［国内］
「ESBとBPELのシナジー効果をねらう」――ソニックソフト幹部が新戦略をアピール

近日中に正式リリース予定のESB製品新バージョン「Sonic ESB 7.5」を披露

（2007年04月11日）

　ソニックソフトウェアは4月10日、ユーザー向けのプライベート・イベント「ソニックプレミアム・フォーラム2007」を都内のホテルで開催した。「“ESBと複合イベント処理”～SOA時代の新しいパラダイムを展望する」というテーマを掲げた同イベントでは、SOAの現状を展望したうえで、ESB製品の新バージョン「Sonic ESB 7.5」をはじめとする同社製品の紹介などが行われた。

SOAに必要なのは「イベント」という考え方

ガートナージャパンリサーチ SOA＆Webサービスリサーチディレクター飯島公彦氏

　基調講演には、ガートナージャパンのリサーチでSOA＆Webサービスリサーチディレクターを務める飯島公彦氏が登壇した。同氏は、ユーザー企業がSOA導入に期待している効果に関するガートナーの調査を取り上げた。この調査において最も多かった回答が「ビジネス・プロセスの可視化」（55.8％）。この結果を踏まえたうえで同氏は、「多くの企業が、SOAに取り組む中で、ビジネス・プロセスを可視化するためにはSOAだけでは不十分と気づき始めている」と指摘した。

　飯島氏によれば、ビジネス・プロセスの可視化の目的はいくつかあるが、その1つがモニタリングによって不正行為や異常事態、業務上のボトルネックなどの検知を可能とすること。ただし、「ビジネスのマトリクスに沿ったモニタリングを行うには、SOAにイベントという考え方を組み合わせることが必要」（同氏）であるという。その具体的な手法として同氏は、BAM（Business Activity Monitoring）などを挙げた。

ESBとBPELのシナジー効果をねらうSonic ESB 7.5

米国プログレスソフトウェアエンタープライズ基盤部門バイスプレジデント兼ゼネラル・マネージャゴードン・ヴァン・ハウゼン氏

　次に登壇した米国プログレスソフトウェア（ソニックソフトウェアの親会社）のエンタープライズ基盤部門バイスプレジデント兼ゼネラル・マネージャ、ゴードン・ヴァン・ハウゼン氏は、「システム統合を行っても、ビジネス・プロセスが分断された状態であるケースが少なくない。そうした“偶発的”なシステム統合では、ソフトウェアの再利用性や変化に迅速に対応できる柔軟性を確保できない」と、システム統合後もサイロ化したシステムから脱していない企業が多いことを指摘した。

　ハウゼン氏によれば、そのようなサイロ状態から脱け出すためには、異機種間のコミュニケーション・インフラが必要であるという。「さまざまなシステム／アプリケーションを単一のインフラに統合するESBは有効な解決策となるだろう。ただし、そのためには、ESB自体が柔軟性と堅牢性を兼備していなければならない。これまで350社以上に導入されているSonic ESBは、このニーズに十分にこたえうるものである」と、同製品の実績をアピールした。

　また、ハウゼン氏は、Sonic ESB 7.5の紹介を行った。同バージョンの最大の特徴は、BPEL 2.0対応のビジネス・プロセス実行エンジン「Sonic BPEL Server」を追加した点。同氏は、「ESBとBPELとの組み合わせは高いシナジー効果をもたらす。ビジネス・プロセスを容易に定義できるSonic BPEL Serverによって、Sonic ESBが有する優れた信頼性や通信効率を存分に活用できるようになる」と、新バージョンに自信を見せた。なお、Sonic ESB 7.5のリリースは、同日より30日以内を予定しているという。

リアルタイム監視へのニーズにこたえるBAM/CEP

米国プログレスソフトウェア Apama部門バイスプレジデント兼ゼネラル・マネージャマーク・パルマー氏

　続いて、米国プログレスソフトウェアApama部門のバイスプレジデント兼ゼネラル・マネージャ、マーク・パルマー氏が登壇した。同氏は、進行中のビジネス・プロセスに何らかのイベントが発生した際にリアルタイムに通知するBAMと、そのコア技術となり、特定のイベントの連続パターンを時間軸の中で検知するCEP（Complex Event Processing：複合イベント処理）について解説した。

　パルマー氏は、「コンプライアンスに反する不正行為の検知や、金融商品の効率的な取り引きを可能とするアルゴリズム・トレーディングのために、多くの企業がビジネス・プロセスをリアルタイムに可視化する技術を求めている」と分析したうえで、BAMを「どのようなアクションを取るべきかを知るために、過去を振り返るのではなく、“今”を見る技術」と定義し、そのニーズにこたえうるものであると語った。そして、CEPについて「BAMの頭脳に相当する技術」（同氏）である説明した。

　BAM/CEPを利用することで、進行中のビジネス・プロセスにおいて、あらかじめ定義したイベント・パターンと同等なパターンが発生した際にアラートを発することが可能となり、リアルタイムに適切なアクションを取ることができるようになる。この技術は、金融商品のトレーディング分野のほか、カジノにおける不正行為の監視、トラック配送業務の監視などの分野において、すでに導入事例があるという。なお、同社は、BAM/CEPソフトウェアとして「Apama」を提供している。

(大川泰／Computerworld)