［米国］【フォレスター調査】
「サーバ仮想化」導入企業が過半数を突破――試験運用を含めると51％が導入済み

（2007年02月13日）

　サーバ仮想化技術を導入する米国企業が急速に増えている。フォレスター・リサーチが実施した2006年版の調査によると、調査対象企業の51％が、同技術を実運用環境もしくは試験環境で使用していると回答した。

　この調査は、米国企業1,770社を対象に実施されたもの。調査の結果、サーバ仮想化技術の実運用環境への導入率が、2005年の29％から2006年は40％に増加したことが明らかになった。一方、試験運用中の企業は11％で横ばいだった。

　2006年にはサーバ仮想化技術の「認識率」も増加した。同技術について「認識していない（知らない）」と答えた企業は1年間で19％から8％に減少した。つまり、回答企業の92％は、少なくとも同技術を「認識」していたことになる。

　フォレスターでは、導入率や認識率が上昇した要因として、オープンソースの仮想化技術が利用可能になったことや、仮想化製品を提供するベンダーがマーケティング活動を強化したことなどを挙げている。

　調査対象企業の間で最も人気のある仮想化ソフト・ベンダーはヴイエムウェアだった。これは2005年の調査時と同じである。ただし、ライバルとの差は縮まりつつあるようだ。フォレスターの調査リポートにはこう書かれている。

　「2005年、サーバ仮想化技術は多数の企業でニッチなUNIX技術ではなくなり、x86サーバでも使用されるようになった。その結果、ヴイエムウェアの製品は、マイクロソフトの『Virtual Server』製品やオープンソースの仮想化技術『Xen』との競争を強いられている」

　調査対象企業の半数以上（53％）は、インテル製プロセッサを搭載したサーバの仮想化にあたり、ヴイエムウェアの製品を最も検討したと答えている。残りはヒューレット・パッカード（HP）で約11％、マイクロソフトが9％、IBMとデルがそれぞれ9％と8％だった。

　また大規模企業の場合、かつては企業規模に応じてサーバ仮想化技術の導入率にばらつきが見られたが、今回はそうした傾向は認められなかった。調査リポートでは大規模企業を従業員数別に「2万人以上」、「5,000～1万9,999人」、「1,000～4,999人」の3つに分けているが、いずれも似通った導入率や認識率を示している。

　具体的には、サーバ仮想化技術をすでに導入しているのは、「2万人以上」と「5,000～1万9,999人」の企業でともに43％、「1,000～4,999人」の企業では37％に上っている。

　一方、中小規模企業はやや立ち後れている。サーバ仮想化技術を実運用環境に導入しているのは、「500～999人」の企業で20％、「100～499人」では13％しかない。試験運用しているところも、それぞれ3％、4％にとどまっている。調査リポートには、「サーバ仮想化のメリットが得られる台数のx86サーバを設置している中堅企業であっても、同技術の導入率は大規模企業の半分しかない」と記されている。

(デニス・ドゥビー／Network World オンライン米国版)