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“グリーン・データセンター”を構築せよ
省エネを実現するために踏むべき7つのステップ
（2007年05月30日）
読者諸氏が管理しておられるデータセンターは、どれくらい環境に優しいだろうか。今はそんなことは気にもしていないという方も、近い将来、きっとそのことを意識せずにはいられなくなるはずだ。電気料金の請求書を目にする機会がないために、ほとんどのデータセンター・マネジャーが気づいていないかもしれないが、現実に、データセンターの電力需要は右肩上がりで急上昇しており、それにつれて電気料金も増え続けているのだから……。
ロバート・ミッチェル
Computerworld 米国版
サーバの薄型化、高密度化などに伴い、ラック当たりの消費電力は上昇を続け、一部のハイエンド・システムの中には、ラック当たりの消費電力が30キロワットを超えるものまで登場している。その結果、データセンター・マネジャーの中には、すべてのラックに十分な電力を供給することができず、途方に暮れている人もいるようだ。データセンター内に従来以上の電力を引き込もうにも、電力会社からそのロケーションへ配電される電力量をすでに上回っているため、そうすることが難しいのだ。
リージョンズ・フィナンシャルのメインフレーム・テクノロジー担当上級副社長兼マネジャー、マロリー・フォーブス氏も、この問題を憂慮する１人だ。
「毎年規格を改定するたびに所要電力が増加する。そのつど配電される電力量を増やしてもらわなければならず、それがデータセンターを管理するうえで大きな負担となっている」（同氏）
この問題を解決するには、エネルギー効率を改善するしかない。データセンターの消費電力を1ワット節約すれば、少なくとも冷却に必要な電力を1ワット節約することができるわけだ。それを考慮するITマネジャーは少なくないが、なかでも長期的な視野を持つITマネジャーほど、エネルギー効率の高い機器を購入した場合の費用対効果（ROI）に注目しているようだ。
例えば、バンガード・グループのテクニカル・オペレーション担当プリンシパル、ロバート・イェール氏は、「5年後のビジネス・ケースを策定するに際して、エネルギーの問題を重要な判断材料にした」と語る。
バンガードでは、Webベースのトランザクションを処理するために、6万平方フィートにも及ぶデータセンターを保有しているが、そこでは、これまで「セキュリティ」と「アベイラビリティ」が最優先されてきた。ところが、最近は、「エネルギー問題をより重視するようになった」（同氏）というのである。
いわゆる「グリーン・データセンター」の取り組みは、エネルギーを節約するだけでなく、データセンター全体を環境の観点から見直そうとするものだ。
そうした環境に優しい最先端のデータセンターを構築・維持するための手引きとして、以下では、データセンター・マネジャーに向けた７つのステップを紹介することにしたい。
【ステップ1】
サーバを統合する（それ以外の機器もできるだけ統合する）
数年前からデータセンター（グリーン・データセンター）に関する問題を研究してきたコンサルティング会社、アップタイム・インスティチュートの創立者、ケン・ブリル氏は、「データセンターの経費は、基本的な部分をいじるだけで、かなり節約できるものだ。
そのコスト節約の第一歩としてお勧めなのが、サーバ統合だ。というのも、多くのデータセンターでは、サーバの10〜30％が“遊んで”おり、（これらのサーバについては）電源を切ってもかまわない状況にあるからだ」と、サーバ統合の効能を説く。
ある調査によれば、物理サーバの撤去によるコスト節約には即効性があり、1台のサーバにつき年間のエネルギー・コストを最高1,200ドル節約できるなど、節約額も決して小さくない──そう証言するのは、サンフランシスコの電力会社PG&Eで顧客エネルギー管理担当上級プログラム・マネジャーを務めるマーク・ブラムフィット氏だ。
その数字の内訳を示しておくと、「サーバ1台当たりの消費電力を年間300〜600ドル、冷却コストを同じく年間300〜600ドル節約できる」（同氏）ということになる。ちなみに、PG&Eでは顧客に対し、サーバ統合プロジェクトによってサーバの稼働を停止させた場合、1台あたり150〜300ドルの報奨金を支払うことを定めた「仮想化インセンティブ・プログラム」を提供しているという。
“遊んでいる”サーバを撤去したら、データセンター・マネジャーは、サーバ・ベースのアプリケーションを可能な限り仮想マシンに移すようにするべきだ。そうすることで、IT部門は物理サーバの台数を削減できると同時に、残っているサーバの稼働率を大幅に高めることができる。
今日、ほとんどの物理サーバの稼働率は、10〜15％程度でしかない。一方、“遊んでいる”サーバであっても、最大でピーク利用時の30％の電力を消費することがある。つまり、「サーバ統合によって“遊んでいる”サーバを撤去し、仮想化によって残ったサーバの稼働率を上げることができれば、電気料金をかなり浮かすことができる」（ヴイエムウェアの製品マーケティング担当上級ディレクター、ボゴミル・バルカンスキー氏）わけである。
こうしたメリットをさらに追求すべく、ヴイエムウェアは現在、同社の「Distributed Resource Scheduler」に新しい機能を付け加えようとしている。この機能を使えば、単一のリソース・プールとして扱われている物理サーバの間に、動的にワークロードを割り当てることができるという。
より具体的に説明すると、「Distributed Power Management」と名づけられたこの新機能は、「仮想マシンをできるだけ少ない数の物理マシンによって構築し」（バルカンスキー氏）、仮想マシン構築後は、使われていないサーバの電源を自動的に切断する。仮想マシンの構成も、ワークロードの変化に応じて動的に調整される。例えば、就業時間外の夜間にはワークロードが統合され、朝になってアクティビティが増えると、より多くの物理マシンに再度割り当てられるといった具合だ。
