［米国］【フォレスター調査】
重要アプリの仮想環境への移行、サーバ担当マネジャーは総じて消極的

重要性・機密性の高いアプリほど仮想化技術の適用外に

（2008年03月11日）

　米国の調査会社Forrester Researchが先週発表した調査リポートによると、仮想化されるサーバは増えているものの、サーバを担当するITマネジャーの多くは、重要性や機密性の高いアプリケーションを仮想環境に移行させることに消極的だという。

　このリポートは、米国企業のサーバ・インフラストラクチャ担当役員や同マネジャー60人を対象に行われた調査の結果をまとめたもので、主に仮想サーバの稼働状況を数値化している。

　同リポートによると、メール・サーバの統合を計画していると答えたITマネジャーは全体の70％に達したものの、仮想化技術を使うと答えたのはそのうちの20％にとどまった。同様の傾向は、セキュリティ機能をサポートするアプリケーションでも見られ、電子商取引アプリケーションの統合を計画していると答えた55％のITマネジャーのうち、仮想化技術を使う可能性があると答えたのは半分以下だった。

　仮想環境へのメール・サーバの移行が“不人気”だった理由について、Forresterでは「電子メールは利用度が高いため、細切れ状態のサーバを使うのではなく、専用の大型サーバに統合するケースが多い」と述べている。

　また、電子商取引アプリケーションについても、取引の成功率が会社の業績に大きく影響することから、仮想化技術が使われる可能性は低いとForresterでは見ている。同社はリポートの中で、「必要なときに必要なだけのサーバ・リソースを確保できないために電子決済の処理が滞るというのは、明らかに好ましいことではない」と指摘している。

　セキュリティ機能も仮想サーバにはなじまないようだ。今回の調査では、70％のマネジャーがセキュリティ機能の統合を考えていると答えたが、仮想化技術が計画に含まれていると答えた人は28％にすぎなかった。ファイアウォールやVPN、スパム・フィルタなどへの仮想技術適用についても消極的な回答が多い。

　「これらのアプリケーションは、サーバの能力をすべて使うわけではないが、ビジネス上の重要性が高いため、熟成途上の技術が使われる可能性は低い」というのがForresterの見方だ。

　一方、今後仮想サーバが使われる可能性が高いアプリケーションとしては、Webサーバやファイル・サーバなどがある。今回の調査では、回答者の40％がこれらのアプリケーションを挙げており、CRMやERPなどのエンタープライズ・アプリケーションと答えたITマネジャーも多かった。

　プリント・サーバとシステム管理アプリケーションについても、仮想サーバで運用される可能性が高いと見られている。これらのアプリケーションを仮想化技術で統合する可能性があるとの回答が全体の38％を占めたからだ。

　「仮想化技術が登場したときから、ファイル・サーバは（仮想化の）主なターゲットになっていた。またプリント・サーバやシステム管理など、以前から利用度が低かった機能に専用の物理サーバを使うのは無駄であり、これらも仮想化の有力候補になる」（Forresterの調査リポートより）

(Denise Dubie／Network World 米国版)