Web 2.0

「技術力と特定ユーザー獲得で差別化を図る」と同社社長

米国Ask.comは、8カ月前から同社の検索サイト「Ask.com」の改善に取り組んでいる。同社は「改善によって一定の成果を上げることができた」と説明しているが、米国の検索市場における同サイトのシェアは下がり続けている。（2009年07月03日）

テクノロジーも重要だが、計画性と実践力も大切

6月24日、米国のボストンで開催中の「Enterprise 2.0 Conference 2009」（6月22-25日）にソーシャル・ネットワーキングのユーザー企業が集まり、それぞれ導入事例を発表した。彼らによれば、先進的なテクノロジーだけでなく、企業文化や目指すゴールなどを考慮することが、導入・運用を成功に導く秘訣だという。（2009年06月25日）

iPhoneやAndroid携帯で稼働するアプリケーションへの広告配信が可能に

　米国Googleは6月24日、モバイル・アプリケーションに対応する広告プログラム「AdSense for Mobile Applications」がベータ段階に入ったことを明らかにした。今後、iPhoneやAndroid携帯電話に対応するアプリケーションでも、さまざまな広告が表示されるようになる見通しだ。（2009年06月25日）

これまで培ってきたベスト・プラクティスを披露、コミュニティ形成も視野に

　米国Googleが、Web開発者向けの新たなサイト「Let's make the web faster」を開設した。高速な表示／動作を実現するための、WebアプリケーションやWebサイト、ブラウザの開発テクニックにフォーカスしている。（2009年06月24日）

活発化する検索イノベーションの次のターゲットは、SNSとTwitter向けの検索サービス

　新顔の検索エンジンである米国Wolfram Researchの「WolframAlpha」と米国Microsoftの「Bing」が最近、メディアに大きく取り上げられるなど、ここにきて検索分野で新たな試みに乗り出す企業が相次いでいる。今週も米国Facebookなどから検索に関する発表が続いたほか、王座に君臨する米国Googleもソーシャル・ネットワーキング・サイト（SNS）向けの新しい検索技術に力を傾けているようだ。（2009年06月19日）

PCをWebサーバ化するメリットとデメリット

　ノルウェーのOpera Softwareは6月16日、同社のブラウザ「Opera 10」にWebサーバ機能を組み込む技術「Opera Unite」のベータ版を発表した。「ブラウザをサーバ化する」という考え方は魅力的だ。ユーザーができることの幅も広がるだろう。しかし、Operaの主張には違和感を持つ部分もある。ここでは、筆者が感じている5つの疑問点を紹介したい。（2009年06月17日）

新JavaScriptエンジンと内蔵型ビデオ再生機能で、他ブラウザとの差別化を図る

　米国Mozillaは6月8日、Webブラウザ「Firefox」の最新版である「Firefox 3.5」のプレビュー版を公開した。Firefox 3.5には複数の次世代機能が実装されており、Mozillaはこうした新機能が、他ブラウザとの差別化につながると期待している。 （2009年06月11日）

Outlookとの同期で企業ユーザーからの支持拡大をねらう

　米国Googleは6月9日、Outlookとの同期機能をサポートするプラグイン・ソフト「Google Apps Sync for Microsoft Outlook」を発表した。（2009年06月10日）

あらゆる所に仕掛けられている犯罪者のトラップを見極めよ

企業におけるWeb 2.0系の技術採用が増加するに伴い、それらを悪用した攻撃も問題化している。ここでは米国WebsenseのCTO（最高技術責任者）、ダン・ハバード（Dan Hubbard）氏が、企業がソーシャル・ウェブの脅威や不正行為から情報を守るための4つの重要ポイントを解説する。（2009年06月08日）

Windows対応Webブラウザの安全性を見極める

　現在提供されているWebブラウザは、セキュリティ面でそれぞれに一長一短がある。自社の利用環境に適した最も安全なWebブラウザを選定するためには、そうしたセキュリティ機能の特徴を正しく把握し、その適用について検討する必要がある。本稿では、Windowsプラットフォームに対応したWebブラウザ（Chrome、Firefox、Internet Explorer、Opera、Safari）のセキュリティ機能に焦点を絞って評価を試み、その結果を報告する。（2009年05月01日）

