システム／アプリケーション統合

SOAの“効果の見えにくさ”を解消するベスト・プラクティス

　ITのROI（投資利益率）について考えたとき、IT化の成果は、工数削減のようにその金額的な効果がはっきりと表れるものと、見える化や顧客満足度向上のように金額に換算できないものに分けられる。SOA導入の効果はまさしく後者に当てはまるもので、そうした事実がSOA普及を阻害する障壁となっている。セッションでは、そのような障壁を打破し、SOAを推進する方法として、日本BEAシステムズ（以下、BEA）が提唱するベスト・プラクティスが紹介された。（2008年03月18日）

レガシー資産を最大限に生かしたガバナンスを実現

　IT基盤分野で豊富な実績を持つソフトウェア・エー・ジーが近年注力しているのは、SOAによる、柔軟性・俊敏性の高いビジネス・インフラの実現である。同社は2007年6月に米国webMethodsを買収したことで、レガシー・システムからビジネス・アクティビティに至るビジネス・インフラの全領域において、一貫した製品提供が可能になった。セッションでは、SOAライフサイクルの各段階における課題を示しつつ、同社のビジネス・プロセス統合スイート「webMethods 7.1」が紹介された。 （2008年03月18日）

システム統合の現実解、ESBのメリットを存分に生かす

　多種多様なシステム／アプリケーションをサービス化して、SOAベースのシステム統合を可能にするESB（Enterprise Service Bus）。さまざまなESB製品が提供されるなか、ソニック ソフトウェアの「Sonic ESB」は、そのスケーラビリティや管理の容易性、可用性の高さなどが評価され、金融機関をはじめ数多くの企業に導入されてきた。セッションでは、このSonic ESBの特徴や導入事例を基にした、現実的なSOA導入のあり方などについて解説が行われた。（2008年03月18日）

仮想アプライアンスの提供にも本腰

　日本オラクルは3月13日、同社のサーバ仮想化ソフトウェア「Oracle VM」の国内提供を開始したと発表した。併せて、日本語化されたマニュアルなどが同社Webサイトに公開された。 （2008年03月13日）

重要性・機密性の高いアプリほど仮想化技術の適用外に

　米国の調査会社Forrester Researchが先週発表した調査リポートによると、仮想化されるサーバは増えているものの、サーバを担当するITマネジャーの多くは、重要性や機密性の高いアプリケーションを仮想環境に移行させることに消極的だという。（2008年03月11日）

ライセンス契約を変更し、反トラスト問題に対処

　Microsoftが独占禁止法監督機関に申し立てられた訴えを受け、Windows Vistaの最も人気のあるエディションを仮想マシン上で動かせないように制限していた規則を削除したことが、裁判所文書から明らかになった。（2008年03月11日）

IODコンセプトに基づき、企業内に分散する情報・データの統合を支援する製品

　日本IBMは3月6日、同社が提唱する「インフォメーション・オンデマンド（IOD）」コンセプトを推進する新製品として、データ統合／管理ソフトウェア「Information Server V8.1」を発表した。（2008年03月06日）

強みは液浸リソグラフィ技術。Intelとの差を縮め、逆襲なるか

　米国AMDは、ドイツ・ハノーバーで開催中（3月4〜9日）のIT展示会「CeBIT 2008」において、同社初の45ナノメートル（nm）製造プロセスによるプロセッサ2モデルを発表する。1つはサーバ用の「Shanghai」、もう1つはデスクトップ用の「Deneb」（共に開発コード名）で、2008年下半期に出荷が始まる予定だ。（2008年03月05日）

Green IT Conferenceのステージで語られた、企業が押さえておくべき現状と課題

　企業経営に欠かすことができないITが、電力消費量の増大から地球温暖化に大きな影響を与えている。今後もITが進化・成長を続けていく中で、その環境に及ぼす影響はもはや看過できない。この問題に対して、企業・組織はどんな取り組みを進めていくべきなのか──2月29日に都内で開催された「Green IT Conference＆Demo 2008」コンファレンス（主催：月刊Computerworld／月刊CIO Magazine）には、その方策を知ろうと、多数の企業担当者が詰めかけた。（2008年02月29日）

「地球にやさしいIT」に向けた多角的なアプローチを実践する

「グリーンIT」が注目を集めている。欧米においては多くのIT市場調査会社が、このテーマを企業のCIO（最高情報責任者）にとっての最重要案件の1つととらえており、国内においてもベンダーの単なるマーケティング・ハイプを越えた取り組みが始まろうとしている。地球環境問題に取り組むことの重要性、特に、温室効果ガス排出の削減の重要性については本パートで詳述しないが、ITにかかわる者としてこのテーマにどのように貢献できるのかを整理し、自社でのアクション・プランを練ることはきわめて重要であるはずだ。（2008年02月29日）

