サーバ

UltraSPARC T2 Plusをデュアルソケット搭載する2機種

　米国Sun Microsystemsと富士通は4月10日、「SPARC Enterprise」サーバ・シリーズの新ラインアップとして、UltraSPARC T2 Plusプロセッサを搭載した新機種「T5140」「T5240」を同日から発売すると発表した。（2008年04月10日）

OSの選択／複数併用で、システムのダイナミックな統合管理が可能に

　日本IBMは4月9日、同社のミッドレンジ・サーバ「IBM System i」およびUNIXサーバ「IBM System p」を統合した新たなサーバ・プラットフォーム「IBM Power Systems」と、同プラットフォームの新製品4機種を発表した。IBM Power Systemsおよび新製品は米国IBMが4月2日に発表したもので、新製品は国内でも4月から順次出荷される。（2008年04月09日）

地球環境への長年の取り組みで培った技術／経験／ノウハウを「5つのアプローチ」に集約

IT業界を代表する企業として、早期から社を挙げて環境配慮へ向けた取り組みを進めてきたIBM。1971年に社内環境ポリシーを制定して以降、同社は財務諸表の開示と共に環境活動の監査結果を公表している。2008年2月29日に東京都内で開催された「Green IT Conference」（主催：月刊Computerworld／月刊CIO Magazine）のセッションでは、診断・建設・仮想化・管理・冷却という5つのアプローチから、環境配慮とデータセンターの最適化／コスト削減に大きな成果をもたらすエネルギー効率化プロジェクト「Project Big Green」を中心に、IBMならではの独創的な取り組み、およびユーザー企業がなすべきアクションについて語られた。（2008年04月07日）

IT機器はもちろん空調や電源にまで着目してデータセンタを「まるごと省電力化」

日立製作所は、グループ全体で取り組んできた環境負荷対策をよりいっそう強化するため、自社IT製品の省電力化を、運用レベル、装置レベル、部品レベルの3つの視点で進めるHarmonious Greenプランに注力している。そして、このプランの成果を適用しつつ、データセンタ全体の省電力化を目指すCoolCenter50プロジェクトも推進中だ。セッションでは、こうした取り組みの概要とともに、その柱となる日立のさまざまな製品群が紹介された。（2008年04月07日）

ブレード・システム、ITコンソリデーション、データセンター全体最適化……

日本ヒューレット・パッカード（HP）では現在、同社のブレード・サーバに搭載された消費電力コントロール機能によって得られる電力削減分をCO2換算し、その量に応じてユーザーの毎月のサーバ利用（リース）料金を減額する「HP BladeSystem従量課金サービスCO2削減インセンティブプログラム」を展開中だ。また同社は、製品単位の個別省電力化に取り組みながら、グリーンIT化の実現に向けた包括的なソリューションを提供している。セッションでは、HPが提案するグリーンITソリューションの全体像が紹介された。（2008年04月07日）

旧System i/pシリーズからの円滑な移行をサポート

　米国IBMは4月2日、ミッドレンジ・サーバ製品ラインの「System i」と「System p」を統合した新しいハードウェア製品ライン「Power Systems」を発表した。メインフレーム用のOSを除く同社の全OSをサポートするという。（2008年04月03日）

2007年3QはマルチコアCPUサーバが出荷台数の91.1％を占有

　IDC Japanは3月27日、国内x86サーバ市場におけるマルチコアCPU搭載製品の出荷動向と、マルチコア技術がサーバ市場に与えるインパクトを分析した調査結果を発表した。それによると、国内x86サーバ市場では、2007年第3四半期におけるマルチコアCPU搭載製品の出荷台数が13万7,193台と同市場の91.1％に達し、2007年にマルチコアCPU搭載製品への移行がほぼ完了する見込みだという。 （2008年03月31日）

大規模OLTP特化型の最新メインフレームOSを採用

　日本IBMは今年3月26日、日本航空インターナショナルが、航空券予約／発券システムを、IBMのメインフレーム「IBM System z9」と、大規模トランザクション処理に特化した最新OS「IBM z/Transaction Processing Facility Enterprise Edition（z/TPF）V1.1」によって更新・強化すると発表した。（2008年03月27日）

「技術的にはヴイエムウェアと肩を並べるレベル」とアナリスト

　米国Citrix Systemsと米国Hewlett-Packard（HP）は3月20日、Citrixのサーバ仮想化ソフト「XenServer」を組み込んだHPの「ProLiant」サーバを提供すると発表した。XenServerを組み込んだ10種類のProLiantサーバを3月31日までに出荷する予定だ。 （2008年03月21日）

現在の主戦場はクアッドコア。次は6コア、8コアへ

　米国IntelとAMDによる「マルチコアCPU競争」が再び激化の様相を示している。AMDのクアッドコアOpteronプロセッサ「Barcelona」（開発コード名）が、当初の予定から数カ月遅れでようやく4月に一般向け出荷となるが、Intelが3月17日に6コアCPUを発表。Barcelonaの登場で縮まりつつあったAMDとの差をまた広げようとしている。（2008年03月19日）

