SOA

グループ企業の日本プログレスとの連携強化を図る

　日本アイオナテクノロジーズは12月1日、同社の代表取締役社長に田上一巳氏が就任したことを発表した。同社は、米国Progress Software傘下の企業で、CORBAベースの「Orbix」ファミリーやESB（Enterprise Service Bus）ソフト「Artix」などのシステム統合ミドルウェア事業を手がけている。（2008年12月01日）

「Do-It-Yourself」型アプリケーション開発ツールの可能性

　コードフリー・アプリケーション・ビルダを使えば、企業の一般のビジネス担当者も自分の手でアプリケーションを容易に開発できるようになる。しかし、コードレス・プログラミングがいくら進化したとしても、フレームワークを設計し、コンポーネントを構築する作業をこなすのは困難であり、そうした作業には高度な技術力を持ったITプログラマーの助けが不可欠だ。そういう意味では、プログラマーにとってむしろ魅力的な時代がやって来るのかもしれない。（2008年11月28日）

日立が提唱するイノベーション創出のアプローチ

　11月17日と18日の2日間にわたり、日立製作所主催のプライベート・イベント「HITACHI Open Middleware World 2008 Autumn」が都内で開催された。「Cosminexus DAY」の18日には、同社ソフトウェア事業部 アプリケーション基盤ソフトウェア本部 本部長の林 重年氏が、イノベーションの創出と、それを支える「Cosminexus」をテーマに講演を行った。（2008年11月19日）

利用の際の制限が緩和され、標準技術のサポートも強化

　米国Microsoftは11月13日、開発者が同社の検索エンジン「Live Search」を使ってWebサイトに検索機能を組み込むために利用する「Live Search API」の新版を発表した。よく利用されるWeb開発技術のサポートが強化され、サード・パーティ・ベンダーがLive Searchの技術をWebサイトで活用する際の制約が緩和された。（2008年11月14日）

分散データ／アプリのサービス化で得られるメリットとは

BI（ビジネス・インテリジェンス）が企業内に浸透するにつれて、1つの課題が頭をもたげてきた。組織内で分散するデータ・ソースやアプリケーションとBI基盤とを、いかに直接的かつ効率よく結び付けるかということだ。とはいえ、何も解決法がないわけではない。1つは、SOA（サービス指向アーキテクチャ）の下で、それらをサービス化することである。（2008年11月13日）

「ユーザーのスキル不足や投資対効果の不透明さが原因」とガートナー

　市場調査会社の米国Gartnerは11月3日、企業におけるSOA（サービス指向アーキテクチャ）の導入に関する調査結果を発表した。それによると、2008年はSOAの導入を計画している企業が激減しているという。 （2008年11月05日）

1社だけのクラウド・エコシステムは不要――ベニオフCEOが「Windows Azure」を批判

　米国Salesforce.comは11月3日、SNSサービス「Facebook」およびクラウド・コンピューティング・サービス「Amazon Web Services」のそれぞれと、Salesforceアプリケーションとの連携を可能にする新機能を、オンデマンド開発プラットフォーム「Force.com」に追加したと発表した。（2008年11月04日）

「Force.com」で開発した社内向けアプリを一般向けへと転用可能に

　米国Salesforce.comは11月3日、同社が提供するクラウド・コンピューティング環境上でWebサイトの構築および運用を可能にするサービス「Force.com Sites」の概要について発表した。（2008年11月04日）

IBMのIOD戦略推進に向け「InfoSphere」とも連携

　IBM傘下のコグノスは10月31日、企業パフォーマンス管理（CPM）ミドルウェアの最新版となる「Cognos 8 v4」を発表した。同社は、IBMとの経営統合を機に、BIベンダーからCPMベンダーへとビジネス領域の拡大を図っており、それを具現化する製品として今回のCognos 8新版を位置づけている。（2008年11月04日）

クラウド市場で後塵を拝したMicrosoftが進めるOS軽量化計画

　米Microsoftは、従来のWindowsに含まれていたソフトウェアの一部をWebベースの「Windows Live Services」に置き換えることで、Windows 7を従来よりスリムで効率的なOSにしようと計画している。（2008年10月31日）

Yahoo!の既存サービスを活用したアプリケーション開発が可能に

　米国Yahoo!は10月28日、データとツールを開放して開発者が自由にカスタム・アプリケーションを開発できるようにする「Yahoo! Open Strategy（Y!OS）1.0」プラットフォームを公開した。（2008年10月30日）

