【 ここから本文 】

ストレージ革命

ソーシャルブックマークに登録 : Yahoo!ブックマークに登録 はてなブックマークに登録 del.icio.usに登録 newsing it!に登録 Buzzurlにブックマーク livedoorクリップに登録 Slashdotにタレコむ イザ!ブックマークに登録 Twitterでつぶやく
print 印刷用ページの表示


ストレージ革命

【Green IT Conference & Demo 2008】
三位一体で電力/熱問題を解決する
HPのグリーンITソリューションの実力

ブレード・システム、ITコンソリデーション、データセンター全体最適化……

(2008年04月07日)

日本ヒューレット・パッカード(HP)では現在、同社のブレード・サーバに搭載された消費電力コントロール機能によって得られる電力削減分をCO2換算し、その量に応じてユーザーの毎月のサーバ利用(リース)料金を減額する「HP BladeSystem従量課金サービスCO2削減インセンティブプログラム」を展開中だ。また同社は、製品単位の個別省電力化に取り組みながら、グリーンIT化の実現に向けた包括的なソリューションを提供している。セッションでは、HPが提案するグリーンITソリューションの全体像が紹介された。

「ブレード=省電力」を起点に
グリーンIT戦略を推進

「ブレードこそ、究極の省電力マシン」と力説する、日本HPのテクノロジーソリューション事業統括マーケティング統括本部Adaptive Infrastructureビジネス本部担当マネージャ、高原明彦氏

 IT機器のリサイクルや環境に配慮した製品設計に取り組むなど、さまざまな環境保護活動を世界規模で展開しているHP。そうした活動の中核に位置づけられるのが、省電力、低発熱、軽量化の実現を柱とするブレード・システム戦略である。日本HPのテクノロジーソリューション事業統括マーケティング統括本部でAdaptive Infrastructureビジネス本部担当マネージャを務める高原明彦氏は、「ブレードこそ、究極の省電力マシン」と主張し、次のように説明した。

 「ブレード・システムのメリットの1つとして、冷却ファンの共有化が挙げられる。例えば、HPのブレード・システムでは、9個のファンが付いた1Uタイプのラック・サーバと同性能のサーバ・ブレードを1つのシャーシ(エンクロージャ)に16枚まで搭載することができる。通常は144個のファンが必要となるが、ブレードの場合はファンを共有化して、わずか10個で済ませることができる。これだけでも大幅な省電力に結びつく」

 ほかにも、HPのブレード・システムには、新開発の高性能ファンの搭載、排熱のエアフロー最適化、直流電源(DC)対応など、省電力化の実現をサポートするさまざまな技術が投入されているという。

テクノロジーとサービスの
全レベルで省電力化を推進

 高密度実装が前提となるブレード・システムでは、消費電力と発熱に対するきめ細かな管理が不可欠となる。高原氏は、「ブレード・システムの導入だけでなく、仮想化技術によるITコンソリデーション、データセンターの全体最適化を、三位一体で検討することが重要」と指摘したうえで、テクノロジーとサービスのあらゆるレベルで省電力化をサポートするHPのグリーンITソリューションを紹介した(上図)。例えば、データセンターのレベルにおいては、データセンター空調の全体最適化をリアルタイムに行う「ダイナミック・スマート・クーリング(DSC)」や、既存のデータセンターを調査して最適なラックや空調のレイアウトを提案する「サーマル・アセスメント・サービス」なども提供している。

 高原氏が「これほど広範なグリーンITのソリューション体系と実績を有するベンダーは、世界中見渡してもHPだけ」と自負するように、独自のパートナーシップによりワンストップでユーザーをサポートできる体制を整えているのがHPの最大の強みだ。また、「グローバル・シチズンシップ(企業の世界市民意識)」を実践すべく、法規制レベルを超えた環境保護活動をグローバルに展開するHPの今後の動向も注目されるところだ。
 


HPのグリーンITソリューション全体像
(Computerworld.jp)