セキュリティ専門家は「スワンプ（泥沼）コンピューティングと呼ぶほうが適切」と警告

　米国Cisco Systemsの社長兼CEO、ジョン・チェンバース（John Chambers）氏は、サンフランシスコで開催されている「RSA Conference 2009」の基調講演で、「インターネット上のサービスとして従量制でコンピューティングを売るという潮流は、“セキュリティ上の悪夢”だ」と発言した。（2009年04月24日）

ユーザーは大きな期待を寄せるが予定の発表はなし。競合他社は、はるか先へ

　コラボレーション・ソフトウェア・ベンダーの多くは、スイート製品にエンタープライズSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）コンポーネントが必要不可欠と考えている。ところが、2006年に登場したWebホスティング型アプリケーション「Google Apps」には、SNSコンポーネントが含まれていない。これまで先進的な技術を提供してきた米国Googleだけに、この出遅れは目立って見える。（2009年03月24日）

最初のプロジェクトは政府の持つ貴重で膨大な情報の「民主化」

　米国政府の初代CIOに任命されたビベク・クンドラ（Vivek Kundra）氏は3月5日、政府のデータをオープンでアクセスしやすいものにするために、消費者向けの技術を導入し、連邦政府のIT利用のあり方を変革すべく積極的に取り組んでいく考えを示した。またクンドラ氏は、大規模な契約で無駄なプロジェクトを行ったり、いったん採用した契約業者を漫然と使い続けたりする政府の体質を打破するために、クラウド・コンピューティングなどの技術を利用していく方針だ。（2009年03月06日）

ダウンタイム情報もリアルタイムに入手可能

　ハーバード大学教授の法学者ジョナサン・ジットレイン（Jonathan Zittrain）氏は2月25日、アクセス不可能なWebサイトを調査できるWebサイト、「Herdict Web」を発表した。 （2009年02月27日）

特定の記事で「信頼できる編集者」による査読を実施、承認後に掲載の流れ

　フリーの百科事典プロジェクトである「Wikipedia」英語版が、注目度の高い特定の記事について、ユーザーの投稿内容を掲載前にチェックする新たな編集方針を試験導入しようとしている。（2009年01月27日）

海上を自在に移動し、電力と冷却能力のすべてを海から調達――現在特許出願中

環境負荷軽減や電力コスト抑制といった社会的動機から、データセンターの“グリーン化”に取り組む企業が増えている。世界屈指の大規模データセンターを抱える米国Googleも例外ではなく、これまでも水力発電の利用など積極的にグリーン戦略を展開してきた。そんな同社が目下構想中なのが、海上を自由に移動しながらマシンに必要なすべてのエネルギーと冷却能力を海から取り出すことができるデータセンターだ。本稿では、このグリーンITの究極形とも思えるデータセンターの“正体”を明らかにしたい。（2009年01月13日）

店舗スタッフのスキル向上に動画を活用

企業の競争力につながる創造性や、組織としての活動の質的向上といった真の意味での生産性向上を実現することは、ワークスタイル革新に取り組む企業の共通の課題と言えるだろう。本稿では、ITを駆使して、そうした生産性向上の実現に挑んだ日本企業2社の事例を取り上げながら、あるべきITの活用法やコラボレーション環境の構築のしかたなどを探ってみたい。前編のフジタ製薬の事例に続き、今回は後編として、ボディケア製品やフレグランス製品で知られるザ・ボディショップで店舗スタッフのスキル向上のために活用されている動画共有システムを紹介しよう。（2008年10月09日）

「過大な情報がIT業界に混乱を招く」とガートナーが警鐘

クラウド・コンピューティングのコンセプトは大げさに取り上げられている部分があり、ITベンダーや専門家それぞれによる定義が矛盾した状態で流布し、IT業界に混乱を招いている――。米国のIT市場調査会社Gartnerは9月29日、このような声明を発表した。（2008年09月30日）