【連載】
バックアップ新論

第2回データセンターのバックアップ

（2006年12月06日）

注目を集めるVTLやCDP

　バックアップ技術の成熟が進む一方で、新しい技術にも注目が集まっている。451グループのロビンソン氏によると、VTL（Virtual Tape Library：仮想テープ・ライブラリ）やデータ・デデュプリケーション、CDP（Continuous Data Protection：継続的データ保護）などのNGDP（Next-Generation Data Protection：次世代データ保護）技術に対し、多くの新興企業が5億ドルを超える投資を行っているという。

　VTLとは、バックアップ・アプリケーションからはテープ・ドライブのように見えるディスク・ストレージ・デバイスのことだ。これを用いれば、バックアップ・アプリケーションをリプレースすることなく、ディスク・ベースのバックアップ／リカバリ・システムを実装することができる。このVTLについて、ホワイトハウス氏は「D2Dのバックアップを統合化する効率的な方法」と高く評価している。

　一方、データ・デデュプリケーションを利用すれば、従業員に送信した電子メールや膨大な量のドキュメントをストアしたり、バックアップしたりする必要がなくなる。ホワイトハウス氏によると、データ・デデュプリケーションを導入することでキャパシティを20分の1まで削減したケースも珍しくないという。

　CDPとは、設定した時間に定期的にバックアップを実行するのではなく、データが変更されたときにバックアップを行うという手法だ。CDPは、データがプライマリ・ドライブに書き込まれたら即座にバックアップを実行する一連の技術で構成される。コピー・データはローカルにストアすることも、あるいは災害復旧用のファシリティに転送することも可能だ。

　ホワイトハウス氏は、これらを用いた理想的なバックアップ・ソリューションについて、「最もコストのかかる組み合わせではあるが」と前置きしたうえで、「リモートのリカバリ・サイトにデータをミラーリングするCDPと、異なるオフサイト・ロケーションへの定期的なフルバックアップの組み合わせだ」とアドバイスする。

　こうした技術はいずれも単体で製品化されているが、ベンダー各社はそれらを統合した製品の開発にも乗り出している。例えば、VTLのベンダーは自社製品にデータ・デデュプリケーション機能を追加しつつある。スナップショットやレプリケーション、CDPにおいても、統合化を図る動きが急ピッチで進行中だ。

利害関係者との意思疎通を図る

　ただし、どのような技術を導入するにせよ、バックアップの本質的な目的を見失ってはならないと専門家は忠告する。本質的な目的とは、データの連続性とサービスの継続性を実現することだ。そのためには、あらゆる要素を考慮しなければならない。単にソースやターゲット・デバイスの問題だけでなく、ネットワークそのものについても検討する必要がある。

　例えばサーバを仮想化したとすると、ノーマルなオペレーション中、ハードウェアはキャパシティの限界近くで稼働する。バックアップはリソース集約型のオペレーションなので、同一マシン上の複数の仮想サーバが同じバックアップ・ウィンドウを利用しようとすると、ネットワーク・インタフェース・カードはすぐにキャパシティ・オーバーを起こすだろう。また、ライブ・アップデートをリモート・ファシリティに対して実行しているなら、デデュプリケーションやWANアクセラレーション・アプライアンスを利用し、そのパイプにトラフィックを通したいと考えるはずだ。さらに、フェールオーバー・ファシリティが、バックアップだけでなく将来はプライマリ・データセンターとなってトラフィックも収容するようになったときは、それに対応できる適切な帯域幅も必要となる。その計算とテストは徹底的に行わなければならない。

　「クライアントPCからネットワーク、サーバ、そしてテープ・ドライブに至るすべての個所で、データの“つながり具合”を調べ上げることが重要だ。ギガバイトEthernetのところでボトルネックが見つかることも少なくないからだ」（プレストン氏）

　また、あらゆる企業のバックアップ・ニーズにフィットする汎用的なアプローチなど存在しないということも、あらかじめ肝に銘じておくべきだ。上で挙げたガイドラインは、データセンターのバックアップ戦略を立案するうえで必ず役立つはずだが、だからといってどの企業にもぴったりフィットするとはかぎらないからだ。

　ビジネス・ニーズや予算、プライオリティに適合するバックアップ戦略を立案するのに必要なのは、関係者間の綿密なコミュニケーションをおいてほかにない。特にデータセンターの管理者は、データの価値に関する正しい理解を得るため、すべての利害関係者と十分に意思疎通を図らなければならない。その価値をきちんと理解できれば、ハードウェアとサービスのレベルはおのずと決まり、どの程度の頻度でどのようなタイプのバックアップを実行すべきかが見えてくるはずである。