ストレージ革命

電力問題、ストレージ管理、セキュリティ……今日の課題はいかに解決されるか

空飛ぶ自動車、考える機械、部屋を掃除する子供たち──こうしたたぐいのものであっても、今はともかく、現実のものとなる日が来るかもしれない。だが、本稿で提示するのは、このようなあてずっぽうの占いではない。企業コンピューティングの15領域に関して、今日のテクノロジーをベースとして「次に来るテクノロジー」の予測を示す。なかには外れるものもあるだろうが、企業コンピューティングの未来像を考えるうえで、議論を深める一助になればと願っている。（2007年12月11日）

SaaS時代を迎え、存在感を強めるCDNプロバイダー

ここにきて、SaaSをはじめ、Web 2.0アプリケーション、Flashのようなリッチ・メディアの企業活用が急増している。こうした大容量のコンテンツが普及したことでネットワークの負荷が増大し、レスポンスの悪化や通信速度の低下などの問題が深刻化しつつある。そうした問題を解決する手法として再び注目を集めているのがCDN（コンテンツ配信ネットワーク）である。本稿では、CDN市場の最新動向を追う。（2007年12月06日）

ハイパーバイザ「xVM Server」の投入は来年第2四半期を予定

　米国Sun Microsystemsは12月4日、仮想サーバ管理コンソール「xVM Ops Center」を来年1月にリリースすることを明らかにした。同ソフトは11月の「Oracle OpenWorld 2007」で発表された「Sun xVM」に属する仮想化製品で、オープンソース・ライセンス「GPLv3」に基づいて提供される。（2007年12月05日）

推進中のADNポートフォリオに「WANJet」が追加される

　F5ネットワークスは12月5日、同社のWAN最適化アプライアンス「WANJet」用ソフトウェアの新版となる「WANJet 5.0」をリリースした。併せて同ソフトを実装するプラットフォーム「WANJet 300」も同時リリースした。（2007年12月05日）

サーバ、ストレージ、デスクトップの3分野でグリーンITのための製品を展開

　シマンテックは12月4日、記者説明会を開き、グリーンITに対する同社のスタンスと、データセンターの“グリーン化”を推進する同社製ソフトウェアに関して説明した。シマンテックは、サーバ、ストレージ、デスクトップの3分野について、ソフトウェア面から顧客のグリーンITを支援していく方針である。（2007年12月04日）

プロセス・ベースのIT全般統制を実現

今、企業に求められる運用管理の諸課題を解決に導くとされるのが、「ITサービス・マネジメント」というアプローチであり、そのガイドラインであるITILだ。本稿では、ライフサイクル・マネジメントの採用で注目される最新のITILv3と、ITILを参照しながら導入するIT全般統制について解説する。（2007年12月04日）

IT簡素化の推進、日本市場に合わせたサービス／ソリューションの提供をアピール

　「現在のITシステムが抱える課題は、すべてその複雑さが招いたものだ」――。11月29日にデル主催のユーザー・コンファレンス「Dell Enterprise Showcase 2007」が開催され、基調講演に登壇したデルの代表取締役社長、ジム・メリット（Jim Merrit）氏は、来場者にITシステム簡素化の必要性を訴えた。（2007年11月29日）

製品の単なる“日本語化”ではなく“日本化”を目指す

ユーザーが日々扱うデータはここ数年、爆発的な増大を続けており、ストレージ・システムにはデータ管理の新たなパラダイムが求められている。エンタープライズ・ストレージ市場を長年牽引してきたEMCの回答は、情報を適切に扱い、価値に変えるための「情報インフラストラクチャ」基盤の構築である。編集部は、今年7月にEMCジャパンの代表取締役社長に就任した諸星俊男氏にインタビューし、EMCがワールドワイドで掲げるビジョンと戦略、日本市場における課題、その解決に向けた日本法人の取り組みなどについて聞いた。（2007年11月29日）

コスト／セキュリティ対策が普及の最大要因

　米国Forrester Researchはこのほど、クライアント仮想化技術とブレードPCが欧米の大手企業を中心に普及しつつあるという調査リポートを発表した。（2007年11月28日）

石炭よりも安価でクリーンな発電に向け年間数千万ドルを投資

　米国Googleは11月27日、再生可能エネルギー（Renewable Energy：RE）を使った発電技術の開発に取り組むと発表した。石炭（Coal）よりも安価なエネルギー源を目指すことから、同社ではこの開発プロジェクトを「RE<C」と命名している。（2007年11月28日）