システム＆リソース事業部門に統合へ

　米国Novellは10月14日、BSM（Business Service Management）ソフトウェア・ベンダーである米国Managed Objectsを買収すると発表した。買収条件については明らかにしていない。（2008年10月15日）

大手企業を中心とした広範なベータ・テストを経て一般公開へ

　米国Microsoftは10月13日、同社のRIA（リッチ・インターネット・アプリケーション）プラットフォーム「Silverlight」の新版「Silverlight 2」のWebブラウザ・プラグインと、これをサポートする各種開発ツールをまもなく一般リリースすると発表した。加えて同社は、Silverlightの機能をオープンソースのEclipse IDE（統合開発環境）に統合する計画も明らかにした。（2008年10月14日）

業務ノウハウを可視化する新製品がラインアップに加わる

　日立製作所は10月2日、SOA（サービス指向アーキテクチャ）基盤ソフトウェア「Cosminexus」の新版「Cosminexus Version 8」を10月3日から販売開始すると発表した。Version 8では、企業の業務ノウハウを可視化してシステム化する新製品がラインアップに追加されたほか、より安定したWebシステム基盤を実現するべく、既存製品の機能強化が図られているという。（2008年10月02日）

同社としては異例の措置で、開発者からの信頼を取り戻せるか？

　米国Appleは10月1日、同社のスマートフォン「iPhone」に対応したアプリケーションの開発者からの批判を受け、リリース済みのアプリケーションについては守秘義務契約（NDA：Non-Disclosure Agreement）を撤回すると発表した。現在、同社のiPhone開発者向けサイトには、「今回の決定はソフトウェアの完成後も長期にわたって開発者を口封じし続けているという非難の声に応えるものだ」とのメッセージが掲載されている。（2008年10月02日）

「Google Apps」だけでなくセールスフォースの「AppExchange」もライバルに

　ホスティング型のオフィス・アプリケーション「Zoho」を手がける米国AdventNetは9月30日、ビジネス・アプリケーションのマーケットプレース「Zoho Marketplace」を開設したと発表した。「Zoho Creator」で開発されたオフィスSaaSを売買する場として機能することを期待しているという。（2008年10月01日）

プレゼンテーション層でAjaxなどを活用したマッシュアップ・ポータルを採用

「SOAを生かすにはWeb 2.0技術が必要だ」――。カシオ計算機は、SOA（サービス指向アーキテクチャ）基盤を構築するにあたり、Web 2.0技術を積極的に活用し、人・組織・システム間の連携を実現していることを強調した。9月26日に東京都内で開催された「ITアーキテクト特別セミナー『SOA ユーザー企業自身がデザインする、導入のかたち』」（主催：ITアーキテクト編集部）の基調講演で、その実際がプロジェクト責任者によって語られた。（2008年09月29日）

ホステッド・ストレージ「Amazon S3」との連携機能を備える

　米国Amazon.comは9月18日、開発者向けのコンテンツ配信ネットワーク（CDN）を提供し、同社のクラウド・コンピューティング・サービスを強化・拡充する計画を同社「Amazon Web Services」の公式ブログ上で発表した。サービスの名称は未定だが、遅延が少なく、データ転送レートの高いWebベースのCDNをアプリケーション開発者に提供するのが目的という。（2008年09月19日）

クラウド時代のWebアプリを見据えつつ、開発プロジェクトを管理

　米国Sun Microsystemsは9月12日、「Google Code」や「GitHub」などに対抗する「Project Kenai」を立ち上げた。同サイトは、オープンソース・プロジェクトを無料でホスティングできるようになっているほか、バージョン管理やイシュー・トラッキング、フォーラムなどの機能も利用することができる。（2008年09月16日）

グリッド、SOA、ガバナンス・フレームワーク、SSO VPN……数々のITプロジェクトを生み出す

　米国の大手投資銀行／証券会社Lehman Brothersは9月15日、米国連邦破産法11条（通称：Chapter 11）を申請すると発表し、事実上経営破綻した。同社のIT部門は、グリッド・コンピューティングの分野などで先駆的な役割を果たしており、社内で開発した技術をソフトウェア・ベンダーに売却できるほどのすぐれた能力を有していた。（2008年09月16日）