【連載】
バックアップ新論

第4回ワークグループのバックアップ

（2006年12月20日）

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落とし穴にご注意

　ここで、ワークグループのバックアップの現状を見てみることにしよう。今日のコンピューティング・ワークグループは、バックアップおよびリカバリのプロセスにおいて、以下のようなミスを犯すことが多いと言われる。

1.　ディスクよりもテープを選択する

　小さなワークグループがよく犯すのは、ディスクではなく、テープ・ドライブにデータをバックアップするというミスだ。オレゴン州ビーバートンにあるストレージ、ネットワーク、ソフトウェア分野のコンサルティング会社ドラゴン・スレイヤー・コンサルティングの創立者マーク・ステイマー氏は、「テープは高度なITスキルを必要とするため、失敗する確率が非常に高い」と警告する。

2.　バックアップをオンサイトにストアする

　データのコピーを取ること自体は、バックアップというよりストレージ・ソリューションの一部にすぎない（つまり、オンサイトにコピーしただけではバックアップとは言えない）。きちんとした戦略に基づいてバックアップを行う場合は、火災や洪水、その他の災害を念頭に、別のロケーション（オフサイト）にストアする必要がある。

3. バックアップ・スケジュールを安易に作成する

　データ量が増加すると、必然的にバックアップに要する時間も長くなる。そのため、突然、夜間バックアップのウィンドウが十分でなくなり、規定の時間内にバックアップが終わらないまま（一部のバックアップが不完全なまま）、定時に出勤した従業員がシステムを使用しはじめる（バックアップ・スケジュールと干渉してしまう）といった事態が起こりうる。

4．エンタープライズ・レベルのソフトウェアを使う

　ワークグループでは、一般的に、社内の他部門で利用されているソフトウェアと同じものを使おうとしたがるが、バックアップにおいては適正な「規模」を考えることだ大事だ。

　マサチューセッツ州ホプキントンで小規模なデータ・ストレージ研究所（タネジャ・グループ）を運営しているアラン・タネジャ氏は、ワークグループ形式の環境で、数人のスタッフとファイルやデータを共有しているという。しかし、そうしたストレージの専門家でさえ、オフィスのニーズに合致したデータ保護を実現するのには苦労しているという。

　「データ・ストレージ業界には、無償でソフトウェアを提供してくれたり、喜んでサポートを申し出てくれたりするようなベンダーも多い。しかしながら、それでもわれわれのような小規模な環境では、ぴったりのソリューションを見つけるのは難しい」と、同氏は嘆いてみせる。

　金融や医療などの分野では、適切なバックアップが行われていなければ、法規制をクリアすることができないといったようなことも起こりうる。データが保護されていなければ、コンプライアンスを実現できないのだ。

　例えば、金融機関の場合には、ワークグループにも本社と同じ米証券取引委員会の規制が適用される。ブローカーやディーラーと取り引きする、あるいはクライアントとやり取りするときには、データを規制に従ってバックアップしておかなければならないのである。