リカバリ対策の高度化を目的に同社の仮想化製品「VMotion」を導入。復旧に要する時間を40時間から4時間以下にまで大幅に短縮した。また、別の企業は複数OSを同時に稼働できるメリットに着目し、アプリケーションのテスト環境の整備に同社の製品に活用し、開発生産性の向上を達成しているという。
「サーバ統合によりシステムの消費電力を80〜90％も削減できる。そこで、最近では、グリーンITの観点からも仮想化技術への関心が高まっている」（ラウ氏）
ベンダー各社がVMware対応を表明する理由
このような、企業システムにおける仮想化技術の重要性が高まりを受け、どのベンダーも、もはや仮想化技術に対して何らかの対応が不可欠となっているようだ。実際に、ドイツのSAPは2007年末、「VMware ESX Server」上のWindowsおよびLinuxベースで動作するSAP製品に、グローバルでフル・サポートを開始することを表明した。基調講演には同社グローバル・エコシステム・パートナーブループ担当バイスプレジデント、アクセル・シャレック氏も登壇し、その狙いを語った。
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| VMware仮想化環境で動作するSAP製品のフル・サポートを表明した、ドイツSAPのアクセル・シャレック氏 |
同氏によると、VMware製品への対応はSAPにとって、ユーザー企業の満足度を高めるうえできわめて重要な課題だったという。
「VMwareはソフトウェアの迅速なデリバリの実現と、そのためのコストを下げるのに非常に有効なソフトウェアだ。そのメリットを当社のユーザーに享受してもらううえで、パートナーシップの締結が不可欠だと判断した」（シャレック氏）
実のところ、SAPでは、パートナーシップの締結以前から社内でVMware製品の利用を進めてきたという。いわば同社も、仮想化技術のメリットを享受してきたユーザー企業の1社であるわけだ。その経験を踏まえ、シャレック氏はVMware製品について、特に仮想マシン環境を容易かつ迅速に整備できる点を高く評価した。併せて、VMwareとの今後の良好なコラボレーションを約束して、話を締めくくった。
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| パネル・ディスカッションでは、先進ユーザー企業によって仮想化のさまざまな活用方法が語られた |
引き続き行われたユーザーのパネル・ディスカッションでは、ユーザー企業の代表として、製薬業界や金融業界、IT業界などで事業を展開する6社のシステム担当者がVMware製品の導入経緯や具体的な利用方法を紹介した。拠点の移転ニーズへの対応や、プラットフォームの管理効率の向上、クライアントの運用効率の向上など、さまざまな目的で仮想化技術の利用に乗り出したという各社の話から、日本においても仮想化技術のメリットが着実に認知されつつあることがうかがえた。
ディスカッションの最後に三木氏は、「仮想化技術はアイデア次第でさまざまな用途に応用できる。ユーザー企業にはぜひとも、どのように使ったのかを当社にフィードバックしてほしい」と訴えた。
