仮想化技術

マイクロソフトもアプリ仮想化「App-V」に新機能を追加。VMworld開幕前に昨年同様新たな動き

　米国Red Hatは9月4日、デスクトップ仮想化技術を手がける非上場の仮想化ベンダー、イスラエルのQumranetを総額1億700万ドルで買収したと発表した。Qumranetの技術は、同社が開発してオープンソース化したLinuxカーネル標準の仮想化機能「KVM（Kernel-based Virtual Machine）」をベースとしている。（2008年09月05日）

マイクロソフトがVMware環境へのテクニカル・サポートを提供へ

　米国VMwareは9月4日、同社のサーバ仮想化ソフト「VMware ESX 3.5 Update 2」が米国Microsoftの認定を受けたことを明らかにした。これにより、Windows ServerなどのMicrosoft製品に対応していることが保証され、ユーザーは、両社が提供するテクニカル・サポートを利用しながら、Microsoftのインフラ上にVMwareの仮想化ソフトを導入できるようになる。 （2008年09月04日）

仮想化技術で60台のサーバを6台に

　米国IBMは、米国テニス協会主催の全米オープンのITシステムを支えている。同社は過去の全米オープン期間中、60台ものサーバを稼働させていた。しかし2006年以降はサーバ統合を行い、2008年度ではわずか6台のサーバで大会を支えている。ここではIBMの同大会におけるグリーンITへの取り組みを紹介しよう。（2008年09月03日）

「最終目標＝ホット・サイトの構築」までになすべきことは多々あり

ディザスタ・リカバリ（DR）と聞いて、とにかくホット・サイトの構築のことばかりを考えるユーザー企業は少なくない。だが現実には、そこに至るまでに、もっとさまざまな要素がかかわってくる。そうした要素をどこまで取り込むかは、もちろん、自社のDRプロジェクトの予算によって左右されるが、最近では特に、仮想化環境を十分に考慮したうえでDRの計画を立てる必要があるだろう。（2008年09月01日）

低価格ながら高性能なストレージ管理機能を提供

　米国EMCは8月26日、中小規模企業（SMB）やブランチ・オフィスを対象としたエントリー・レベルのストレージ・システム「EMC Celerra NX4」を発表した。（2008年08月27日）

サイジング・データ取得やシステム構築手法の確立を目指す

　伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）と日本ヒューレット・パッカード（HP）、マイクロソフトの3社は8月27日、マイクロソフトのサーバ仮想化ソフト「Hyper-V」を利用した仮想化ソリューションの導入検証を共同で実施すると発表した。CTCの技術検証施設であるテクニカルソリューションセンター（TSC）内で検証を行う。（2008年08月27日）

ゲートウェイ、スパム／ウイルス対策、情報漏洩対策などの機能を提供

　センドメールは8月26日、メール・セキュリティ仮想アプライアンス「Sentrion MPV」を発表した。同製品は、VMwareによる仮想化環境上で動作し、企業で扱う電子メールのセキュリティを確保するための諸機能を提供するもので、販売開始予定は今年12月末、出荷開始予定が2009年1月末となっている。（2008年08月26日）

ストレージ仮想化や多様なレプリケーション機能を実装

　東芝ソリューションは8月25日、ディスク・ストレージ・システム「ArrayFortシリーズ」に新製品3モデルを追加し、同日より販売を開始したと発表した。新製品はいずれも、パフォーマンスや拡張性、可用性などが向上している。（2008年08月25日）

アナリストからは「ハイエンド機能が欠落」と批判の声

　米国IBMは8月15日、イスラエルの新興企業XIVの買収後、同社の技術を実装した初めての製品となるストレージ装置「IBM XIV Storage System」を発表した。XIVは米国EMCに務めていた著名な技術者が興したストレージ・ソフトウェア・ベンダーで、SAN（Storage Area Networks）環境向けの独自のストレージ管理アーキテクチャを提供していたが、今回IBMからリリースされたXIV製品は、一部のハイエンド向け機能が搭載されておらず、対象とする顧客層も非常に限られている。（2008年08月18日）

Windowsサーバ統合を容易に行うための、ハードウェアを含んだ検証済み構成

　ノベルは8月7日、小・中規模企業を対象とした、オープンソースのXenハイパーバイザ・ベースの仮想化導入支援ソリューション「Xen仮想化スターターキット」の販売を開始した。複数のWindowsサーバを仮想化によって統合し、運用管理を容易に行うためのソリューションで、ハードウェアを含んだ検証済み構成として提供される。（2008年08月07日）

開発／テスト環境だけでなく、ヘルプデスクやトレーニングなど幅広い用途を想定

　ヴイエムウェアは8月6日、大規模／グローバル企業などで複数に及ぶシステムやアプリケーションの開発／品質テスト環境を包括的に管理・自動化するためのソフトウェアの新版「VMware LabManager 3」を販売開始した。（2008年08月07日）