仮想化機能のビルトイン・サポートで、中小規模企業に照準

　米国VMwareは2月26日、同社の仮想化ソフトウェアのビルトイン・サポートに関して大手サーバ・ベンダー4社と提携したと発表した。これにより、ドイツのFujitsu Siemens Computersが同日からVMwareの仮想化技術を組み込んだサーバを出荷開始し、米国Dell、米国Hewlett-Packard（HP）、米国IBMも60日以内に同様の製品をリリースする計画だ。（2008年02月27日）

「SOAへの投資が今後も継続されるかどうかはわからない」とアナリストが指摘

　米国の調査会社AMR Researchの調べによると、2007年の1年間でSOA（サービス指向アーキテクチャ）に投資した企業の数は世界各地で倍増し、各社の年間支出額は平均約140万ドルに上ったことが明らかになった。この調査はAMRが米国、ドイツ、中国の企業405社を対象に実施したもの。（2008年02月26日）

1台で1,500台分のx86サーバに相当する処理能力を実現

　日本IBMは2月26日、同社メインフレームの新製品「IBM System z10 Enterprise Class」を発表、同日に出荷を開始したと発表した。System z10では、効率的なデータセンターの運用を実現するため、処理能力の向上が図られているほか、自動管理機能などが新たに実装されている。（2008年02月26日）

16台のサーバを1つに統合し、ストレージ管理の複雑さを解消

　日本HPは2月25日、ファイル・サーバ統合を支援するゲートウェイ型ファイル・サービス・アプライアンスの新版、およびその一部機能を取り出したソフトウェアと、複数のプロトコルに対応するファブリック・スイッチ新製品を発表した。いずれも、ストレージ管理の複雑さの解消や運用コストの低減に威力を発揮するという。（2008年02月25日）

「相互運用性原則はお題目にすぎない」

　米国Microsoftが2月21日に発表した主要ソフトウェア製品の技術情報公開は、他社製品やオープンソース・プロジェクトとの相互運用性向上に向けた新たな取り組みとして注目を集めた。しかし、オープンソース・コミュニティの一部はこの発表に失望しているようだ。「Microsoftの新しい相互運用性原則はお題目にすぎない」という声も出ている。（2008年02月25日）

リソース最適化、DR、高可用システム──ヴイエムウェアのイベントで示された多様な活用方法

ヴイエムウェアは2月22日、東京都内でイベント「VMware仮想化ソリューションフォーラム」を開催し、仮想化技術／製品の最新動向について紹介した。企業システムの抱える諸課題を解決する手段として、仮想化技術に対するユーザーの関心が高まるなか、イベントでは、サーバ仮想化製品のさまざまな活用法や今後、同社で発売を予定している製品などが披露された。以下では、来場者の注目を集めたセッションについてリポートする。（2008年02月22日）

統合サーバ・ソフト「Essential Business Server 2008」と新製品ラインを形成

　Microsoftは2月20日、小規模企業向けの次期サーバOS、Windows Small Business Server（SBS）2008と、すでに発表されていた小・中規模企業向けの統合サーバ・ソフトウェア製品の詳細を明らかにした。（2008年02月21日）

ハードウェア中心路線から脱却し他社と差別化

　米国Unisysは2月19日、サーバ／ストレージ事業の新たな戦略を発表し、ハードウェア中心の路線から、仮想化製品を含むハードウェア、ソフトウェア、サービスを組み合わせたより総合的なアプローチに転換する姿勢を明確にした。（2008年02月20日）

「多くのユーザーはもはやSOAの導入を恐れていない」と同社幹部

　SOAガバナンス関連製品／サービスを提供している米国AmberPointは2月15日、SOAの導入状況に関する調査結果を発表した。それによると、回答企業のSOA導入プロジェクトのうち、60％が目標をほぼ達成しているという。（2008年02月18日）

TVJP栗原氏がデータ・アーキテクチャの全体最適化を提言

　「企業にとってデータはビジネスそのもの。データを軽視していてはビジネスの成功は到底ありえない。しかしながら、アプリケーションのデータ設計は企業ごとに異なり、社内でデータのセマンティクスの統一がとれていないことも多い。データ管理の世界は教科書どおりにはいかないのが実情だ」――そう指摘するのは、2月13日に開催された「Developers Summit 2008」のセッションに登壇したテックバイザージェイピーの栗原潔氏だ。同氏はセッションの中で、企業のデータ設計における諸問題の現実的解決策について提言を行った。（2008年02月14日）