［米国］【今週のウォール街】
VMware株が急落――仮想化大手の行き先に暗雲？

大幅な売上増達成も、アナリストらの期待を下回る

（2008年01月31日）

　米国VMwareの株価が今週に入り30％以上も落ち込んだ。同社が長きにわたり優位に立ってきた仮想化分野にMicrosoftやCitrixといった大手ベンダーが参入してきた結果、VMwareの業績がアナリストや投資家の期待を下回ったことが原因とされている。

　とはいえ、VMwareの収入は今も伸びており、2007年第4四半期（10～12月期）の売上高は、前年同期比80％増を達成した。親会社のEMCも、2008年にはさらに50％の成長が見込まれるとの見方を示している。それでもこれらの数値はアナリストの予測に届かず、同社の株価は34％下落し、1月29日には54.87ドルとなった。

　AP通信によれば、スイスの金融グループUBSのアナリスト、ヘザー・ベリーニ（Heather Bellini）氏が、「VMwareは2007年8月の新規株式公開（IPO）で大きな成功を収めたものの、現在は要注意株の1つとなりつつある」と投資家向けの報告書に記したという。

　またBoston Globe紙は、EMCのCEO、ジョー・トゥッチ（Joe Tucci）氏が今回の株価下落を「ばかばかしい反応」と切り捨て、「VMware株はまだ若い。乱高下しても何ら驚くことはない」と述べたと報道している。

　VMware株は、2007年10月31日に史上最高額の125.25ドルで取り引きされた。今年1月29日に大きく値崩れしたあと、翌30日朝には53.57ドルまで落ち込んだが、その後多少持ち直して、同日東部標準時間11時のニューヨーク株式市場における取引額は56.41ドルとなった。

　IPO後、EMCはVMwareの株式の90％を取得した。x86サーバ仮想化市場におけるVMwareの存在感はいまだに大きく、顧客数も10万を超えている。だがここにきて、MicrosoftやIBMなどの大手ベンダーがVMwareの座を脅かしつつある。最近では、Microsoftが先週、仮想化ソフトウェアの新興ベンダーCalista Technologiesの買収、および仮想化製品の改良戦略を発表し（関連記事）、IBMも今週、同社のサーバ製品群「System i」および「System p」シリーズ向けの仮想化技術「PowerVM」を発表した（関連記事）。一方、Citrixも2007年8月、オープンソース・ベンダーのXenSource買収を足がかりに仮想化市場へ打って出ている（関連記事）。

　もっともVMwareは、パートナー・ベンダーとの提携によって他社よりも有利な立場にあると言える。IntelやAMDはx86プロセッサに仮想化機能を埋め込んでおり、数年以内にはVMwareがライバルとの差別化を図る新しい戦略を打ち出す可能性もある。

(Jon Brodkin／Network World米国版)