［米国］
サン、Javaのオープンソース化計画を明らかに

【2006 JavaOne Conference リポート】

（2006年05月17日）

「2006 JavaOne Conference」の基調講演に登壇した米国サン・マイクロシステムズ社長兼CEO、ジョナサン・シュワルツ氏（左）と、同社のソフトウェア担当エグゼクティブ・バイスプレジデント、リッチ・グリーン氏。

　米国サン・マイクロシステムズは5月16日、サンフランシスコで開幕したJava開発者向けの年次コンファレンス「2006 JavaOne Conference」で、最新のJava仕様「Java Platform, Enterprise Edition 5（Java EE 5）」の正式リリースと、エンタープライズ向けの主要なJavaテクノロジーのアップデート、ならびに、複数のJavaテクノロジーのオープンソース化計画を発表した。

　「この6年間で最も重要なアップデート」とされるJava EE 5は、数多くの重要なWebサービス標準をサポートし、旧バージョンのJ2EE（Java 2 Platform, Enterprise Edition）よりも使いやすい設計になっているという。

　サンはこれまで、Javaのオープンソース化に対して慎重な姿勢を崩さなかった。同社はこの数年、多くのJavaコンポーネントをオープンソース化してきたが、コアとなるJava仕様の公開を踏み切ることはなかった。というのも、他社が互換性のないバージョンのJavaを広めると、「1度コードを作成すれば、いかなるシステム上でも稼働させることができる」というJavaの長所が失われてしまう懸念があったからだ。

　サンのソフトウェア担当エグゼクティブ・バイスプレジデント、リッチ・グリーン氏は、JavaOne初日の基調講演で、「オープンソース版Javaの開発を推進する」と明言した。しかし、同社の懸念が完全に払拭されたわけではない。

　サンで長期にわたってJava担当役員を務め、2004年に退職後、数週間前に再びサンに復帰したグリーン氏は、「現在、Javaの世界では2つの力がせめぎ合っている。1つはJavaを完全に公開したいという立場、もう1つは互換性を重視する立場だ。開発者は枝分かれしたJavaプラットフォームを望むとは思えないため、Javaのオープンソース化には慎重の上に慎重を期さなければならない」と語る。

　このほか、サンは、オープンソース・コミュニティとの関係改善を目指した新しいJavaライセンス「Operating System Distrubutor's Lisence for Java」を発表。同ライセンスにより、Linuxベンダーが「Java Rutime Environment」と「Java Development Kit」の2つの重要なJavaコンポーネントを組み込む際に、障壁となっていたさまざまな制限を取り払うことが可能になるという。

　JavaOneの基調講演には、Linuxディストリビューター各社の幹部も登場し、サンの新しいライセンスへの支持を表明した。Ubuntu Linuxのディストリビューターである英国カノニカルのCEO、マーク・シャトルワース氏は、「サンのおかげで、今後はフリー・ソフトウェア・ユーザーにもLinuxを提供しやすくなるだろう」と期待を寄せた。

　サンの幹部は、「Javaプラットフォームのオープンソース化の準備が完了するまで1年半ほどかかる」との見通しを示したが、16日の基調講演では、複数の主要Javaテクノロジーのオープンソース化計画が明らかにされた。具体的には、下記のJava開発者向け製品のオープンソース化を予定しているという。

「Java Studio Creator」：Javaに対応するサンの統合開発環境
「Java System Portal Server 7」：Webベースのコミュニティ・ポータル開発ソフトウェア
「Business Process Execution Language（BPEL）Engine」：2005年のシービヨンド買収に伴ってサンが入手した製品で「Java Composite Application Platform Suite（CAPS）」に含まれる
「Web Services Interoperability Technology（WSIT）」：これまで「Tango」（開発コード名）と呼ばれていたWebサービス技術で、.NetとJavaとの連携を支援するよう設計されたソフトウェア

(ロバート・マクミラン／IDG News Service サンフランシスコ支局)