【事例研究】
ワークスタイル革新に秘策あり――日本企業の事例に学ぶ［後編：ザ・ボディショップ］

店舗スタッフのスキル向上に動画を活用

（2008年10月09日）

企業の競争力につながる創造性や、組織としての活動の質的向上といった真の意味での生産性向上を実現することは、ワークスタイル革新に取り組む企業の共通の課題と言えるだろう。本稿では、ITを駆使して、そうした生産性向上の実現に挑んだ日本企業2社の事例を取り上げながら、あるべきITの活用法やコラボレーション環境の構築のしかたなどを探ってみたい。前編のフジタ製薬の事例に続き、今回は後編として、ボディケア製品やフレグランス製品で知られるザ・ボディショップで店舗スタッフのスキル向上のために活用されている動画共有システムを紹介しよう。

小林秀雄

DVDに代わる手軽な動画共有システムを求めて

COMPANY PROFILE
株式会社イオンフォレスト http://www.the-body-shop.co.jp/
所在地：	東京都千代田区紀尾井町3-6 紀尾井町パークビル6階
設立：	1990年6月
代表者：	岩田松雄（代表取締役社長）
事業内容：	英国の化粧品専門店「ザ・ボディショップ」の日本国内での経営およびフランチャイズの展開

　YouTubeやニコニコ動画などの動画共有サイトがインターネットの世界で人気を集めている。自分で撮影した動画が世界中の人々に視聴されるという仕組みは、まさにWeb 2.0的世界そのものと言える。インターネット・ユーザーの間では身近な存在となっている動画共有システムが、ここにきて、イントラネットの世界にも広がりを見せているのは、イントラネット対応の企業用動画共有システムが複数のベンダーから提供されるようになったからだ。

　このように、最近注目を集めている企業の動画活用の主な目的は、知識やスキルを効率よく社員に伝えることで、社員の生産性を向上させることにある。そんななか、紙と文章のマニュアルに加えて、動画を活用して現場が求める知識やノウハウを伝授することで、社員のスキル向上を支援している国内企業の1社が、イオンフォレストである。同社は、英国生まれの化粧品専門店「ザ・ボディショップ」を日本国内で展開している。

写真1：イオンフォレストの管理本部IT部長兼総合企画室担当部長、新妻貴氏

　ザ・ボディショップでは、天然原料を基にしたボディケア製品やフレグランス製品を販売しているほか、環境保護や人権擁護といった化粧品会社の枠を超えた活動にも力を入れている。そんな同社がとりわけ重視しているのが顧客とのコミュニケーションだ。

　コミュニケーションのべースとなるのは商品知識と接客マナーである。また、店舗で顧客にメイクアップをアドバイスして商品の価値を体験してもらうために、スタッフがメイクアップ・テクニックを身につけることも重要なポイントとされている。

　そうした現場スタッフのスキルを高めるのに、イオンフォレスト本部が大きな役割を果たしている。同社管理本部のIT部長兼総合企画室担当部長、新妻貴氏（写真1）は、「現場スタッフの多くが『たくさんの人に商品を使ってもらいたい』『販売につなげるためにスキルを伸ばしたい』という高い意識を持ち、本部を通じてさまざまなスキルやノウハウを得たいと考えている」と語る。

　スタッフの意欲にいかに応え、スキルやノウハウを伝授するか。メイクアップ・テクニックを指導するトレーニング部門と店舗マネジメントを担当する営業統括部門は知恵を絞ってきた。

　そうしたなか、イオンフォレストは2008年7月から動画共有システムの運用をスタートさせた。同社は、今後も紙べースのマニュアル作成・提供も続けていく意向を示しているが、従来から英国本社から送られてきた映像に日本語字幕を付けて再編集し各店舗へ届けていたことから、映像の持つ“威力”も熟知していた。

　しかし、DVDの再編集を外部の専門会社に委託し、出来上がったDVDを全国170の店舗へ配送したり、日本国内で作成した映像コンテンツを収録したDVDを各店舗に届けたりするのに、かなり大きなコストがかかっていた。そうした課題を解消するために手軽に利用できる動画共有システムを探していたところ、新妻氏が出会ったのが、リミックスポイントの企業内動画共有システム「CorporateCAST」である。

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