ワイヤレス技術

仕組み・動向を押さえ、“10のユースケース”に照らして自社業務での活用を検討する

ユビキタス・ネットワークの旗手と目され、各所から大きな期待が寄せられている非接触型の識別・管理技術であるRFID（Radio Frequency Identification）。この技術を企業の業務で活用する動きが数年前から活発化しているが、現時点においてRFIDが業種や規模を問わず広範に普及しているとは言い難い。導入が活発化している業種には偏りがあり、導入事例がわずかしかない業種では、いくつか存在する“導入の壁”を前にして躊躇しているユーザー企業が大半のようだ。本稿では、そうしたユーザーにRFIDの自社導入・活用を具体的にイメージしていただくべく、技術の基本から、適用業務、ユースケース、導入プロジェクトを成功に導くキーファクターまでを挙げて解説する。（2008年06月18日）

アナリストらが企業情報セキュリティの観点から課題を指摘

セキュリティ機能が大幅に強化されたことで、企業のネットワークやアプリケーションにもより安全に接続できる――米国Appleは、新しい「iPhone 3G」のエンタープライズ・モバイルとしてのポテンシャルを強調している。しかし、「日常PCで使っている社内のアプリケーションに、同じような感覚でiPhone 3Gからアクセスしても大丈夫だとはまだ言えない」とアナリストの1人は指摘する。本稿では、セキュリティ面でのiPhone 3Gの実力と課題に迫ってみたい。（2008年06月12日）

WiMAXの技術革新と普及促進を目指す

　米国Cisco Systems、米国Intel、米国Clearwire、米国Sprint Nextel、Samsung Electronics（韓国）、Alcatel-Lucent（フランス）の6社は6月9日、WiMAX関連特許を包括的に管理する団体「Open Patent Alliance（OPA）」を設立したと発表した。（2008年06月10日）

プッシュ・メールやカレンダー同期、Exchangeをサポート。新クラウド・サービスも提供開始

米国AppleのCEO、スティーブ・ジョブズ（Steve Jobs）氏は6月9日、同社が主催する開発者向けイベント「Worldwide Developers Conference 2008（WWDC 2008）」（6月9日〜13日開催）で基調講演を行い、熱狂的な観衆の前で、新型スマートフォン「iPhone 3G」を発表した。（2008年06月10日）

「処理速度は2倍、価格は半分」――8GBモデルが199ドル、16GBモデルが299ドル

　米国Appleは6月9日、スマートフォン「iPhone」の最新機種「iPhone 3G」を発表した。価格は8GBモデルが199ドル、16GBモデルが299ドルで、7月11日に日本を含む世界22カ国で同時に発売される。（2008年06月10日）

気になる登場時期は「今年中」。機種は9日の発表が予想される「3G iPhone」の見通し

　携帯電話キャリアのソフトバンクモバイルは6月4日、米国Appleのスマートフォン「iPhone」の日本国内での販売について、Appleと契約を締結したと発表した。現在のところ、販売開始時期が「今年中」であること以外に、ソフトバンクモバイルとAppleの両社から詳細な情報は公開されていない。（2008年06月04日）

顧客の目の動きを追跡できるシステムなど、技術の進歩も後押し

　米国の調査会社ABI Researchはこのほど、米国におけるビデオ監視ソフトの売上高が今後5年間で現在の4倍に増えるとの見通しを明らかにした。（2008年06月02日）

グラフィックス／ワイヤレス機能に問題。リリースは8月初旬に

　米国Intelは5月27日、当初6月の予定だった次期ノートPC向けプラットフォーム「Centrino 2」のリリースを2カ月近く延期することを明らかにした。チップセットに統合されたグラフィックス機能と、ワイヤレス・チップセットのアンテナに問題が見つかったためだという。（2008年05月29日）

再編完了後、3つの新事業者に3G事業免許を付与する見通し

　中国政府は5月24日、同国で固定電話および携帯電話回線を提供する各通信事業者を再編成する計画を発表した。これにより、待ち望まれている3G（第3世代）携帯電話ネットワークの認可が最終段階に進んだことになる。（2008年05月27日）

