［米国］
オラクル、Java開発ツールを無償提供へ

（2005年06月23日）

　サンフランシスコで来週開催される「JavaOne」コンファレンスで、米オラクルは、同社のJava開発ツール「JDeveloper 10g」を無償提供する方針を発表する予定だ。このツールは、従来は1開発者シート当たり995ドルで提供されていたが、6月28日から無償提供され、将来のリリースも同じく無償になる。

　オラクルのOracle Fusionミドルウェア担当副社長、リック・シュルツ氏は、同ツールをSOA（サービス指向アーキテクチャ）開発環境と呼び、それはIDE（統合開発環境）、UMLベースのモデリング機能、BPEL（Business Process Execution Language）プロセス・フロー設計機能、Webサービス機能を備えていると語った。そして、「これは当社が何年も前から提供している、成熟した製品だ。今回発表するのは、その値札を取り去り、Javaコミュニティに無償で提供するということだ」と語った。

　最近では、BEAシステムズ、マクロメディア、ボーランドを含む複数の開発ソフトウェア会社が、オープンソースの「Eclipse」Java IDEのサポートを表明している。だが、シュルツ氏によると、オラクルのJDeveloper無償提供は、同ツールの採用を増加させ、同社のミドルウェア・ライン「Fusion」（アプリケーション・サーバ・ソフトウェア、ポータル・ソフトウェア、アイデンティティ管理・ソフトウェア、統合ソフトウェアが含まれている）への関心を喚起することが目的であって、Eclipseの勢いに対抗することを意図したものではないという。

　「実際、当社もEclipse Foundation内でいくつかの取り組みを行なっている。しかし、JDeveloperに関しては、Eclipseと直接競合するものとは見ていない。というのは、JDeveloperは単なるIDEではないからだ」とシュルツ氏は語った。

　米カレント・アナリシスの主席アナリスト、ショーン・ウィレット氏は、オラクルのJDeveloperに関する発表は、Eclipseよりも、独SAPの「NetWeaver」ミドルウェア・プラットフォームに対する対抗策の一つと見ている。「Fusionを普及させることに重点が置かれているように思われる。オラクルはSAPとの戦いで大きな賭けにでている。JDeveloperは、一級のJava IDEと言っていい。同社はそのことを大きな利点と見なし、それを無償で提供することは、同社のミドルウェアの販売、そしてNetWeaverとの競争に役立つと考えているようだ」

　なお、オラクルは、JDeveloperに関係したプロフェッショナル・サービスを提供し続けるが、すでにライセンス料金を支払ってJDeveloperを有償で入手したユーザーへの返金は行わない、とシュルツ氏は語っている。無償提供で同ツールの普及を加速することによって、同社は既存ユーザーの投資が無駄にならないようにする、とシュルツ氏は語った。

　この点について、ウィレット氏は、JDeveloperの価格は比較的安価だったため、返金がないことはあまり問題にならないと見ている。「もしも10万ドルや20万ドルの製品だったら、多くのユーザーから憤慨の声が挙がったにちがいないが」

　JavaOneでオラクルは、その他の発表も予定している。その一つは、同社が、Javaアプリケーションのユーザー・インタフェースを開発するための仕様の一つ「JSF（JavaServer Faces）」に基づいたツールを開発するEclipseプロジェクトを率いることを提案するつもりであることだ。

　シュルツ氏によると、このプロジェクトの目的はJSFを使用したアプリケーションの作成を容易にすることであり、これもオラクルのミドルウェアに対する関心を高める手段の一つと見なされている。また、このJSFへの取り組みは、以前の、EJB 3.0に対応したツールを提供しようとするEclipse内でのオラクルの取り組みをベースにしている。

　オラクルはさらに、Apache Software Foundation (ASF)のMyFacesプロジェクトに、同社が主要貢献者の一つとして参加することも発表する。MyFacesは、フリーでオープンソースのJSF実装である。

　また、JavaOneでのプレゼンテーションの1つで、オラクルのOracle Application Server開発担当上級副社長トーマス・クリアン氏が、SOA構築のためにJSF、EJB、BPEL技術をオラクルがサポートすることを強調する、とシュルツ氏は語っている。

（Originally reported by Paul Krill, InfoWorld 06/22/2005）