［米国］
モジラのCEO、Windows版「Apple Software Update」の方針を痛烈批判

「iTunesとの“抱き合わせ”のようなSafariの配布は、ユーザーとの信頼関係を損なう」

（2008年03月24日）

「QuickTime最新版といっしょにSafariはいかがですか？」――Lilly氏は、「インストール」のチェック・ボックスがデフォルトで「オン」になっていることを問題視している

　米国Appleは先週、同社のWebブラウザの新バージョン「Safari 3.1」（Mac版／Windows版）をリリースした。併せて同社はWindowsユーザーに対し、「Apple Software Update」を通じて、現在Safariをインストールしていないユーザーに対しても、Safariをインストールさせるような方針をとっている。

　Appleのこうした姿勢に対し、米国MozillaでCEOを務めるジョン・リリー（John Lilly）氏は3月21日、自身のブログにおいて、「Appleは間違っている。Safariを利用していないユーザーにもSafariをインストールさせようというAppleの方針は、顧客と企業の信頼関係を損ねるものだ」と、痛烈に批判した。

　同氏が問題視しているのは、「iTunes」と「QuickTime」を利用しているWindowsユーザーが、これらのアプリケーションを「Apple Software Update」を利用してアップデートする際に、「Safari」もインストール項目に挙げられることである。しかも、「Safariをインストールする」のチェック・ボックスは、デフォルトでは「オン」になっている。

　現在、多くのWindowsユーザーが、iPod/iTunesを利用している。iTunesと“抱き合わせ”でSafariを配布すれば、Safariの普及（利用されるかどうかは別問題として）に貢献することになる。

　Lilly氏はブログのなかで、「問題なのは、Apple Software UpdateのSafariをインストールするチェック・ボックスが、デフォルトで『オン』になっていることだ。多くのソフトウェア・ベンダーが実施している自社製品のアップデートは、ユーザーとの信頼関係の上に成り立っている。そのため、ユーザーは（アップデートは有益であると認識しているので）安易に『インストールする』をクリックする。しかし、今回のAppleの方針では、ユーザーは自らが望んでいないにもかかわらず、気がつかないうちにSafariをインストールしていたことになる」と述べている。

　Lilly氏は、「こうした方針は、マルウェアの配布方針と大差ない」と批判したうえで、「今回Appleが行っていることは、Apple一社だけの問題ではなく、Web全体の安全性を失墜させるものだ」と指摘している。

(Jim Dalrymple／Macworld.com)