【McKinsey調査】
「エンタープライズ2.0」が思ったほど進展しないのはなぜか

多くの企業が「経営層がWeb 2.0技術の経済的効果を理解していない」と回答

（2008年07月31日）

米国の経営コンサルティング会社McKinsey＆Companyが先ごろ発表した、「エンタープライズ2.0」（企業におけるWeb 2.0系技術の採用）に関する最新のリポートによると、この1年間で多くの企業がブログやWiki、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）、マッシュアップといったWeb 2.0系技術を採用し、1社当たりで平均3種類のWeb 2.0ツールが業務で活用されているという。だが、現在の状況を見るかぎり、エンタープライズ2.0は順調に進展しているとは言いがたいようだ。

C.G. Lynch
CIO米国版

「Web 2.0ツールに不満あり」とする回答が全体の22％

　先日の米国Forrester Researchと米国Gartnerによるリポート（関連記事）に続いて、McKinseyもエンタープライズ2.0の実態をリポートしている。同社によると、現在、多くの企業は、Web 2.0系の新しいツールの利用を定着させることのぜひを判断しかねているようだ。調査結果を見ると、「全体的に満足」と回答した割合は21％であったのに対し、「まったく不満」とした割合が22％に上っている。

　今回の調査「Building the Web 2.0 Enterprise: McKinsey Global Survey Results」は今年6月、世界中の企業の管理職1,988人を対象に実施された。同リポートによると、企業が採用しているWeb 2.0系技術は、その多くが2007年の第1回調査より増加したという。例えば、ブログを採用している企業は2007年の21％から今年は34％に増えた。また、知りたい情報の購読を設定し、RSSリーダやメールボックスに送ってもらうRSS（RDF Site SummaryまたはReally Simple Syndication）技術は24％から33％に増加した。Wikiも24％から32％に増えているが、SNSについては27％から28％と微増にとどまった。

　アナリストらはかねてから、企業で業務に使うSNSはあまり普及していないと指摘していたが、これが今回の統計で再確認されたことになる。従業員が好むのはむしろ「Facebook」や「MySpace」といったプライベートで使うパブリックなSNSであり、これらへの業務時間のアクセスを禁じる企業も増えている。（次ページに続く）