Technology Review

「HPのグリーンITソリューション」(日本HP)
地球環境保護に貢献するさまざまな施策/製品/サービスをグローバルに展開



関連記事

▲ページの先頭へ戻る


特別企画

日立のストレージ・ソリューション

柔軟なデータ・マネジメント戦略でビジネスを加速させよ

“仮想化”を基盤とした総合力で、情報資産の活用を支援する日立製作所のストレージ・ソリューション

イベント・リポート

NetApp Focus 2008

競争力の高いデータ管理基盤をいかに構築するか――ネットアップが提示する仮想化活用の実際

データ管理における豊富なノウハウに基づくNetAppストレージ/仮想化製品群

プロダクト・フォーカス

日立製作所

データを安全に長期保管し、さらなる活用を促す――日立の「Hitachi Content Archive Platform」

コンプライアンス/内部統制時代のニーズに応えるコンテンツ・アーカイブ・ストレージ

キーパーソン

「ストレージ管理の課題解決のカギは重複除外と仮想化」――ネットアップCTOのポロウスキー氏

社名変更し、ユーザー認知度のさらなる向上も目指す

サンEVPのファウラー氏「ストレージでもオープン革命を起こす」

「サーバ/ネットワーク/ストレージは、オープン技術によって統合化・収束化に向かう」

ストレージにも「グリーン」を――SNIAが示す環境配慮の新指標

エネルギー効率を測定できる新ストレージ指標を2009年完成に向け開発中

「目指すのは、日本社会に根づいた“情報インフラ企業”」――EMCの諸星社長

製品の単なる“日本語化”ではなく“日本化”を目指す

データ統制

オンライン・バックアップ・サービスの普及が大手企業間で加速

有力ベンダーが相次いで市場参入。2011年には約7億ドルの市場規模に

ILMの導入で、IT運用コストを引き下げろ!

ILMを成功裏に導入するための“6つのステップ”

全社レベルでコンテンツを“統制”する「ECM」

今日のコンテンツ管理製品分野における最注目領域

過去のあらゆるデータをリカバリできるデータ保護技術「CDP」

データ・ロスとダウンタイムの最小化をも実現

コンプライアンスを重視したメール運用管理の実際

ECM/CMSではカバーしきれない最重要コンテンツ

ストレージ仮想化

ストレージ仮想化[メリットと手法を確認する]

普及が進み、成熟期を迎えた仮想化技術

注目集めるストレージ仮想化技術――企業は管理コスト削減に期待

管理コストを95%削減した事例も

ストレージ管理

ストレージ・リソース管理(SRM)ソフトは使い物になるか?!

有用なチャージバック・モデル開発など、課題が山積

少ない電力でより多くのデータをストア

ストレージ管理の「今日的キーワード」は「省電力」

企業が陥るストレージの過剰購入

リソース管理ソフトを駆使して計画的な導入を!

「シン・プロビジョニング」でストレージ・リソースの“無駄づかい”を撤廃する

手付かずの容量を有効活用するためのアプローチ

ユーザー事例

ニューヨーク市警の巨大データ・ウェアハウス刷新計画とは

関連機関の“データ・ハブ”として機能

中堅化学薬品メーカーが体感した「iSCSI SAN」の導入効果

災害復旧バックアップ基盤を強化

キャッチアップ

ITILを生かしたストレージ管理の新アプローチ

ベスト・プラクティスをストレージ管理にも応用し、“データの洪水”に備える

ナノテク研究の前線からCPU/HDD/メモリの明日を読む[HDD編]

テラバイト領域に突入したハードディスク――垂直磁気記録方式、TMRヘッド、パターンド・メディア……

データ・バックアップの定番デバイス「テープ・ストレージ」の意義を再考する

容量/データ転送速度の向上に加え、セキュリティも強化

エンタープライズ・レベルに達したiSCSI

急速に普及するiSCSI-SAN。その技術の成熟度を測る

トレンド・ウォッチ

グリーン化を実現するために、コールセンターを「仮想化」せよ

在宅勤務を取り入れれば、オペレーターの定着率がアップし、省エネも達成

待たれる、「相変化メモリ(PCM)」時代の到来

小型化の限界に近づいたフラッシュ・メモリに、いつ取って代わるのか

ISO/IEC、マルチベンダー環境のSAN管理仕様「SMI-S」を承認

SANシステムの相互運用を実現

大半の企業は「電子開示」規則への対応が不十分

民事訴訟での電子文書の証拠提出を巡り

【連載】バックアップ新論

第1回:デスクトップのバックアップ

第1ステップはユーザーへの喚起

第2回:データセンターのバックアップ

まずは経営上のリスクとコストとのバランスを評価

第3回:メッセージのバックアップ

内部統制に必須の重要課題に取り組む

第4回:ワークグループのバックアップ

「バックアップの盲点」をいかに克服するか

第5回:PDAのバックアップ

ネットワーク・デバイスとして管理する

第6回:ブランチ・オフィスのバックアップ

常に変化する“標的”を的確に“キャッチ”する

Weekly Ranking

集計期間:11/25〜12/01



Computerworld Global
米国
英国
中国
ドイツ
オーストラリア
シンガポール
その他の国