需要の高まりを受け、製品／サービスを拡充。他社対抗も意識

　米国Hewlett-Packard（HP）は3月17日、x86サーバの最上位モデルとなる「HP ProLiant DL785 G5」を発表した。出荷開始は5月から。また同社は、今年2月に買収したコンサルティング会社の米国EYP Mission Critical Facilitiesを通じて、データセンター設計関連のコンサルティング・サービス「HP Data Center Transformation」を提供開始する計画も明らかにした。（2008年03月18日）

Sun Infrastructure Solution for Microsoft Exchange Server 2007も同時に発表

　米国Sun Microsystemsと米国Microsoftは3月10日、ワシントン州レドモンドにあるMicrosoftの本社内に、「Sun/Microsoft Interoperability Center」を開設したと発表した。（2008年03月11日）

2007年における同市場の売上げは前年比13.2％増の227億円に

　IDC Japanは3月10日、国内におけるATA（AT Attachment）およびSATA（シリアルATA）インタフェースを備える外付け型ディスク・ストレージ（低コスト／大容量HDD搭載）の市場についての2011年までの中期予測リポートを発表した。（2008年03月10日）

各社は「信頼性」「可用性」「パフォーマンス」に注目

米国Microsoftは2月27日、Windows Server 2008の米国での提供を開始した。前バージョンにあたるWindows Server 2003の提供から約5年、その追加アップデートであるRelease 2の提供からちょうど2年が経過しており、ほぼ2〜3年サイクルを維持しての満を持しての登場となった。日本国内では3月1日から企業ユーザー向けの提供が開始され、パッケージ版やサーバ・ベンダー各社のOEM版は4月中旬をめどに順次提供が行われることになる。Windows Server 2008に対する日本のサーバ・ベンダーおよびユーザーの期待度はどの程度なのか。ロサンゼルスで開催されたローンチ・イベントでの様子を紹介する。（2008年03月04日）

出荷台数も2.9％減の60万台と5年ぶりに前年割れ

　調査会社のIDC Japanは2月28日、2007年の国内サーバ市場動向を発表した。これによると、2007年の国内サーバ市場規模は6,364億円となり、前年比で6％の減少となった。2004年から2006年まで3％程度の微減が続いていた国内サーバ市場は、ここにきて減速感が強まっている。 （2008年03月03日）

Green IT Conferenceのステージで語られた、企業が押さえておくべき現状と課題

　企業経営に欠かすことができないITが、電力消費量の増大から地球温暖化に大きな影響を与えている。今後もITが進化・成長を続けていく中で、その環境に及ぼす影響はもはや看過できない。この問題に対して、企業・組織はどんな取り組みを進めていくべきなのか──2月29日に都内で開催された「Green IT Conference＆Demo 2008」コンファレンス（主催：月刊Computerworld／月刊CIO Magazine）には、その方策を知ろうと、多数の企業担当者が詰めかけた。（2008年02月29日）

「ただし2008年の成長は鈍化する可能性が大」――アナリストは厳しい予測

　調査会社の米国IDCは2月27日、2007年第4四半期（10月-12月期）および2007年通期の世界のサーバ市場に関する調査リポートを発表した。それによると、2007年第4四半期のサーバ市場は、IT支出の増大や、x86サーバおよびブレード・サーバの普及拡大を背景に、大幅な売上高増を記録したという。（2008年02月29日）

仮想化機能のビルトイン・サポートで、中小規模企業に照準

　米国VMwareは2月26日、同社の仮想化ソフトウェアのビルトイン・サポートに関して大手サーバ・ベンダー4社と提携したと発表した。これにより、ドイツのFujitsu Siemens Computersが同日からVMwareの仮想化技術を組み込んだサーバを出荷開始し、米国Dell、米国Hewlett-Packard（HP）、米国IBMも60日以内に同様の製品をリリースする計画だ。（2008年02月27日）

1台で1,500台分のx86サーバに相当する処理能力を実現

　日本IBMは2月26日、同社メインフレームの新製品「IBM System z10 Enterprise Class」を発表、同日に出荷を開始したと発表した。System z10では、効率的なデータセンターの運用を実現するため、処理能力の向上が図られているほか、自動管理機能などが新たに実装されている。（2008年02月26日）

16台のサーバを1つに統合し、ストレージ管理の複雑さを解消

　日本HPは2月25日、ファイル・サーバ統合を支援するゲートウェイ型ファイル・サービス・アプライアンスの新版、およびその一部機能を取り出したソフトウェアと、複数のプロトコルに対応するファブリック・スイッチ新製品を発表した。いずれも、ストレージ管理の複雑さの解消や運用コストの低減に威力を発揮するという。（2008年02月25日）