自社基準の緩いSLA、仮想化への慎重な態度など、“日本の特異性”が浮き彫りに

　「日本のデータセンターは人に依存しすぎている」――。シマンテックが11月27日に発表した、データセンターに関するグローバル調査リポート「State of the Data Center Research」の分析結果を通して、同社マーケットインテリジェンスマネージャの金崎裕己氏が、日本のデータセンターの置かれた現状をこう指摘した。（2007年11月27日）

日立に続く国内大手の発表。2012年までにIT機器CO₂排出量の91万トン削減を目指す

　NECは11月26日、IT機器からデータセンター全体にわたって省電力化を推進する新プロジェクト「REAL IT COOL PROJECT」を発表した。同プロジェクトにより、2012年までに顧客のIT環境の消費電力を最大50％削減し、併せてIT機器の二酸化炭素（CO₂）排出量を約91万トン削減することを目指す。 （2007年11月26日）

輸送時の紛失に備え、GPSで所在位置を追尾

　カートリッジを満載したコンテナが紛失したら――。それが心配で夜もおちおち眠れない人はどうすべきか。米国Fujifilmが来年から開始する新サービスは、紛失した、あるいは保管場所がわからなくなったテープの発見を支援する。（2007年11月26日）

王者VMwareに挑む、後発の大手ベンダーたち

ここにきて、さまざまなベンダーから一斉にハイパーバイザの新技術／製品が発表されたことで、仮想化市場における競争は過熱の一途をたどりつつある。ここでは、「VMware vs.その他（Xenベース）のベンダー」の図式で繰り広げられる戦いの全容を紹介するとともに、その行方を探ってみることにしたい。（2007年11月23日）

ユビキタスネット社会の実現により、2010年には2,650万トンのCO₂削減を目指す

　「グリーンITの推進は京都議定書のCO₂削減目標を達成するのに不可欠だ」――。IDC Japanが11月22日に開催した「Japan Green IT Forum 2007」の基調講演において、総務省で情報通信政策局 情報流通高度化推進室長を務める藤本昌彦氏が、国をあげてグリーンITを推進していくことの重要性を強調した。 （2007年11月22日）

マイクロソフトのHyper-Vとの統合／仮想マシンのコンバートも視野

　NECは11月21日、異なる仮想化環境を一元管理できる運用管理ソフトウェア「WebSAM SigmaSystemCenter2.0」を、2008年1月末に提供開始すると発表した。同ソフトにより、サーバ仮想化ソフト「VMware ESX Server」および「Citrix XenServer Enterprise Edition」を単一コンソールで管理可能となる。（2007年11月21日）

取り組みのトップ3は「サーバの統合」「仮想化」「省エネ機器へのリプレース」

　世界14カ国800社以上を対象にした米国Symantecの最新国際リポート「Green Data Report 2007」によると、調査対象企業／組織の7割がデータセンターのグリーン化に前向きで、およそ半数は検討中もしくは計画／試験段階にあるという。（2007年11月21日）

「買収したMercury Interactiveの事業が大きく貢献」とCEOのHurd氏

　米国HP（Hewlett-Packard）は11月19日、2007年第4四半期（8月-10月期）の決算を発表した。主にソフトウェア事業の急成長に支えられ、売上高・純利益ともに前年同期を大きく上回る業績となった。（2007年11月20日）

ゼンソースの買収はアプリケーション・デリバリ・インフラを確立するうえでの“必然の選択”

2007年10月22日〜25日（米国時間）の4日間、米国ネバダ州ラスベガスで、米国シトリックス・システムズの年次ユーザー・コンファレンス「Citrix iForum 07」が開催された。シン・クライアント専業からアプリケーション・デリバリ・インフラの総合ベンダーへと事業戦略をシフトした同社は今後、買収で得たゼンソースの仮想化技術／製品を軸に、対象エリアのさらなる拡大を図ろうとしている。今年のiForumでは、現在、IT業界で最もホットなテクノロジーの1つである仮想化に対する同社の取り組みの詳細が語られた。（2007年11月20日）

在宅勤務を取り入れれば、オペレーターの定着率がアップし、省エネも達成

米国では今、データセンターのグリーン化にめどをつけた企業が、次の取り組みとして、コールセンターのグリーン化に乗り出している。そこでの第1のターゲットはPBXの撤去だが、それだけにとどまらずコールセンター自体を物理的になくしてしまおうという試みもなされ始めた。その試みとは、オペレーターの在宅勤務を前提にした「仮想コールセンター」の実現である。（2007年11月19日）