ITシステムのグリーン化とコスト削減を重点に機能を強化

　EMCジャパンは8月6日、ミッドレンジ・ストレージ・システム「EMC CLARiX CX4」シリーズを発表し、販売を開始した。EMCによると、同シリーズではグリーン化とコスト削減につながる機能群が強化され、既存製品に比べ最大2倍の拡張性とパフォーマンスを達成しているという。（2008年08月06日）

マルチプル・バックアップやフォルダのミラー化機能が備わる

　米国VMwareは7月31日、Mac OS X用デスクトップ仮想化ソフトウェアの次期バージョン「VMware Fusion 2.0」のベータ2版をリリースした。同版では、マルチプル・バックアップやフォルダのミラー化機能、Mac OS X Server 10.5に対するサポートなどが追加された。現在、VMwareのWebサイトから無料でダウンロードが可能で、製品版が出荷された際に、Fusionの現行ユーザーは無料で2.0にアップグレードすることができる。（2008年08月01日）

企業ユーザーやパートナーにクラウド基盤の検証・デモ環境を提供

　日本IBMは8月1日、クラウド・コンピューティング環境を提供する施設「IBMクラウド・コンピューティング・センター@Japan」を同社の晴海事業所内に開設したと発表した。IBMではすでに米国、アイルランド、中国、南アフリカに同様のセンターを開設しており、日本での開設が世界で5番目となる。（2008年08月01日）

VMwareの性能を最大限に引き出す技術／製品／サービスの組み合わせを検証

　伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は7月24日、米国VMwareの仮想化製品に特化した検証施設「Competency Center for VWware」を、同社の総合検証施設「テクニカルソリューションセンター」内に開設したと発表した。VMwareに特化した検証施設としては国内初だという。（2008年07月24日）

通期売上高の見通しは下方修正。要因はELA事業の不振

　米国VMwareは7月22日、2008年度第2四半期（6月30日締め）の決算を発表した。それによると、売上高は4億5,600万ドルと、前年同期比54％増を達成したが、米国Thomson Financialがまとめたアナリスト事前予測の4億5,860万ドルにわずかに及ばなかった。（2008年07月23日）

競合他社からの追い上げを受けて決断

　米国VMwareは7月22日、同社のサーバ仮想化ソフトウェア「VMware ESX Server」の組み込み版である「VMware ESXi」を無償提供する方針を明らかにした。米国Microsoftをはじめとするライバル各社の激しい追い上げを受けての決断という。（2008年07月23日）

VMwareの導入から配備までを「ハンズオン」

システムのダウンタイム短縮や柔軟性の向上、さらにはサーバ・マシンの利用率向上など、サーバ仮想化技術はさまざまなメリットをもたらす。しかし、特にSMB（小・中規模企業）においては、「自社の場合、投資に見合う効果があるのか」「少人数のITスタッフと限られた資金で導入できるのか」といったハードルが立ちはだかり、なかなか導入に踏み切れないでいるのが実情だ。そこで本稿では、サーバ仮想化の導入プロセスをステップ・バイ・ステップ形式で解説し、導入に際しての注意点や効果的な配備方法を指南していく。［計画編］に続く今回の［配備編］では、サーバ仮想化のベースとなる物理基盤の配備から実稼働に至るまでを解説する。（2008年07月18日）

OVFに準拠し、XenServer、Hyper-V、VMware ESXの混在を可能に

　米国Citrix Systemsは7月15日、異種混在型の仮想化環境の構築・管理を行うためのツールセット「Project Kensho」（開発コード名）を発表した。同ツールセットにより、ユーザー企業は、「Citrix XenServer」「Microsoft Hyper-V」「VMware ESX」の各仮想化プラットフォームが混在する環境において移動可能なアプリケーションのワークロードを作成し、実行することが可能になる。（2008年07月16日）

VMwareの導入から配備までを「ハンズオン」

システムのダウンタイム短縮や柔軟性の向上、さらにはサーバ・マシンの利用率向上など、サーバ仮想化技術はさまざまなメリットをもたらす。しかし、特にSMB（小・中規模企業）においては、「自社の場合、投資に見合う効果があるのか」「少人数のITスタッフと限られた資金で導入できるのか」といったハードルが立ちはだかり、なかなか導入に踏み切れないでいるのが実情だ。そこで本稿では、サーバ仮想化の導入プロセスをステップ・バイ・ステップ形式で解説し、導入に際しての注意点や効果的な配備方法を指南していく。今回の［計画編］では、サーバ仮想化の目的からキャパシティ・プランニングに至るまでを解説する。（2008年07月15日）