ブログ／SNS／Wiki

加えられた変更は承認プロセスを通さず即座に反映

　米国Wikiaは6月3日、オープンソース検索エンジン「Wikia Search」に、一般のユーザーが検索結果の編集に参加できる新機能を追加した。これにより、ユーザーはWebページを追加／削除、評価するなどして、インデックスの構築に参加できるようになる。（2008年06月04日）

相互運用性重視の時流に乗り、OpenSocialに対抗

　米国Facebookは6月2日、同社のアプリケーション開発プラットフォーム「Facebook Platform」の一部をオープンソース化し、「Facebook Open Platform」（fbOpen）として一般公開したと発表した。これにより、開発者はFacebook向けのアプリケーションを容易に開発できるようになるという。（2008年06月03日）

Web 2.0や内部起因リスク、コンプライアンスとセキュリティの関係に着目せよ

IT市場調査会社の米国IDCは5月20日、シンガポールで情報セキュリティ関連コンファレンス「IDC Security Vision 2008」を開催した。「次世代セキュリティ――新世代の脅威に立ち向かう」をテーマにした同コンファレンスでは、今、企業・組織をとりまくセキュリティ上の脅威とそれらへの対処が業界のキーパーソンによって語られた。（2008年05月22日）

GoogleとのSNS連携については「話し合って妥協点を見つけたい」

　米国Facebookは5月19日、同社のSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）「Facebook」日本語版の提供を同日より開始した。来日した同社CEOのマーク・ザッカーバーグ（Mark Zuckerberg）氏は、日本市場での戦略を語るとともに、「Facebookの最大の特徴は、ユーザーが実名で利用し、リアルな人間関係の信頼の下で情報を共有していることだ」として、他のSNSとの違いを強調した。（2008年05月19日）

現金や物品の寄付促進が目的――政治的意図はなし

　5月12日に発生した中国・四川大地震の震災被害者を支援する活動が、インターネットの世界でも広がっている。中国のインターネット・ユーザーは、インスタント・メッセージング（IM）を利用し、震災被害者支援の意思表示を開始した。（2008年05月19日）

SNS間のデータ・ポータビリティに暗雲

　米国Facebookは5月15日、米国Googleが5月12日に発表した「Friend Connect」サービスについて、同サービスからFacebookユーザーの個人データにアクセスできないようにする措置を取ったことを明らかにした。このことで、データ・ポータビリティの実現に向けた業界の動きに暗雲が垂れ込めている。（2008年05月16日）

仕事／プライベートの両面でコミュニケーション技術の活用が進む

　世界各国で働く人々の16％が、仕事とプライベートの両方で少なくとも7種のデバイスと、インスタント・メッセージング（IM）やテキスト・メッセージング、Web会議システム、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）といった9種のアプリケーションやシステム、サービスを駆使するという、“ハイパーコネクト”な状態にあることが、最新の調査から判明した。（2008年05月15日）

OpenSocialの採用によりSNS間のデータ・ポータビリティに対応

　米国Googleは5月12日、Webパブリッシャーが自身のサイトにソーシャル機能を追加できるサービス「Google Friend Connect」のプレビュー版を公開した。（2008年05月13日）

MySpace上でデータ変更すると他サイトでも自動更新

　SNS大手の米国MySpaceは5月8日、自社SNSユーザーのプロファイル・データを他のSNSサイトと共有できるようにする「Data Availability」計画を発表した。この計画には、Yahoo!やeBay、Twitter、Photobucketなどの米国企業が参画するという。（2008年05月09日）

CAPTCHAの有効性を疑問視する声も

　米国Googleのブログ・サービス「Blogger」にスパマーが偽のブログを自動作成するという行為が広がっており、大量アカウント登録を防ぐために導入されたCAPTCHAの有効性が疑問視される事態となっている。 （2008年04月28日）

サービスのオープン化とソーシャル化で大手SNSに対抗

　米国Yahoo!は4月24日、外部のディベロッパーが同社のネットワーク上でアプリケーションを開発できるようにするとともに、ソーシャル・プロファイルのコンセプトに基づいて各種のオンライン・サービスを完全に結び付けることができるようにするため、Webプラットフォームのオープン化を推進していくという新構想を発表した。（2008年04月25日）

一般ユーザー向けにWebページのマッシュアップ作成を支援

　米国Intelは4月22日、米国サンフランシスコで開催中のWeb2.0関連イベント「O'Reilly Web 2.0 Expo」（4月22日〜25日開催）において、Webページのマッシュアップ作成を支援するツール「Intel Mash Maker」のベータ版を発表した。（2008年04月23日）

業界大手の展開加速で新興ベンダーの減少を予想

　米国Forrester Researchが4月21日に発表した調査リポートによると、ブログやWiki、ソーシャル・ネットワークといったWeb 2.0技術の市場は、2013年に46億ドル規模へ拡大するという。 （2008年04月22日）

マイスペースは「単なるシステム・エラー」と重要視せず

　世界ナンバー1の会員数を誇るSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の「MySpace」で、新たなセキュリティ問題が発覚した。意図的にコード変更されたメンバーの「プロフィール」を閲覧しただけで、そのプロフィールを公開しているメンバーから、行動を追跡される可能性があるというのだ。（2008年04月18日）

「こうした技術により、今後4年でIT業界の状況は一変」とアナリスト

　1位マルチコア・プロセッサ、2位クラウド・コンピューティング、3位ユーザー・インタフェース、……。米国の調査会社Gartnerは4月8日、同社主催のシンポジウムにおいて、2012年までの4年間にわたって「破壊的な影響力」をIT業界に及ぼす技術をランキング形式で披露した。（2008年04月09日）

敵対的買収に不快感。増額されれば買収に応じる意志も

　米国Yahoo!の取締役会は4月7日、米国MicrosoftのCEO、スティーブ・バルマー（Steve Ballmer）氏に宛て書簡を送り、敵対的買収を示唆しているMicrosoftに対し不快感を示す一方で、提示された買収総額446億ドルの引き上げを条件に買収へ応じる可能性があることを明らかにした。 （2008年04月08日）

買収額の減額も示唆。株主へ直接働きかけ、買収成就をねらう

　米国Microsoftは4月5日、米国Yahoo!に対して、420億ドルの株式公開買付（TOB）に3週間以内に応じなければ、委任状争奪戦を展開し、買収提示額を下げる可能性があると伝えたことを明らかにした。 （2008年04月07日）

特定のキーワードで、ガイドライン違反商品の広告が次々と表示される

　米国Yahoo!は、オンライン広告拒否ポリシーの運用に関して、さらに厳格な姿勢をとるべきかもしれない。Yahoo!は先ごろ、同社の検索サイト上で広告を表示させることができない商品の項目リストの整備を行った。ところが、IDG News Serviceが同サイトに対して検証を行ってみたところ、ガイドラインでは違反とされているはずのいくつかの商品が広告として表示されたのだ。（2008年04月03日）

回答者の半数が2〜3年内の本格利用を予想

　社団法人コンピュータソフトウェア協会（CSAJ）は3月31日、国内におけるSaaS（Software as a Service）の利用実態に関する調査結果を発表した。同調査は、SaaSに関してある程度以上の知識があることを条件に、従業員300人以下の中小規模企業の経営者および従業員、個人事業主を対象に今年1月に実施したもの。（2008年03月31日）

Webメールからの招待でもアカウント情報をSNSへ通知不要に

　米国Microsoftは3月25日、同社のオンライン・プラットフォーム「Windows Live」のユーザーが、コンタクト・リストのデータを5つのSNSサイトと共有できるようにすると発表した。 （2008年03月26日）