モバイル関連への積極的な投資姿勢も浮き彫りに

　米国の調査会社Chadwick Martin Baileyが発表した調査リポートによると、現在、全企業の約半数が3G（第3世代）携帯電話サービスを利用しており、3分の1以上が2009年中にWiMAXの導入を検討しているという。（2008年05月26日）

周波数帯をリアルタイム・オークションにかけ、有効活用すべきと提言

　米国連邦政府は未使用の無線周波数帯をリアルタイム・オークションにかけ、民間企業に開放するべき――。米国Googleの共同創設者兼製品部門担当社長、ラリー・ペイジ（Larry Page）氏は5月22日、シンクタンク主催の講演でこう述べ、使われていない無線周波数帯をもっと有効活用するよう提言を行った。（2008年05月23日）

企業に押し寄せる次世代コミュニケーション・スタイルのインパクト

米国Time誌の2007年4月16日号の掲載記事「The Hyperconnected」では、モバイル・デバイスによって「手錠をかけられた」人の手のイラストが使用された。このイラストは、われわれの文化における通信デバイスとコミュニケーション・アプリケーションの爆発的な浸透に対する新たな反感を象徴している。（2008年05月19日）

官民共同利用の是非も幅広く検討

　今年3月に競売が実施された無線700MHz帯で、米国連邦通信委員会（FCC）は売れ残った無線周波数帯の再入札を行う調整を図っている。FCCは5月14日、落札されなかったDブロックの再競売についての意見を募集すると発表し、同日より意見を受け付けている。（2008年05月15日）

成都西部の固定電話回線は無事

　中国四川省を襲ったマグニチュード（M）7.8の大地震発生直後、固定通信網は影響なく機能したが、省都である成都西部の携帯電話サービスがダウンした。中国国営テレビが5月12日に報じたもの。（2008年05月13日）

五輪開催に間に合わないが、そもそも他国の3G端末は利用不可

　中国の科学技術部は5月7日、同国の独自3G（第3世代）携帯通信規格「TD-SCDMA（Time Division Synchronous Code Division Multiple Access）」に基づく携帯電話サービスが、今年8月の北京夏季オリンピックの開催後に、10都市で展開されるとの見通しを示した。（2008年05月09日）

インテル、グーグル、コムキャストなども出資

　米国Sprint Nextelと米国Clearwireは5月7日、WiMAXネットワークの普及を推進するため、145億ドル規模の合弁企業を立ち上げたと発表した。（2008年05月08日）

オープン・アクセス条項を順守するようベライゾンへの“指導”を要請

　今年3月に競売が実施された無線700MHz帯を巡り、米国GoogleがVerizon Wirelessへの疑念をぬぐいきれずにいる。注目のCブロック周波数帯を落札したVerizonは、同社のネットワークをサードパーティ製のモバイル端末やアプリケーションにも開放すると訴えてきたが、本当にその気があるのか、Googleは疑いの目を向けているのだ。（2008年05月07日）

総合イベントへの道を模索？――ソフト／セキュリティ関連イベントを併催

4月27日に米国ネバダ州ラスベガスで開幕した「Interop Las Vegas 2008」。歴史の長い、このエンタープライズ・ネットワーキング・コンファレンスにとって、今年は分岐点になりそうだ。ネットワーキングと他のIT分野との境界が薄れつつあるという時代の流れに合わせ、ソフトウェアとセキュリティに関する2つのイベントが併催されたからである。（2008年04月28日）

「AT＆Tとの大口契約獲得で買収の価値ありとシスコは判断」

　米国の投資会社ThinkPanmureは4月24日、米国Cisco Systemsが英国のフェムトセル・メーカー、ip.accessを買収する可能性があると報じた。米国AT＆Tがip.accessに対してフェムトセル700万台を発注したことで、Ciscoは同社を戦略的な買収対象と見なしたという。（2008年04月25日）

ドラフト2.0対応で製品投入を加速するベンダー各社

　4月27日から5月2日にかけて米国ネバダ州ラスベガスで開幕される「Interop Las Vegas 2008」コンファレンスで、無線LANベンダー各社が、IEEE 802.11n規格ドラフト2.0対応のアクセスポイントやコントローラ、管理ツールなどの新製品を相次いで発表しようとしている。いずれも、企業における同規格の採用を促進するねらいを持つ製品だ。（2008年04月23日）